社員12万人全員がひとつのSNSに入っている…富士通が｢日本最大規模の社内SNS｣を導入した本当の狙い ｢変われないかもしれない｣と思っていた富士通の大変化
「従業員12万人の力を使い切れているだろうか」 【時田隆仁・富士通社長（以下、時田）】2019年6月に富士通の社長に就任することになったとき、最初に何を考えたかというと、「富士通とは一体、どういう会社なのか」ということでした。 改めて考えるに、世界180カ国・地域で事業を展開しているのでグローバル企業であることは間違いない。富士通グループ全体では世界に約12万人の従業員がいるのですが、社長になる以前にその12万人もいると認識していたかというと、必ずしもそうとはいえなかったのです。 自分自身は金融のお客様を担当する金融システム本部に長く所属していたシステムエンジニア（SE）として、部門内の数千人や、関連するグループ会社の従業員を入れても数万人という規模のイメージしかありませんでした。視野の狭さを実感せざるを得なかった、というのが実情でした。 富士通がお客様にソリューションサービスを提供すると
本当のプロなら｢賞味期限1週間｣は可能…｢無添加の手作りマフィン｣が食中毒を引き起こした"3つの問題" そもそも｢具材ごろごろ｣は製造・保存が難しい
無添加をうたった手作りマフィンを食べた人の健康被害が報告されている。科学ジャーナリストの松永和紀さんは「添加物や砂糖を減らせば食品は安全になるというのは幻想だ。手作り・自然派で食品を売り出すには、原材料に対する豊富な知識や調理場での入念な衛生管理、職人としての高度な技術と経験が求められる」という――。 「砂糖少なめ・無添加なら安全」は幻想 東京ビックサイトで11月11日、12日に開かれたイベントで売られたマフィンが、ソーシャルメディアで大炎上しています。買って食べた客がX（旧ツイッター）で腹痛と吐き気を訴え、ほかの購入客も「腐った臭いと味。糸を引いている」などと投稿して、騒ぎになっています。 販売した焼き菓子店は、Instagramで「全て防腐剤、添加物不使用で市販の焼き菓子の半分以下のお砂糖の量で作っており、離乳食完了期のお子様より安心してお召し上がりいただけます」とアピールしていました
｢7年間ずっと満席のまま閉店｣伝説のパクチー専門店主が､千葉の田舎に出した｢パクチー銀行｣の途方もない夢 無担保でパクチーの種を"融資"する本当の狙い
香味野菜「パクチー」が日本で広く食べられるようになったのは、この10年ほどのことだ。その火付け役といわれるのが、東京・経堂にあった日本初のパクチー専門店「パクチーハウス東京」。満席続きの人気店だったが、2018年に閉店。その店主は、いま千葉県鋸南町で「パクチー銀行」を開いている。その異色の活動について、フリーライターの川内イオさんがリポートする――。 「パクチー銀行」を開いたパクチー伝道師 東京駅から千葉方面へ下って2時間20分ほどで、JR内房線の保田ほた駅に着く。無人の改札を出ると、最も目立つところに、恐らく誰もが「⁉」と二度見する建物がある。そこには、「パクチー銀行」と記されている。オーナーは佐谷恭さたに きょうさん。 パクチー好きなら、彼の名前を聞いたことがあるかもしれない。2007年11月、飲食の経験ゼロで東京・経堂に日本初のパクチー専門店「パクチーハウス東京」を開いた。その理由が
今では信じられない熟年社員の破格の給料…｢サラリーマン+専業主婦｣が維持できた日本の特殊事情 もう課長にはなれないのに…勘違いだけが残る時代の軋轢
学卒後はOLとして数年働き、結婚して専業主婦として生きる。一時期、女性にとってそんな働き方が当たり前だった。雇用ジャーナリストの海老原嗣生さんは「経済成長と人口の多さがそれを可能にした。しかしバブル崩壊とともにOLという働き方は主流から消え、共働きがメインになっていった。ただ、働き方が変わっても当時の人々の意識は“軋み”として残ったままだ」という――。 働き方は変わったが、意識と仕組みが取り残されたまま 前回は、戦後の日本企業太平期に作られた「昭和型価値観」について書きました。 それは、男女の心だけでなく、産業構造や教育指導までもシフトさせました。 ところが、バブル不況以降の失われた20年に突入すると、産業界では昭和型を維持することができなくなってきました。そして、働き方は崩れていく中で、「心」は過去のままであり続け、軋みを起こし始めます。 この流れについて、若年層の女性に向けて書いた拙著
