Engadget日本版はなぜ終わったのか、最後の編集長・矢崎飛鳥氏に聞く（第1回）　「矢崎Engadget」はいかにして生まれたのか（3/4 ページ） アスキーの制作は「アナログ」だった 西田　じゃあ、Engadgetの編集長になって、変わったことってありました？ 矢崎　実は、アスキーの中で1回がらっと変わってて。それはやっぱり紙からネット、というのがあったから。 キャリアの半分以上は超アナログだったんだよね。もちろん、取材も。 僕は取材に行って――紙媒体の人とWeb媒体の人ってやっぱりちょっと違うじゃない。取材先でもさ。 Web媒体の人、速報をやらなきゃいけない人はその場で更新してたりとかしてたじゃない、当時からもう。H゛（エッジ）でつないだりとかして。 西田　はいはい。 矢崎　それは、「ああ、すげえな。これから報道はこうなるんだな」という刺激にはすごくなったけど、自分自身はやっぱり紙の

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

デジタル広告費が、テレビ広告費を上回る時代が訪れた。コンテンツ視聴においては、定額制の動画配信、動画投稿プラットフォームなどのネットワーク系メディアが勢いを増している。 スマホから手軽に視聴でき、定額で数多くのコンテンツにアクセスできるといったアドバンテージを活かし、世間のテレビ離れを加速させた。テレビ離れは、広告費の予測データにもはっきりと現れているようだ。 デジタル広告がテレビ広告を逆転。世界の広告費成長率予測 2018年6月14日、電通イージス・ネットワークは、「世界の広告費成長率予測」を発表 した。 電通イージス・ネットワークは、株式会社電通の海外本社で、本拠地を英国ロンドン市に置く。予測は、世界59の国と地域から収集したデータに基づいて行われている。 2018年の世界の広告費は、3.9％の成長率が見込まれ、総広告費は 6,135億ドル（約68兆円）に達すると予測される。これは過去

ログリー株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：吉永浩和、以下ログリー）は、広告主向けの編集記事を活用したコンテンツマーケティング支援サービス「logly lift for Editorial」を開発し、6月より提供を開始しました。 近年、広告においてコンテンツの重要性は高まり、多くの事業者がユーザーとのコミュニケーション方法の1つとしてコンテンツマーケティングを実施しています。このような背景から、コンテンツがどのように事業へ貢献しているかどうかを定量的に判断することが必要になっています。一方、オウンドメディアやタイアップ記事など、オリジナルコンテンツの制作は多くのコストがかかるため、継続的にコンテンツを生み出すことが難しい状況にあります。 そこでログリーは、プロメディアで既に公開されている編集記事を活用し、ネイティブ広告プラットフォーム「logly lift(*1)」を用いた配信と媒体

ふだんは企業から頼まれて制作をするのですが、数年前にじぶんの会社をつくったので、自らが広告主となり、広告をつくって出してみました。 某広告代理店のオフィスの前の電柱広告です。 足もとを見失いぎみの言葉ですが、、、 裏から見ると、 なんかうまいこと言おうとしてますね。 電柱広告は、箭内道彦さんが風とロックの広告をずーっと出しているので、じぶんも会社をつくったら出そうとひそかに思ってました。 電柱広告は、エリアによって料金がちがいますが、ひと月3000円あれば誰でも出せます。制作のルールもあって、道案内になってないといけません。なので、、、 下に、渋谷のオフィスまでの方向が記されてます。広告主の名前がいちばん大きくないとダメというルールは消えつつあります。 電柱広告で、ユニークなものは意外とあって、富山県のゴルフ場近くで出されたヤツ・・・ 電柱広告自体の広告でまぎらわしいですが、おもしろい。

