調査会社のIDC Japanは、国内企業におけるオープンソースソフトウェアの利用実態に関する調査結果を発表しました。有効回答は一次調査で1482社、二次調査で309社。 発表によると、本番環境にオープンソースソフトウェアを導入していると回答した企業は31.3%。昨年が31.5%、一昨年は32%で、この3年で大きな変化は見られないとのこと。 従業員数別では、5000人以上が39.4%、1000人~4999人が36.8%。一方で100人~499人では24.8%と、規模に比例して導入率が上昇する傾向が見られます。「この背景には、多くの中小企業ではOSSを導入して管理する人材が乏しいということがあります。また、こうした状況が、OSSの導入率が上昇しない要因の一つとしても考えられます」(IDG Japanの発表より)。 本番環境で使用されているオープンソースソフトウェアは、使用率が高い順にLinux
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