テレビ局が役員報酬カットばかりか、番組の制作費まで削ろうとしている。広告収入の大幅な落ち込みを受けたものだ。そして、コスト面で有利なバラエティ、通販番組が増えつつあり、ネット媒体にすり寄る動きすら見せている。 「過去10年間で最低レベルの落ち込み」 「構造的な問題がある」 テレビ朝日の君和田正夫社長は、2008年7月1日の定例会見で、広告不振の深刻さをこう嘆いた。 新聞各紙によると、番組の間に流す同社スポットCMの収入が、5月は前年同月に比べ、15%ほども減った。君和田社長が「過去10年間で最低レベルの落ち込み」と漏らしたほどだ。この不振を打開するため、同社は6月10日から業績対策緊急本部を設置。そこで検討した結果、全役員29人を7月から9か月間、平均12%の報酬カットを行うことにした。 また、テレビ東京も7月1日、広告不振で役員報酬を同月から5~15%カットすることを明らかにした。それに