本学術総会は、WEB配信（ライブ配信とオンデマンド配信）を併用するWEB開催形式での開催といたします。 ■WEB開催期間 ライブ配信日：2020年10月24日（土） オンデマンド配信期間：2020年10月24日（土）～11月20日（金） ※ライブ配信とは、インターネットを利用してWEB上でリアルタイムに講演を視聴していただく形式のことです。 ※オンデマンド配信とは、講演動画や発表スライドをご自分のパソコン等で、一定の期間、見たい時に見たいコンテンツをインターネット上で自由に再生し、視聴していただく形式のことです。 ※上記ライブ配信とオンデマンド配信をあわせ、インターネット上で実施する形式をWEB開催と表現しております。 ※特別講演や大会企画シンポジウム・教育講演などの一部の指定講演は、双方向性のライブ配信で予定しています。 ※原則すべてのセッションは、オンデマンド配信での視聴を可能といたし

一般口演、ポスターセッション、症例検討の募集は終了いたしました。 演題受付は締め切りました。たくさんの登録ありがとうございました。 登録内容に変更が生じた場合は、変更箇所がわかるかたちで、下記の第60回総会運営事務局に直接ご連絡ください。シンポジウムや特別講演等のために登録画面が有効になっていますが、一般演題・ポスター・症例検討のデータはすでに査読に送られていますので、登録画面で変更をされても反映されません。 第60回日本児童青年精神医学会総会 運営事務局 E-mail：jscap60@c-linkage.co.jp TEL：092-437-4188　FAX：092-437-4182 〒812-0016 福岡市博多区博多駅南1-3-6 第三博多偕成ビル 株式会社コンベンションリンケージ

第59回日本児童青年精神医学会 The 59th Annual Meeting of The Japanese Society for Child and Adolescent Psychiatry 会期：2018年10月11日（木）～13日（土） 会場：東京大学本郷キャンパス内 伊藤国際学術研究センター（伊藤謝恩ホールなど）、安田講堂など テーマ：こころの発達を支える―素質と環境との相互作用の中で― 会長：金生由紀子（東京大学大学院医学系研究科　こころの発達医学分野） 副会長：木村一優（医療法人社団新新会　多摩あおば病院） 顧問：笠井清登（東京大学医学部附属病院　精神神経科） 演題募集期間：2018年3月1日（木）～5月7日（月）受付は締切ました 《宿泊予約について》 第59回総会ホームページから宿泊の予約受付は行わない予定です。 お早めにご自身でご手配くださいますようお願いいたします。

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1　はじめに いじめのために自殺などの重大な転帰に至ることは少なくない。平成23年3月「児童生徒の自殺予防に関する調査研究協力者会議」において、「子どもの自殺が起きたときの調査の指針」が策定された。続いて、この指針を踏まえ適切に背景調査がなされるよう、平成23年6月文部科学省初等中等教育局長通知「児童生徒の自殺が起きたときの背景調査の在り方について」で周知された。この指針は、児童生徒の自殺事案に関して中立的な立場の専門家を加えた調査委員会（以下、第三者委員会という）を設置することや、背景調査を行う際の具体的な手順と結果の報告、今後の自殺予防・再発防止のための結果の活用について言及している。 また、平成25年6月には「いじめ防止対策推進法」が議員立法によって可決成立、同年9月に施行され、いじめに起因する重大事態に対して学校設置者が調査を行うことが定められた。その付帯決議の中で、いじめ防止等の

一般社団法人日本児童青年精神医学会　代表理事　松本英夫 同　福祉に関する委員会　委員長　金井　剛 担当理事　奥野正景、森岡由起子 委員　井出　浩、小野善郎、 黒崎充勇、杉村共英、 藤田美枝子、 山本　朗（本件担当） 平成28年12月13日「父母の離婚等の後における子と父母との継続的な関係の維持等の促進に関する法律案【未定稿】修文案（以下「同法案」）」が親子断絶防止議員連盟の総会で承認され公表された。この法律の目的は、同法案第1条に「父母の離婚等の後においても子が父又は母との面会及びその他の交流を通じて父母と親子としての継続的な関係を持つことができるよう、父母の離婚等の後における子と父母との継続的な関係の維持等に関し、基本理念及びその実現を図るために必要な事項を定めること等により、父母の離婚等の後における子と父母との継続的な関係の維持等の促進を図り、もって子の利益に資すること」と示されている