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こんにちは、 Qiita 開発チーム PM の htomine です。 今回は、6月から7月にかけて実施する「ログイン状態のユーザさん向けの広告表示テスト」についてお知らせします。 突然広告が現れるとびっくりさせてしまうのではないかと思いこの記事を書きました。 伝えたいことは以下の 3 点です: 6/1〜7/31にかけて、期間を区切ってログイン状態の画面への広告表示テストを行います非ログイン状態と比べて、より厳密に審査した広告のみを掲載しますフィードバックを募集しています以降で詳しい背景を説明します。 現在表示されている広告についてユーザーの皆さんからもよく「Qiitaってどうやって収入を得ているの…？」というお話をいただくことがあります。その回答の一つとして、現在Qiitaではログインしていない状態で閲覧した際の記事ページを中心に、様々な種類の広告を表示させていただいており、それによって

世界のレコメンドウィジェット市場を牽引するイスラエル企業の日本支社であるアウトブレインジャパンが今、大きな転換期を迎えている。過去の事業モデルの否定とも受け取られかねない事業モデルの見直しの狙いは何か。同社マーケティング・マネージャーの堀之内美帆氏に話を聞いた。 （聞き手：ExchangeWire Japan 長野雅俊） ユーザーの無意識に触れる「ディスカバリー・モード」― 改めて貴社の事業をご紹介ください。 ウェブ上の記事を閲覧したユーザーに対して、それぞれの興味・関心に基づいたお勧めのコンテンツを紹介するレコメンドウィジェットを提供しています。紹介されるコンテンツを並べたレコメンド枠は、どういうコンテキストが人気か、一人ひとりのユーザーはこれまでどんな内容のものを読んできたのか、類似ユーザーは何を読むのかといった約50種類の要素を反映したアルゴリズムによって自動生成されます。 このアル

4月26日、東京コピーライターズクラブによるTCC賞新人部門の最終審査が行われ、TCC最高新人賞1名、TCC新人賞21名が選出された。 本年度最高新人賞を受賞したのは、博報堂・坂本美慧さんによるリクルート「ゼクシイ」のポスター他の広告。2017年に、「結婚しなくても幸せになれるこの時代に私は、あなたと結婚したいのです。」というコピーが注目を集めた広告だ。 受賞者は以下の通り。 （なお速報につき、内容は変更の可能性あり） TCC最高新人賞　1名 坂本美慧（さかもとみさと）　博報堂 結婚しなくても幸せになれるこの時代に私は、 あなたと結婚したいのです。 リクルート／ゼクシイ／ポスター他

あらゆる業界でデジタル化が進んでいるように、広告もその例外ではない。むしろテクノロジーの進化とともに、いち早くデジタル化が進んだ業界の内の1つと言っても過言ではないだろう。 昨今、インタラクティブな広告を目にすることが多くなったように思える。インタラクティブとは双方向で情報のやりとりができる状態を指し、このトレンドはSNSやスマートフォンによって急速に推し進められた。そして、ビジネスにおけるソーシャルメディアの活用によって、企業とユーザーがお互い気軽にコミュニケーションがとれる場所ができた。 こうした環境に慣れてしまったユーザーにとっては、一方的な商品やサービスの宣伝を超えた体験が重要になってきている。 また、後から説明する”広告嫌い”の若い世代やネットへの信頼を失っている人にも受け入れられるような新しい広告の在り方が求められてきている。こうした点を踏まえると、今後デジタル広告はユーザーが

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eコマースはAmazonの一強とも言える状況ですが、唯一の対抗馬としてGoogleが浮上しています。買い物の入口を両社が取り合っている状況について掘り下げます。（『決算が読めるようになるノート』シバタナオキ） ※本記事は有料メルマガ『決算が読めるようになるノート』2018年4月17日号の抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 入口を制する者が買い物を制す。Googleの「アレ」が急成長中？ Amazon vs Googleの「買い物の入口」争奪戦 今回は、eコマースにおいて買い物の入口をAmazonとGoogleが取り合っている、という内容を詳しく掘り下げていきます。 「Amazon Takes 49 Percent of Consumers’ First Product Search, But Search Engines R

