あの「イラつく文字認証」のおかげで年間250万冊もの本がデジタル化されている - ログミー[o_O]
誰もが一度はイラっとさせられたであろう文字認証「CAPTCHA」。ユーザがコンピュータで無いことを確認するセキュリティ機能のひとつですが、近年、これを解読することは「本のテキスト化」に協力することと同義になりました。同システムの開発者でクラウドソーシングも発案した起業家、Luis von Ahn（ルイス・フォン・アン）氏が、7億5,000万人が参加するプロジェクトが生まれたキッカケを語ります。（TEDxCMU 2011より） 誰もが一度はイラっとさせられるCAPTCHA（キャプチャ） ルイス・フォン・アン氏：このように、ゆがめられた文字の並びを読んで埋めるタイプのウェブフォームを見たことのある人は何人いますか？ これを見て本当にいらいらすると感じた人は何人いますか？ はい、すばらしいですね。私がこれを発明しました。私がこれを発明したメンバーの1人です。 （会場笑） これはCAPTCHAと呼
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「週刊ダイヤモンド」デジタルアーカイブズ開始、電子雑誌版「週刊ダイヤモンド」創刊号復刻発売のお知らせ | ダイヤモンド社
ホーム お知らせ デジタルコンテンツに関するお知らせ｜会社全般に関するお知らせ｜雑誌に関するお知らせ 「週刊ダイヤモンド」デジタルアーカイブズ開始、電子雑誌版「週刊ダイヤモンド」創刊号復刻発売のお知らせ 株式会社ダイヤモンド社は、『週刊ダイヤモンド』創刊100年を記念して、大正2（1913）年の創刊号から2000年までの雑誌誌面をデジタル画像で検索・閲覧できる図書館向けサービス『20世紀のダイヤモンド誌「週刊ダイヤモンド」デジタルアーカイブズ』をスタートしました。 20世紀日本の歩みを"経済"の視点からとらえた歴史的記事の数々を、約4000冊25万ページに及ぶ膨大かつ鮮明なデジタル画像でお読みいただけます。なお、本サービスは図書館向けに販売され、図書館利用者にはタブレットＰＣを通じて貸し出しが行われます。 ＜「週刊ダイヤモンド」デジタルアーカイブズ・サイト＞ https://www.dia
東大が描く次代の図書館像、電子書籍で書き込み共有し知の流通を実証実験 | IT Leaders
東京大学付属図書館は2013年10月3日、研究・教育分野における電子書籍の活用方法を見いだすための実証実験を開始すると発表した。少人数のゼミレベルで使用する専門書籍を電子化したうえで、学生や教師の読書体験や参考情報をネット上で共有可能にすることで、書籍を読み解くという学習方法の価値を再定義したい考えだ。並行して、選者による特集本棚を再現可能にするハイブリッド本棚も実証する。 電子書籍の実証実験は、京セラコミュニケーションシステム（KCCS）と京セラ丸善システムインテグレーション（KMSI）が開発・販売する電子書籍配信サービス「BookLooper」をベースに実施する。新たに、電子書籍への書き込みやしおりの設定などをネットワーク上で共有する機能や、外部の知識ネットワークと連携する機能などを開発し、ゼミレベルでの電子書籍のあり方を探る。 具体的には、附属図書館が実施する全学自由研究ゼミナール「
事例報告(1)越後佐渡デジタルライブラリー
平成24年度資料デジタル化研修（実践編） 【事例報告】デジタル化からデジタルアーカイブの構築まで 越後佐渡デジタルライブラリー 平成24年10月5日（金） 新潟県立図書館 平井 英子 新潟県立図書館ホームページ トップページ 1 新潟県立図書館における 電子図書館サービス 音楽ライブラリー 越後佐渡デジタルライブラリー 2 越後佐渡デジタルライブラリー 第１次事業 ◆新潟県立図書館、新潟県立文書館が所 蔵する貴重資料のデジタル化 ◆『新潟県史』の概説版『新潟県のあゆ み』(平成２年発行)をテキスト化 新潟県のあゆみを読みながら、挿絵のように デジタル画像を見る 3 「新潟県のあゆみ」を読む 4 5 ◆デジタル画像の追加 資料約３千点、約５万画像 ＊第１次の約２倍の点数を公開 ◆コンテンツの追加 越後佐渡デジタルライブラリー 第２次事業 越後佐渡デジタルライブラリー トップページ
国会図書館デジタル資料、公立で閲覧可能に : ニュース : 本よみうり堂 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
国立国会図書館がデジタル化した所蔵資料を、全国の公立図書館などに送信して見られるようにするための改正著作権法が今月施行された。 来年１月に予定されるサービス開始に向け、同図書館や著作者団体、出版社団体などでつくる協議会が合意事項をまとめた。 国会図書館のデジタル化資料は昨年末時点で２１６万点。民間の出版活動への影響を避けるため、送信対象は「入手困難な資料」とし、今年調査を行って対象を絞り込むほか、著作者や出版社からの除外申し出も受け付ける。送信先では資料を印刷して複写することができ、一つの資料を複数の利用者が同時に閲覧する場合の制限は設けない。 送信先についても、電子書籍市場の発展を阻害しないよう、公立図書館や大学図書館などに限定。一定の要件を確認したうえで国会図書館が承認する登録制度を設ける。具体的な要件などについては今後、協議会で検討していく。 入手困難な資料は「流通在庫がなく、商業的
国会図書館デジタル資料、公立で閲覧可能に : ニュース : 本よみうり堂 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
