映画『マネーボール』でブラッド・ピットが演じたオークランド・アスレチックスのGM、ビリー・ビーンは本当に嫌な奴だった。 高慢で自信過剰で自己中心の癇癪持ち。自分の思い通りにいかないと、策略を巡らせて相手を陥れることばかりを考えている。名優フィリップ・シーモア・ホフマンの演技のうまさもあって、いかにも頼りない頭の悪そうな監督に仕立てあげられていたアート・ハウを、これでもかとバカにして最後はニューヨーク・メッツに売り飛ばすのだが、ブラピのいかにもしてやったりの風情がムカついたものである。 おそらく映画ではあまりにいけすかないビーン像を中和するために、原作にはない家族との物語を挿入したのだろう。そんなビーンの人間的苦悩を描くことを緩衝材として、最後もチームのためにボストン・レッドソックスからの巨額オファーを断ってチーム愛に生きているという人情ものに仕立て上げられていた。でも、あんな人を人とも思わ
2000年前半に実施されたハルツ改革と呼ばれる一連の労働市場改革に対するドイツ国内の評価は、10年経った今でも分かれている。失業者を早期に職場復帰させる強化策が、失業者が大幅減少につながったとの評価がある一方で、僅少労働(ミニジョブ)などの低賃金労働者を増やし、社会の格差が広がったとの批判も根強い。 2002年8月に始動 就労促進を目的とする規制緩和や失業給付の見直しなど労働市場改革案を提示したのは、フォルクス・ワーゲン(VW)の労務担当役員であり、シュレーダー首相の顧問(当時)も務めていたペーター・ハルツ氏である。 2002年8月16日に発表されたこの労働市場改革案は、ハルツ氏の名にちなんで「ハルツ改革」と呼ばれ、ハルツ第Ⅰ法からハルツ第IV法の4段階に分けて広範囲に行われた。現在は、ドイツの労働・社会制度の大部分がハルツ改革の影響を受けているといっても過言ではない。 高失業率と硬直した
労働政策研究・研修機構(JILPT)は7月17日、ドイツ大使館のモニカ・ゾンマー参事官を講師として、海外労働情報研究会を開催した。以下にその講演の概要を紹介する。 モニカ・ゾンマー ドイツ大使館 労働・保健・社会保障問題担当参事官 はじめに ドイツでは過去15年間に、社会的に大きな変化があった。富める者は一層富み、貧しい者はさらに厳しい状態となり、貧富の二極化が進んでいる。ハルツ改革がこうした現状にどのような影響を及ぼしたのかについては、この講演後に皆様にご判断いただきたいと思う。 1. 政治・経済の文脈におけるハルツ改革 2000年代の初め、ドイツは―主要国の経済と比較すると―経済成長や失業率の面で、あまり成果が上がらない状況にあった。依然としてドイツ再統一の影響は顕著で、特に地域的な、新旧の連邦州間の深い溝が労働市場において顕在化していたという点も確かにあった。しかし、何よりもグローバ
新国立、エンブレムどころじゃない? 日本を元気にする会の“燃える闘魂”アントニオ猪木参院議員(72)が2020年東京五輪に緊急提言を放った。東京の記録的な暑さに「こんな暑い時になんでやるんだ?」と日程の延期を要請。暑熱対策を打ち出した下村博文文科相(61)には「バカ言うなって」と怒りを爆発させた。さらに、招致委員会が国際オリンピック委員会(IOC)に提出したコンセプトにも“重大な過失”があると指摘。その真意とは――。 5日に行われた「我が国及び国際社会の平和安全法制に関する特別委員会」で質問に立った猪木氏は下村文科相に単刀直入に迫った。「こんな暑さの中でオリンピックを開催する。いい記録が出ると思いますか?」。東京はこの日、統計開始以来最長記録を更新する6日連続の猛暑日。マラソン、競歩や車いす選手への影響を危惧する猪木氏は1964年東京五輪が10月に開催されたことを挙げ、日程を9月以降に変
A bulldozer in Belgorod destroyed cheese and other food that was said to violate Russia's ban on European food imports.Credit...Federal Service for Veterinary and Phytosanitary Surveillance, via Reuters MOSCOW — Ramping up enforcement of a ban on European food imports, the Russian authorities on Thursday destroyed hundreds of tons of foodstuffs they said violated the proscription, instituted a yea