女性キャスターに｢ダンゴムシ｣と呼ばれても…ウェザーニューズのおじさん予報士が持つ強烈な"気象愛" 夏のボーナスで｢気象衛星ひまわりの受信機｣を買った
ネットで24時間配信されている天気予報番組「ウェザーニュースLiVE」の山口剛央解説員が、思わぬ注目を集めている。いかにも生真面目そうな風貌でありながらトークの中で社会不適合者ぎりぎりの生態がぽろぽろ露呈し、キャスター陣からなにかにつけ突っ込まれ、時には弄ばれてしまうのである。一体どんな人なのか。山口さん本人に取材した――。 ポンコツぶりが愛される「看板予報士」の素顔 テレビやネット配信の天気予報番組に求められるのは、何をおいても的中度の高さ。しかし時に、それ以外の要素が人々の注目を集めることがある。 千葉市に本社を置く世界最大の民間気象情報会社・ウェザーニューズ社は、YouTubeやニコニコ生放送などを通じて予報・解説番組「ウェザーニュースLiVE」を24時間生中継している。 同番組には1日に数回、女性キャスターと気象予報士の社員解説員による短い掛け合いコーナーが差し挟まれるのだが、解説
独身の86歳男性は｢死ぬまでひとり飯｣なのか…SNS以上､しがらみ未満でつながれる｢こども食堂｣の魅力 こども食堂は｢食べられない子が行くところ｣ではない
80歳を超える母親の「話し相手」はだれなのか 私には80歳を超える母親がいるが、たいした親孝行は何もできていない。 一昨年、要介護になったので、最低限のことはしたが、母親の気持ちに寄り添ってじっくり話を聞くようなことは全然できていない。仕事が忙しいのは本当だが、それを言い訳にして頻繁に顔を出せていないことには後ろめたさも感じる。 高齢化とともに母親の交友関係は減っていたが、コロナ禍でさらに減った。私自身も一昨年は盆も正月も帰れなかった。それでも話し相手はいて、それが私の救いになっている。母親の話し相手になってくれている人たちには、感謝しかない。 今、こんな風に、親が「地元で話をする人はいるのか」が気になる人は、私以外にもいるのではないかと思う。 今回は、そんな高齢者が話し相手を見つけられる場所を紹介したい。そこは読者にとってはちょっと意外に思われる場所かもしれない。
｢溶けないアイス｣で大逆転…10年赤字の老舗和菓子店を救った｢元ギャル女将｣のアイデア ポップな葛粉のアイス｢葛きゃんでぃ｣の起こした奇跡
実家の和菓子店を継いだ「6代目女将」が見た天国と地獄 2020年4月26日から3カ月間に起きたことを、榊萌美（さかきもえみ）は一生忘れない。 埼玉県桶川市に3店舗を構える、創業1887年（明治20年）の老舗和菓子店「五穀祭菓をかの」6代目の榊は、その日を心待ちにしていた。榊のアイデアで開発したポップな葛粉のアイス「葛きゃんでぃ」を1年半前に紹介してくれたテレビ番組が、「お取り寄せもできる中山道の新名物ベスト5」というコーナーで、もう一度、取り上げてくれるという連絡をもらっていたのだ。 放送時間になり、自宅で父母と番組を観ていた榊は仰天した。ランキング形式の構成で、まさかの1位。その瞬間から店の電話が鳴りやまず、ネットショップにもアクセスが殺到し、1日も経たないうちに2500件の注文が入った。
｢医者の子とは遊ばせたくない｣コロナ病床で働く人たちを露骨に差別する親の心理プロセス 人間は｢因果応報｣にとらわれやすい
【問1】新型コロナ禍で最も苦しんだのは感染患者であり、最も奮闘したのは現場の医師、看護師、保健師などをはじめとする医療従事者です。多くのクラスターが発生した施設で働く福祉関係者も感染リスクに曝されながら仕事をしていました。 ところが、そういった人たちが偏見や誹謗中傷にさらされました。なぜ、賞賛されたり、心配されたりすべき人たちが、偏見や誹謗中傷の対象になるのでしょうか？ 医療従事者への中傷で困るのは一般市民 まず、新型コロナ禍における医療従事者や感染患者への偏見や誹謗中傷についてみていきましょう。新型コロナの感染患者を受け入れて治療する病院で働く人が、保育所から子供の通園を拒否される事例が多くありました。休日に子供を連れて公園に遊びに行くと、他の子供の保護者から「ここには来ないで欲しい」といわれることもあったようです。医療関係者であるというだけで、ふだん通っている飲食店から入店を断られたり
