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2009に関するBunpeiのブックマーク (10)

  • nikkeimedialab.jp

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    Bunpei
    Bunpei 2009/01/07
    2008の「お茶の間テレビ型」よりは全然リアルだなあ。リリースの、居心地を売りに有料サービスが増える、ってのはどうかなあ。
  • AERA「2009年『100人の予言』」をいくつか拾ってみる - H-Yamaguchi.net

    予言じゃないっぽいのもずいぶん混じってるように思うが、まあ気にせず。 「株、不動産の次は会社が安売りされる」 藤田晋 サイバーエージェント社長 うむ。「株」は会社の一部、なんだがな。でもM&Aの好機であるという点には注目。 「正社員 VS. 非正規 仕事シェアで解消」 田由紀 東京大大学院准教授 「非正社員や無業者と、正社員との処遇や移動のバリアを取り払わねばならない」と。ご主張はわかるが、2009年についての「予言」としては無理っぽい。 「GM化した日を農業が救う」 小池百合子 衆議院議員 これも2009年に限っていえば厳しい。ただ方向性としてアリだと思う。「知識集約型の産業に多くの雇用は生まれない」という指摘は重要。 「米国はドル札を刷りまくれ」 藤原帰一 東京大大学院教授 「ばくちだけれど、そうでもしなければ金融収縮がますます進み、1期で共和党に政権を奪われかねません」と。その前

    AERA「2009年『100人の予言』」をいくつか拾ってみる - H-Yamaguchi.net
    Bunpei
    Bunpei 2009/01/06
    オモシロイヨー「若者の武士語は和語に発展する」「ネットの次はテレパシー」
  • 2009年の抱負。: mediologic.com/weblog

    Disclaimer このブログは高広伯彦の個人的なものです。ここで述べられていることは私の個人的な意見に基づくものであり、私の雇用者には一切の関係はありません。 Powered by Movable Type 3.17-ja 2008年、色んな人に言われたのが「高広さんは、広告業界に戻らないんですか?」の言葉。そして去年、クルム伊達公子が長い長いブランクを経て、日のトップに返り咲く、という快挙。ちなみに彼女は僕と同じ1970年生まれなのでますます刺激された。 そして、2009年。もう一度、いや、3年間の外資系企業での広告営業マーケティングの経験もプラスして、“復帰”。 それを踏まえて、今年やること、キーワード。 1.「新しさ/新機軸」を作ること〜業界をリード、参考になるような広告キャンペーン企画の実施。 →“新しさ”は広告主にとっても重要なファクターである。キャンペーン自身が競合他社

    Bunpei
    Bunpei 2009/01/06
    「『新しさ/新機軸』を作ること」「考え方を変えるマーケティング・コンセプトの普及」「新たな広告配信/マーケティングプラットフォームを生み、普及させる」「若手/後身を育てる」
  • B2B - 2009 Marketing Priorities and Plans

    BtoB Onlineの「2009 Marketing Priorities and Plans」によると今般の金融危機にもかかわらず三分の一近いB2Bマーケターは来年の予算を増やすようだ。43.5%は今年と同じレベルを維持し、四分の一だけが来年の予算を削減するようだ。 来年の予算を増やすB2Bマーケターのうち、20%以上増やすのは四分の一、15%から19%の間で予算を増やすマーケターも9%近くいる。 来年、66.5%のB2Bマーケターが「オンライン」予算を増やすと答えている。既成(マス)メディア予算よりも安く、より測定できる結果をもたらすオンラインを増やすのは当然だ。来年、削減されるメディアは印刷が最大、DMと展示会・イベントが続いている。 GEのSenior VP-CMO、Beth Comstockは、「メディア予算の約15%がデジタルになっているが、まだ少ない」、「デジタルへの予算シ

    Bunpei
    Bunpei 2009/01/06
    「三分の一近いB2Bマーケターは来年の予算を増やすようだ。43.5%は今年と同じレベルを維持し、四分の一だけが来年の予算を削減するようだ」Really!?
  • 09年気になること①"だるま落とし"のマス広告。 - 広告って、なに?

    年が明けると「今年を予測する」ような話題も多いが、あまり意味はない気もする。年が変わったからといって、それはカレンダー上の「節目」の話でしかないし。 じゃあ、年明けにいろいろ今後のことを占う意味がないかというと、そうでもない。多くの企業においては、3月決算と4月からの予算確定が迫っているので、マーケティング方針のあらかたが見えてくるだろう。 というわけで、今週は今年の国内消費市場についてタラタラと気になることを。 まずは、マスメディアと広告。 昨秋からの経済"パニック"は、既に12月半ばくらいから一段落しているように見える。メディアは雇用問題で騒がしいけれど、あれは経済というより政治課題だと思う。いまこれを書いている時点で、東証は一時的に9000円台に戻っているが、このあたりも昨月半ばから堅調に見えていた。 だからと言って3月決算に向けて、対前年比で広告や販促活動予算が上積みされ

    Bunpei
    Bunpei 2009/01/06
    「4月以降経営上の壁に当たるような媒体社が明らかになるかもしれない」うん。
  • 今年は2009年です。 - 広告って、なに?