一般口演、ポスターセッション、症例検討の演題を募集いたします。 1．応募資格 演題発表者と共同発表者は本学会会員に限ります。学会員でない方は事前に入会手続きをお済ませください。 日本児童青年精神医学会入会手続きへ 2．演題登録期間 募集期間：2018年3月1日（木）～5月7日（月）締め切りました 第59回日本児童青年精神医学会東京総会へ、たくさんの演題ご登録をありがとうございました。 さらに若干名の演題を募集いたします。演題募集期間2018年5月7日（月）までです。 既定の演題数に達しましたらご辞退をお願いすることもありますのでご了承ください。 3．演題登録方法 今学会では演題用紙による登録は原則として行いません。 第59回日本児童青年精神医学会総会　発表登録システムのページからのみ可能です。 演題申込みにあたり、プライバシーやインフォームドコンセント、および研究の倫理的側面についての質問

第58回日本児童青年精神医学会総会は無事終了いたしました。多数のご参加ありがとうございました。 抄録は、2017年12月31日まで総会HPの抄録ページでご覧いただけます。 会員の方は期限なく学会HP会員サイトよりご覧いただけます。 2017/12/21　当日配布の資料（ワークショップ2）をアップしました 2017/10/02　当日配布予定の資料をアップしました 2017/09/27　抄録をアップしました 2017/08/30　事前参加登録を9月5日（火）まで延長しました（締め切りました） 2017/08/30　司会・発表者へのご案内を公開しました 2017/08/30　参加者へのご案内を公開しました 2017/08/30　会場へのアクセスと会場内案内図を更新しました 2017/08/08　日程表を公開しました 2017/08/02　予定プログラムの内容を更新しました 2017/06/29　

2015年4月12日 戸塚宏氏ほか『私の脳幹論』に関する理事会声明 日本児童青年精神医学会　理事長　松本英夫 「精神医学」2015年2月号（精神医学 Vol. 57 147-152, 2015）に、戸塚宏氏ほか『私の脳幹論』が掲載された。「精神医学」編集室によると、これは第27回日本総合病院精神学会総会における特別講演の再録であり、講演は会長かつ座長であった朝田隆氏の質問に戸塚氏が答えるという形で進められている。 日本児童青年精神医学会は、1993年に、いわゆる戸塚ヨットスクール事件に対する名古屋地裁判決を批判して、「戸塚ヨットスクール事件の概要と判決についての見解」（児童青年精神医学とその近接領域 Vol. 34, Nov.1 119-125, 1993）を発表した。その後、1997年に名古屋高裁は一審判決を破棄し、戸塚氏に対して実刑判決を下した。上告も棄却され、戸塚氏は収監されて200

一般口演、ポスターセッション、症例検討の演題を募集いたします。 1．応募資格 演題発表者と共同発表者は本学会会員に限ります。学会員でない方は事前に入会手続きをお済ませください。 日本児童青年精神医学会入会手続きへ 2．演題登録期間 最終延長平成29年5月1日（月）12:00をもって締め切りました。たくさんの登録ありがとうございました。 登録内容に変更が生じた場合は、変更箇所がわかるようにして、直接事務局にお送りください。 2017年3月1日（水）～5月1日（月）正午まで　再延長 4月17日（月） 3．演題登録方法 今学会では演題用紙による登録は原則として行いません。 第58回日本児童青年精神医学会総会　発表登録システムのページからのみ可能です。 演題申込みにあたり、プライバシーやインフォームドコンセント、および研究の倫理的側面についての質問に答えてから、演題登録が可能になります。また、利益