スタバ､タリーズも参戦｢タピオカバブル｣が残した空前のお茶ブーム 茶の生産量は全世界で過去最高に
コーヒーチェーン大手のスターバックスとタリーズが、同じタイミングでお茶の新商品を発売した。両社がコーヒー以外に力を入れる背景には何があるのか。経済ジャーナリストの高井尚之氏が取材した――。 世界の茶生産量は10年前に比べて約43％増 大手カフェチェーンの「スターバックス コーヒー」と「タリーズコーヒー」が、相次いでティーメニューの新商品を発表、「茶系ドリンク」に注力し始めた。 スタバとタリーズは国内店舗数で1位と4位だ。現在スタバは1580店以上、タリーズは750店以上を展開する。ともに女性客が多いのも特徴だ。 その両社が、同時期にティーに注力し始めたのはなぜか。 理由のひとつは、「タピオカブーム」だ。現在は人気のピークを過ぎたが、ブームで間口は広がり、消費者は（無意識のうちに）タピオカドリンクのベースとなる茶系への関心が増した。実際、2019年の茶生産量は全世界で過去最高の614万960
ラグビー日本代表が｢憧れの存在｣になれたワケ 【1】元主将･廣瀬俊朗氏に聞く
ラグビーワールドカップ（W杯）日本大会が盛り上がっている。9月28日には日本代表が優勝候補アイルランドから大金星をあげた。だが、ここまでには苦難の道のりがあった。前回W杯で日本代表のキャプテン（主将）を務めた廣瀬俊朗氏に「日本代表がやったこと」を聞いた――。（前編、全2回）／聞き手・構成＝山川 徹 「結婚するならフロントロー」というポジション解説 ——ラグビーには「ルールが複雑」というイメージがあります。しかし、廣瀬さんの著書『ラグビー知的観戦のすすめ』（角川新書）ではわかりやすくラグビーの本質を解説されています。たとえば第1章では「ラグビーをやっているのは、こんな人たちだ」として、「結婚するならフロントロー」「学級委員にするならハーフ団」など各ポジションをキャラクターにたとえていて驚きました。 ラグビーのルールやプレーがなんのために生まれたのか。そもそもラグビーとはどんなスポーツなのか。
退社時間を意識できない"過労社会"の異常 いまこそ『残業学』の知見が必要だ
立教大学経営学部の中原淳教授は、「大人の学びを科学する」をテーマに、企業・組織における人材開発・リーダーシップ開発に関する研究を行っている。2017年、人材派遣会社パーソルグループの研究機関であるパーソル総合研究所とともに「希望の残業学」プロジェクトを起ち上げ、日本企業にはびこる長時間労働をめぐる様々な問題を分析、研究。約2万人を対象に調査を行い、得られた成果を『残業学 明日からどう働くか、どう働いてもらうのか？』（光文社新書）にまとめた。 ――「希望の残業学」の研究成果は、2018年2月に発表され、さまざまなメディアでも報道されました。どのような反応がありましたか？ 反響は大きかったですね。まず今回の研究は、僕とパーソル総合研究所で行った2万5千人を対象とした調査に基づいているのですが、これだけの規模で残業や長時間労働という問題を調査・分析したことは、過去にはありませんでした。さらに、残
"MBAは役立たず"というウソが出回る理由 すぐ経営の達人になれるはずがない
何をいまさらと思う人も多いかもしれない。いまの若手・中堅社員にはMBA（Master of Business Administration,経営学修士）という学位があることを知らない人が大多数だろう。それにも関わらず、今回は、MBAについて理解を深め、自社のマネジメント教育について再考してほしいと思う。 MBAについて否定的な意見をもつ人たちは、 ・学校に通いだすと、仕事が中途半端になる ・知恵がつきすぎて、頭でっかちとなる ・MBA取得者は大きな仕事をやりたがり、現在の業務をないがしろにしがちになる ・学位を取得とすると、転職する人が多い と考えているようだ。 確かに、組織の中で浮いた存在になる人は多くなるし、自社の経営の進め方に対して批判的な意見を持つようになるし、やめる人も出てくるだろう。MBAブームは過去のものとなっており、企業は社員にMBA取得を推奨することは少なくなっている。そ