本日4月22日13時～17時まで、千代田区一ツ橋の学術総合センターで、「著作権侵害サイトのブロッキング要請に関する緊急提言シンポジウム」が開催されています。この中でブロガー、著作家の山本一郎さんが登壇し、海賊版漫画サイトの「漫画村」についての調査結果を語りました。 以下、やまもといちろうさんによるスライド 山本一郎さんによると、「漫画村」は2017年11月時点で月間6000万円前後の売上があったと推測。収入源の1つはサイトに掲載されている広告で、最も売上として大きかったのは“大手アダルトサイトD社”（山本一郎さんいわく「アダルト系でDがつく会社というとあまり多くはないと思われますが」とのこと）からの月間売上約350万円。掲載頻度が20％に設定されており、アドネットワークでの月間売上はおよそ1900万円とのこと。 海賊版サイトの主な収入について 「漫画村」の場合。月間6000万円前後の売り上

日本のデジタル広告費が右肩上がりで成長する中、近年、製品の認知向上やサービス理解の促進などのブランディング目的でデジタル広告を活用する機会も増えてきました。本調査でも、現状ブランディング目的でデジタル広告を活用している広告主の49%が、2018年以降ブランディング目的でのデジタル広告費を増やしていくと回答しており、今後もさらなる成長が見込まれます。 しかし、そのような中、2017年よりデジタル広告取引の透明性に関する議論が活発になり、ブランディング目的で活用していく上で、様々な問題点があることが明らかになってきました。デジタルマーケティングに関わる担当者としては、ブランディング目的のデジタル広告が持つであろう大きな効果に期待しつつ、様々な課題に取り組みながら、デジタル広告を活用している状況でしょう。 本レポートでは、2017年におけるブランディング目的でのデジタル広告の利用状況と、今後活用

フェイスブックに批判が集まっている。収集した個人情報が外部の調査会社によって不正に利用されていたからだ。そんな中、広告を表示しないSNS「Vero」が注目を集めている。Veroは広告収益ではなく、サブスクリプションでユーザーから直接利益を得るモデルを採用しているため、個人情報を過度に取得する必要がない。広告モデルに頼らないSNSは収益を上げられるのか？　個人情報に頼らない「ユーザーのためだけ」のサービスは実現するのか？　Veroは、これまでにリリースされては忘れ去られていった「新たなソーシャルアプリ」の枠を超えられるのだろうか。 個人情報の不正利用で高まるSNSへの不満 ソーシャルメディアへの風当たりが強まっている。8700万件の個人情報が英国の調査会社ケンブリッジ・アナリティカによって不正に収集・利用されていたとして、フェイスブックに批判が集まっている。ケンブリッジ・アナリティカがフェイ

Google アドワーズのスマートディスプレイキャンペーン（SDC）で「コンバージョンに対するお支払い（Pay for conversions）」が追加され、入札戦略として「目標コンバージョン単価」を使用する場合に限り、支払い対象に「クリック」だけでなく「コンバージョン」も選択できるようになりました。 支払い対象に「クリック」を選択すると広告がクリックされるたびに費用が発生しますが、「コンバージョン」を選択すると広告をクリックしたユーザーがコンバージョンに至った場合にのみ費用が発生します。 参考：コンバージョンに対するお支払い – AdWordsヘルプ スマートディスプレイキャンペーンは、Googleの豊富なデータを用いた機械学習の技術を活用して、ディスプレイ広告の入札・ターゲティング・クリエイティブ生成を自動化できる機能ですが、本当に成果が出るか不安で配信に踏み切れていなかった広告主の方

トラフィック上位から並べれば、さすがに漫画村は出て来るはず。OEM先のせいにされると、プログラマティックの仕組みそのものの信用に関わるのでやめてほしい。技術の問題なのか人の問題なのか、広告業界の人はみんな解っている。でも知ってるの… https://t.co/bhwQzAuKan