「精神保健福祉法改正へ向けての提言：子どもの人権の視点から」を公表しました。 骨子は次の通りです。 1）医療保護入院の決定における家族等同意を廃止し、決定者が国および自治体であることを明確にしたうえで、子どもの入院の場合は、その決定において親権者の意見が尊重されなければならない旨を明記する。 2）精神医療審査会の強化、および入院する病院の精神保健福祉士等による入院中の患者の権利擁護体制を強化するとともに、子どもの医療保護入院に当たっては、本人からインフォームドアセントを得るための努力（代弁者制度など、意見表明に対する支援体制の整備を含む）が必要である旨を明記する。 3）権利擁護者としての親権者の果たすべき役割を明記する。 全文は、以下をクリックしてください。 精神保健福祉法改正へ向けての提言：子どもの人権の視点から（全文）

臨床心理士教育・研修委員会規程別項第2条（3）における「研修ポイントを取得することができる機関誌」として本学会の学会誌「児童青年精神医学とその近接領域」が認められておりましたが，このたび本学会は，公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会認証「臨床心理士」有資格者の資格取得後の教育・研修にかかる研修機会となる承認学術団体に認定されました。 承認番号：283002号 承認開始日：平成28年4月1日〜 臨床心理士有資格者の会員の皆さまにおかれましては，これまでの学会誌への論文発表等に加え，平成28年の岡山総会以降の総会への参加と発表が資格更新時のポイント取得対象となります。なお，研修証明書等については，本学会が発行する参加証，研修参加費領収書，研修参加用名札等で代替できるとのことです。ポイント取得の詳細につきましては，資格認定協会にお尋ねください。 臨床心理士資格をお持ちの先生方におかれましては，

トップページ>お知らせ>2016.11.21子どものこころ専門医機構より本学会員の皆さまへ「子どものこころ専門医」に関するお知らせがありました。 子どものこころ専門医機構より本学会員の皆さまへ「子どものこころ専門医」に関するお知らせがありました。 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 学会員の皆様へ 「子どものこころ専門医」の設立にご協力いただきありがとうございます。小児・思春期医療において、子どもの心の問題は近年、非常に増加しており、診療を担う専門医の養成は緊急の課題となっています。にもかかわらず、我が国には共通のカリキュラムによる質の保証された研修制度がなく、専門性を持った医師の絶対数も不足している状態が続いていました。この問題を解決するために、日本専門医機構が専門医制度を見直し、整備を行うのを機に、日本専門医機構が規定するサブスペシャリティ領域専門医をめざして、日本小児心身医学会、日本小児精神神経学会

本学会が編纂した『児童青年精神医学用語集』は、初めて作成された1999年版を2016年に改訂し、会員の先生方にお役立ていただいておりました。前委員会において4年ごとの改訂が提案されており、昨年総会以降、当委員会では討議を重ね、改訂作業を進めて参りました。さらに、委員会で作成した「児童青年精神医学用語集（案）2021年版」に対して、会員からご意見を募り修整を加えた結果、このたび理事会の承認を得ました。ここに『児童青年精神医学用語集2021年版』を公開いたします。 よろしくご活用いただけますようお願い申し上げます。 Ⅰ　編纂方針 （1）目的：学会誌への投稿、学術総会のための抄録やスライドの作成、認定医レポートの執筆などに際して、会員が常に参照しうる用語集を編纂する。 （2）収載範囲：精神医学用語に限らず、心理学・教育学・福祉学・その他の用語までをも広く収載する。臨床用語だけでなく、実験・仮説に

はじめに 平成27年9月17日、自由民主党政務調査会は、同党成年年齢に関する特命委員会による提言を踏襲した「成年年齢に関する提言」（以下「提言」という）を発表した。提言には、少年法に関し、次の3点が記されている。(1)国法上の統一性や分かりやすさといった観点から、少年法の適用対象年齢を、満18歳未満に引き下げるのが適当である。(2)満18歳以上満20歳未満の年齢層を含む若年者のうち、要保護性が認められるものに対しては、保護処分に相当する措置の運用ができるようにする。(3)法務省においては、若年者に関する刑事政策の在り方について、法制的検討を行う。 一方、法務省は「若年者に対する刑事法制の在り方に関する勉強会」（以下「勉強会」という）を立ち上げ、平成27年11月2日の第1回を皮切りに、平成28年7月末までに計10回のヒアリング及び意見交換が行われている。勉強会のヒアリング出席者の少年法に関す