なぜ人々はヤフコメだと上から目線なのか | プレジデントオンライン
英犯罪学者のジョック・ヤング（1942-2013）は2007年に著書『後期近代の眩暈』を出版している（翻訳は2008年出版）。SNSが本格的に普及する前に書かれた本だが、その後の社会を見通す上で示唆に富んでいる。 我々は社会問題を論じる際、排除されている人と富裕層などの包摂されている人々の二項対立で考えることが多い。しかしヤングによれば、問題はむしろ多くの人々が社会に包摂された多数派と思ってしまう点にあるという。以下ヤングの議論を概観しよう。 「私も一発逆転できるかも」という思考回路 言うまでもなく日本社会に生きる多くの人々が不安に苛まれている。不況やグローバル化などによる年功序列制度の実質的な崩壊や、非正規雇用が増大化し、未来に向けた見通しが立てづらい世の中だ。金銭による労働者のインセンティブ＝動機づけが困難な社会において、職場環境の向上など、新たなインセンティブ獲得のための試行錯誤が求
トラブルを避けられる"肯定形"での断り方 ピンチでこそ役に立つ「語彙力」
厄介なのは、原因が曖昧にも関わらず、気づいたときには事が大きくなっているトラブル。これは、往々にしてコミュニケーション（言葉、言い方）によるものと言えます。「言った・言わない」「そんな言い方をするなんて」……、事実がどうかよりも、感情的になることで火に油を注ぐ結果になってしまうのです。 言葉によって生じたトラブルを、言葉で解決する。この、矛盾とも言える難題については、皆さんも頭を悩ませた経験があるのではないでしょうか。 一度言った言葉は取り消せません。そのため、トラブルを生じさせない言い方、語彙を知っておくことが必要です。 言葉の“保険”をかける クライアントに、「○月○日までにご返送ください」と書類の記載・捺印をお願いした場合、あるいは、メールで「○月○日までにご返答ください」とお願いした場合などに期日までに返送・返答が来なかったとします。 当日催促するのもはばかられるので、1日くらいは
30年続くNHKビジネス英語講座の学習法 英語の窓を開け、社会の動きを知る
NHKラジオの長寿番組「実践ビジネス英語」。前身の番組が始まったのは1987年で、30年以上つづく最長寿人気番組だ。当初から講師を務める杉田敏さんは、「ビジネス英語というジャンルはない」という。それでは杉田さんが解説してきたのは、どんな英語なのだろうか。イーオンの三宅義和社長が聞いた――。（前編、全2回） 【三宅義和・イーオン社長】杉田敏さんはNHKラジオ「実践ビジネス英語」の講師で、ファンも大勢います。番組がスタートしたのは1987年、国鉄が民営化されてJRに名前を変えた年です。最初は「やさしいビジネス英語」というタイトルでした。私は、その2年前からイーオンに勤務していて、番組のスタートに合わせてテキストを購入し、聴き始めました。ところが、全然やさしくない（笑）。 けれども、会話のシーンを読むだけで、何となく知的レベルが上がったという感覚がありました。とても洗練された英文だったからだと思
残念な檄文「経産省ペーパー」3つの誤解 高齢者と現役世代の対立を煽るな
経済産業省の若手職員の報告書が話題を集めています。タイトルは「不安な個人、立ちすくむ国家」。時代の閉塞感の表現として共感が広がる一方、その内容に疑問をもつ人も少なくありません。投資家・作家の山本一郎さんは、「志は理解するが、内容としては極めて雑で、多くの誤解がある」と指摘し、「幕末に浅学の藩士が藩の財政を憂いて書いた檄文のよう」といいます。その理由とは――。 本当に「人生のモデル」があったのか？ 2017年5月、突然SNSなどで経済産業省の「次官・若手プロジェクト」によるペーパーが出回り、その内容の切実さや的確に表現された閉塞感が共感を呼び、大きな話題になりました。その後も、このペーパーの執筆者を交えたイベントが開催されるなど、活発な議論が続いています。 拝読した限りでは、熱い志を感じましたし、議論の方向性については素晴らしいものだと思いました。話題になるだけあるな、多くの人が賛同する内容