国立国会図書館がデジタル化した所蔵資料を、全国の公立図書館などに送信して見られるようにするための改正著作権法が今月施行された。 来年１月に予定されるサービス開始に向け、同図書館や著作者団体、出版社団体などでつくる協議会が合意事項をまとめた。 国会図書館のデジタル化資料は昨年末時点で２１６万点。民間の出版活動への影響を避けるため、送信対象は「入手困難な資料」とし、今年調査を行って対象を絞り込むほか、著作者や出版社からの除外申し出も受け付ける。送信先では資料を印刷して複写することができ、一つの資料を複数の利用者が同時に閲覧する場合の制限は設けない。 送信先についても、電子書籍市場の発展を阻害しないよう、公立図書館や大学図書館などに限定。一定の要件を確認したうえで国会図書館が承認する登録制度を設ける。具体的な要件などについては今後、協議会で検討していく。 入手困難な資料は「流通在庫がなく、商業的
出版デジタル機構と図書館のこと（ず・ぼん編集後記） | ポット出版
『ず・ぼん』17号を制作してます。もうすぐ入稿。 でもって、編集後記を書きました。 まだ下書き何だけど、よろしければお読みください。 ────────────────────────────── ●すべての出版物のデジタル化を目指して、出版デジタル機構（仮称）とう会社をつくる計画をはじめた。講談社・小学館・集英社といった出版業界トップ企業から、我がポット出版のような零細までが手を組んで、出版物をデジタル化して電子書籍書店にたくさんの電子書籍を提供しようという試み。ちなみに最大手出版社の書籍の年間発行点数は千数百、ポット出版はまあ20点アタリをうろちょろしてる。点数で1～2％、売上げ金額では多分千倍程度の違いがある出版社群をフォローしようとしているのだ。 去年「電子書籍元年」などと騒がれたものの、いまだに商売としてなりたつほどの市場になっていない。しかし、電子メールがあたりまえのものになって
出版デジタル機構（仮称）設立準備連絡会設立 | 版元ドットコム
すべての出版物のデジタル化を目指して、出版デジタル機構の設立準備連絡会が発足しました。 出版界の大手から中小零細まで、すべての出版社に呼びかけて、電子書籍提供をしようというものです。 版元ドットコムの組合員社の内7社、ポット出版、語研、スタイルノート、青弓社、第三書館、太郎次郎社エディタス、トランスビュー、も参加しました。 ※以下プレスリリースをクリック拡大してご参照下さい。 ─（以下テキスト）───────────────────────────── 報道各位 プレスリリース 出版デジタル機構（仮称）設立のお知らせ ——すべての出版物のデジタル化を目指して—— 平成23年9月15日 「出版デジタル機構（仮称）」設立準備連絡会 このたび、インプレスホールディングス・勁草書房・講談社・光文社・集英社・小学館・新潮社・筑摩書房・東京大学出版会・東京電機大学出版局・版元ドットコム（代表：ポット出
Opinion | A Digital Library Better Than Google’s (Published 2011)
Cambridge, Mass. ON Tuesday, Denny Chin, a federal judge in Manhattan, rejected the settlement between Google, which aims to digitize every book ever published, and a group of authors and publishers who had sued the company for copyright infringement. This decision is a victory for the public good, preventing one company from monopolizing access to our common cultural heritage. Nonetheless, we sho
英国の文化・メディア・スポーツ省、非印刷出版物の法定納本についての意見聴取の結果を発表
英国の文化・メディア・スポーツ省（DCMS）が、2011年4月5日付けで、電子資料等の非印刷出版物の法定納本についての意見聴取の結果を発表しています。有料オンライン出版物も含む全ての非印刷出版物の法定納本に関する規則の案について、2010年9月30日から2011年1月11日までの期間で意見聴取が行われていたものです。図書館界はおおむね賛成の意見だったとのことですが、出版社からは大きな懸念が示されたとのことです。また、納本制度を規定している「2003年法定納本図書館法」では、出版社への負担が納本による公衆の便益と均衡を失しないことが求められていますが、出版社の負担について今回の意見聴取で明らかにはできなかったことから、現在の規則案のままでは実行可能でない、という判断となった模様です。今後、納本図書館や出版社と協議をして、新たな規則案を作成する予定とのことです。 Government resp
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デジタル化資料の図書館等への送信に関する説明会｜国立国会図書館―National Diet Library
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