    普通に2009年が来た。 別に毎朝同じような日の出を見ているわけだが、折角なので元旦の太陽を写真におさめた。 昨年の半ばに、ホームページを一新して"広告"をタイトルにしたブログを始めてみた。自分自身マーケティングの仕事に関わっているため、それをテーマにすると結局何も書けなくなってしまう。コンサルティングの仕事はそういうものであって、いろんな会社の「マーケティング施策」についてあれこれweb上で論じている「マーケティング・コンサルタント」は、当にクライアントがいるのかしらん?とか思ってしまう。 だが、広告については直接の利害がないので、まあ書きやすいので始めてみたという次第だった。 広告業界から、一歩離れて、というか現実的には数歩離れたのかもしれないが、4年以上経つと何となくわかることもある。一番印象的なのは「思ったより嫌われてもいないが、それほど頼られてもいないんだな」ということ

    Bunpei
    Bunpei 2009/01/05
    「いいお友達」「『自分を必要以上にリッパに見せる』のは卒業した方がいいんじゃないかな」広告会社の存在意義。良くも悪くも担当者に気持ちよく仕事してもらう存在。それはそれでいいのではというアドバイス。
  • 業界人間ベムRELOAD

    ベムがクッキーなる技術と向き合ったのは1996年、インフォシークの広告配信技術の説明を受けた時だ。クッキーみたいにポロポロと落ちて行った先まで追跡できるからという俗語と教わった。それから四半世紀以上、クッキーの権化だったグーグルもプライバシーにかかわるトレンドから、クッキーの代替技術を提唱している。いろんなカンファレンスでも「クッキーレス時代にどうする」というテーマで喧しい。 しかし、質は代替技術をどうするという話ではない。個人情報を扱う企業の振舞いが試されている。プライバシー対応に対する企業姿勢の問題で、経営者が宣言することであって、情シスなり法務が都度その時点のガイドラインに対応すればいいということではない。 ベムはSDGsの18番目に個人情報に対する企業姿勢を加えてもいいのでは?と冗談で話すくらいだ。個人情報との向き合い方に関して、企業姿勢が問われるということを早く経営者に認識させ

    業界人間ベムRELOAD
    Bunpei
    Bunpei 2008/12/29
    <不況でネット・モバイルシフトが進むかも、その際feeの問題が>
  • 2008年検索キーワードランキング比較と雑感 - makitani.com

    Yahoo!goo の2008年の年間検索キーワードランキングが発表されたので、今年もまとめ比較をしておこうと思います。 ※このエントリーは、各ポータルの年間キーワードランキングが発表され次第更新する予定です。 12月1日に、Infoseekと@Niftyのものを追加。 12月18日に、livedoorを追加。 12月23日に、Googleを追加。 12月26日に、froute.jpを追加。 主要検索エンジン・ポータルサイト年間検索キーワードランキング Yahoo! goo Infoseek @Nifty livedoor Google

    2008年検索キーワードランキング比較と雑感 - makitani.com
  • Life2.0 08年という年...広告系総会 vol.3の申し込みの意気込みが長くなったので転載

    Bunpei
    Bunpei 2008/12/22
  • 日経広告研究所 2008年度と2009年度上半期の広告費見通し(概要)

    日経広告研究所と特定民法法人日経済研究センターは、2008年度('08年4月~'09年3月)の広告費見通しを下方修正した。7月下旬に発表した予測値が前年度比3.8%減だったのに比べ、8.2%減とマイナス幅が拡大する。9月中旬のリーマン・ブラザーズ破綻に伴う米国の金融危機の影響が世界的な景気後退へと波及している事から、広告費予測を見直した。予測は、両者が共同で開発した「広研・センターモデル」によるもので、経済産業省の「特定サービス産業動態統計」の広告業売上高合計(以下、広告費合計)をベースにしている。 国内企業の収益は、2007年のサブプライム問題に端を発した米国経済の低迷、原油高や穀物価格高騰などによる交易条件の悪化を反映して、'07年10~12月期に4.5%減とマイナスに転じて以降、'08年1~3月期17.5%減、同4~6月期10.5%減、同7~9月期17.6%減と大幅なマイナスが続

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