何年も離職したら、もう働くのは無理？ | PRESIDENT WOMAN Online（プレジデント ウーマン オンライン）
働けるチャンスがあるなら挑戦してみたい。でも、何年もブランクのある女性を実際に採ってくれる企業なんてあるの……？ “働き方改革”を進める企業代表のお二人に、ブランク女性が秘める可能性を語っていただきました。 ――今日はお二人に、“ブランク女性の人材としての魅力”について語っていただきたいと思います。実際に、両社で共同事業も実施されたとか。 【田中さん（以下、敬称略）】はい。2016年6月に、「キャリアママインターン」というプログラムを実施しました。私たちは総合職の経験が10年以上のキャリア女性と、高スキル人材を求める企業をマッチングするサービスを行っていますが、登録者の女性の中には高いスキルがありながらも「離職年数が長い」という理由だけで選考から外されてしまう方が多いことが気がかりでした。ブランクのある女性を採用するというノウハウが日本の企業社会にはまだ根付いていないという課題を感じると同
女優のん"サラリーマンは理想の大人です" 我慢をしない彼女の「仕事論」
女優・のんさんが、3月15日に『創作あーちすと NON』（太田出版）を出しました。自身が「創作あーちすと」として取り組んだ絵画や写真などの作品のほか、桃井かおりさんや清水ミチコさん、矢野顕子さんなど多方面で活躍する「先輩」との対談が収録されています。いつも朗らかで自由にみえるのんさんは、今なにを考え、どこに向かおうとしているのか。彼女の「仕事論」を聞きました。 「この仕事がなかったら、のたれ死んでそう」 ――私たちは「プレジデントオンライン」というサイトをやっているんですが、「プレジデント」という雑誌をご覧になったことはありますか？ ……すみません。 ――読者の多くは、毎日同じ時間に、同じように働きに出るようなサラリーマンなのですが、のんさんからはそうした働き方はどうみえますか？ 憧れですね。まさに理想の大人というか。 ――どういうところが理想なんですか。 自分が女優のお仕事をしていなかっ
ダイバーシティ時代の特効薬「組織開発論」
米国では重用されている組織開発だが、日本ではあまり注目されてこなかった。しかし、人材の多様性が進む今後の日本企業では、より活用されるべき、と筆者は説く。 なぜ日本では組織開発論が注目されてこなかったのか 組織開発という言葉をご存じだろうか。経営学の比較的古い概念であり、多くの教科書も出ている。米国では、この分野で博士号を出している大学もあるほどである。有名なクルト・レビン教授が、最初にミシガン大学で、この言葉を使ったというのが定説であり、またMITのエドガー・シャイン教授なども、その流れを発展させている。 また、わが国では、コンサルタントや企業教育の専門企業が、魅力的だと思っている言葉らしく、インターネットで検索すると、大量のヒットが、社名や提供するサービスの名前として見つかる。また、米国で書かれた本の翻訳が多いが、解説書も幾つか出ている。 ただ、不思議なことに、日本の経営学の世界では、あ
高校に通わなかった東大教授が語る「独学の極め方」
古来、勉強には独学というやり方がある。しかし「意志薄弱な自分には無理」と思い込み、敬遠する人が少なくない。普通の人が、学校や先生の助けを借りずに満足のいく結果を出すことはできるのか。高校・大学時代を独学で過ごし、東大教授になった柳川氏は「心配ご無用」と太鼓判を押す。その理由とは？ 「唯一の正解」を学ぶだけではダメ いまでこそ大学で学生に教える仕事をしていますが、私は中学校卒業以来、大学院に入るまで「学校」へ通ったことがありません。高校生に当たる時期には、父の仕事の関係でブラジルに住んでいたこともあり、日本から取り寄せた教科書と参考書で自習していました。その後、大学入学資格検定（大検）に合格すると、今度は慶應義塾大学経済学部の通信教育課程を受講しました。 そんなわけで、東京大学大学院に入学して伊藤元重教授（現学習院大学教授）のもとへ通うようになるまで、私にとって、勉強とはほとんどが独学を意味
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