公益社団法人日本心理学会より本学会会員に調査協力依頼がありました。内容は以下の通りです。 このたび公益社団法人日本心理学会では，心理学以外の学問分野を専門とする研究者の方々を対象として，心理学が他の学問分野でどのように活かされているのか，どのような貢献を求められているかを探ることを目的とした調査を実施することになりました。 調査URL： https://kgpsysci.au1.qualtrics.com/SE/?SID=SV_0NVZ3GP2zyQTw7X （調査期間：2016年8月24日―9月30日） ＊具体的な調査内容は，以下URLからご確認いただくことができます。 https://kgpsysci.au1.qualtrics.com/jfe/preview/SV_0NVZ3GP2zyQTw7X

学会ホームページ（https://child-adolesc.jp/）のお知らせ欄に、平成28年8月8日に掲示された理事会文書に示されているように、教育セッション「東田直樹氏（発達障害）＋山登敬之先生（東京えびすさまクリニック）」については、1ヶ月半におよぶ紆余曲折があった後、理事会文書を公開する条件付きで開催許可の決定がなされました。 この決定を受け、その旨を総会事務局から東田直樹氏に説明しました。そして、学会ホームページの理事会決定文書を読まれた東田氏より、登壇を辞退するという連絡を受けました。そのため、誠に残念ですが、開催を中止することにいたしました。 本セッションは、昨年12月と本年2月の理事会で承認されており、東田氏への依頼を含め準備を進めておりましたが、その後6月の理事会で中止を求められました。本セッションは「これからの児童青年精神医療が、当の子どもたちの気持ちや考えを少しでも

トップページ>お知らせ>2016.08.08第57回日本児童青年精神医学会総会 教育セッション ＜当事者との対話＞「東田直樹氏＋山登敬之先生」について 平素より本学会の運営にご協力を賜りましてありがとうございます。 第57回総会につきましては、青木省三会長、村上伸治事務局長をはじめ、川崎医科大学精神科学教室の先生方には鋭意ご準備をいただいているところです。学会誌57巻1号には、青木会長による「第57回日本児童青年精神医学会総会開催に寄せて」という一文が綴り込まれ、また総会ホームページも開設されています。そして、それらには「東田直樹（発達障害）＋山登敬之（東京えびすさまクリニック）」による教育セッションが行われる等と予告されています。 本年4月17日の理事会において、東田直樹氏のコミュニケーションについてFacilitated Communication（FC）であるかどうかという議論がある

トップページ>提言・報告>2016.07.19内閣府による社会医療法人友愛会豊見城中央病院の国家戦略特別区域高度医療提供事業の認定に関する声明 1. はじめに 2016年（平成28年）3月、医療法人へいあん平安病院理事長である平安明氏より、社会医療法人友愛会豊見城中央病院が国家戦略特別区域高度医療提供事業として国の承認を受け、推進する事業の一つに軽度三角頭蓋の頭蓋形成手術が計画されていることについて、この手術が倫理的に問題の大きな医療行為ではないかとする疑義とともに、日本児童青年精神医学会（以下、当学会）の当該手術への見解について問い合わせをいただいた。 当学会は、2000年（平成12年）「小児の脳神経」誌の下地武義氏らの「臨床症状を伴う三角頭蓋」を発端に、発達の障害を有する子どもに対しての軽度三角頭蓋の外科手術について倫理的側面から検討を加え、2005年（平成17年）12月に「軽度三角頭

トップページ>関連情報>2016.07.04日本学術会議より「東日本大震災に係る学術調査・研究活動に関するアンケート」（締切7/20）周知依頼がありました 「東日本大震災に関する学術調査・研究活動に関するアンケート」へのご協力（回答および関係者への転送）のお願い この度の「平成28年熊本地震」で犠牲となられた方々に謹んで哀悼の意を表しますとともに、被災者の皆様に、心よりお見舞い申し上げます。 さて、日本学術会議の課題別委員会である「東日本大震災に係る学術調査検討委員会」では、ミッションの趣旨に基づき1年間の検討を重ね、「東日本大震災に関する学術調査・研究活動に関するアンケート」を実施することといたしました。 アンケート回答画面のURL： http://www.numa.iis.u-tokyo.ac.jp/taka/tyousa2/top.php このアンケートは、2011年3月11日に発生