EUはおしなべてドイツの支配下に入っている エマニュエル・トッドの『「ドイツ帝国」が世界を破滅させる』という本が売れている。センセーショナルなタイトルだが、その分析には、「そうそう、その通り!」と思うところが多い。私の場合、ドイツに住み、ドイツ人の家族がいるため、ドイツ批判には心なしかブレーキがかかるのだが、トッド氏はフランス人、しかもユダヤ人なので、何の遠慮もなく、実に辛辣だ。 トッド氏は、めきめきと力をつけてきたドイツの現状を分析し、その原因を探り、これから先もさらに強くなるだろうと予言している。そして、強くなった原因として、次のようなことを言っている。 「最近のドイツのパワーは、かつて共産主義国だった国々の住民を資本主義の中の労働力とすることによって形成された」 「共産圏諸国が崩壊後に残したのは、時代遅れになった産業システムだけではなく、教育レベルの高い住民たちでもあった」 「ドイツ
EUはおしなべてドイツの支配下に入っている エマニュエル・トッドの『「ドイツ帝国」が世界を破滅させる』という本が売れている。センセーショナルなタイトルだが、その分析には、「そうそう、その通り!」と思うところが多い。私の場合、ドイツに住み、ドイツ人の家族がいるため、ドイツ批判には心なしかブレーキがかかるのだが、トッド氏はフランス人、しかもユダヤ人なので、何の遠慮もなく、実に辛辣だ。 トッド氏は、めきめきと力をつけてきたドイツの現状を分析し、その原因を探り、これから先もさらに強くなるだろうと予言している。そして、強くなった原因として、次のようなことを言っている。 「最近のドイツのパワーは、かつて共産主義国だった国々の住民を資本主義の中の労働力とすることによって形成された」 「共産圏諸国が崩壊後に残したのは、時代遅れになった産業システムだけではなく、教育レベルの高い住民たちでもあった」 「ドイツ
日経メッセ > 建築・建材展 > ニュース > 「新国立」の図面、面子より現実性、整備費2520億円、大成・竹中、JSCと攻防、資材・人件費が高騰。 「たぶん赤字」悲観論も 2020年の東京五輪のメーンスタジアムとなる新国立競技場(東京・新宿)。事業主体の日本スポーツ振興センター(JSC)は7日、有識者会議に整備費や設計内容を提示する。直近まで1625億円だった整備費は2520億円に膨らむ。背景には「赤字工事は請け負えない」と守りを固めた総合建設会社(ゼネコン)の姿勢がある。 話は約3年前にさかのぼる。「施工上の技術やノウハウを早期に設計に反映できる発注方式を検討してほしい」。12年8月、新国立競技場の建設について、日本建設業連合会(日建連)の幹部はJSCに申し入れた。 公共工事では設計と施工は別々に入札し、建設会社は設計内容に沿って施工するのが一般的だ。日建連が慣行に反する要望をしたのは
ぎりぎりアラサーで生まれて初めて彼氏ができた べつにそういう目的で出会ったわけじゃないのに、付き合いましょうかそうしましょうか、ってところまで、あーこういう感じなんだな!初めて知ったわ!って思いながらそんなに困らずに来てしまった。 来てしまったゆえに、じゃあ、付き合いましょうか、っていうその後ってどうしたらいいんだっていう困惑がすごい。 よく考えたらたいてい仕事帰りに待ち合わせて夕飯食べるだけだったから、昼間から二人きりで会ったことがない。 もちろん一日一緒にいたことも、遠出したこともない。 前に彼女が何人いたのかもしらないし、私が付き合うの初めてなのも言ってない。 ていうかよく考えたらお互い下の名前も働いてる会社も知らない。 こんなお互い何も知らなくてお付き合いってしちゃうものなのか。大丈夫なのか。 付き合うって一般的にはどうすればいいのか。デートってヤツも何をするのか。 一緒にご飯・・
現在、国会で審議中の安保法案は、集団的自衛権行使は憲法違反だとする憲法学者の指摘や、安倍政権側の説明の混乱や問題発言などもあって、なかなか国民の支持を得られない状況です。これに伴い内閣支持率も低下し、7月の調査では不支持率が支持率を上回ってしまいました。 安倍政権の支持率が低下し、新聞主要各紙で内閣不支持率が支持率を逆転している。 報道各社の7月の内閣支持率は、NHK41%、朝日39%、毎日35%、読売43%、日経38%、産経39.3%、共同37.7%だった。不支持率はそれぞれ43%、42%、51%、49%、50%、52.6%、51.6%で、各社ともに支持率が不支持率を下回っていた。これは、安倍政権では初めてのことだ。 支持率急低下の安倍政権“維持可能性”を検証する|高橋洋一の俗論を撃つ!|ダイヤモンド・オンライン ただ、この高橋洋一氏の記事によれば、自民党支持率の低下や野党支持率の上昇は
70年前の1945年8月6日、人類初の原爆が広島市上空でさく裂した。投下した米爆撃機B29「エノラ・ゲイ」の搭乗員12人のうち、最後の生存者だったセオドア・バンカーク氏が昨年、93歳で死去。上空から惨状を目撃した証人はいなくなった。当時24歳で原爆投下機の航空士を務めた同氏は戦後、原爆と戦争について何を考え、どう生きたのか。生前のインタビューに遺(のこ)した言葉をもとに振り返った。原爆使用を正当化
7月5日夜、アテネの国会議事堂前のシンタグマ広場で、国民投票の出口調査で反対票が60%を超えたとのニュースを聞いて喜ぶ反緊縮派の人々〔AFPBB News〕 ギリシャの「ノー」の投票結果はアテネのシンタグマ広場で歓喜をもって迎えられた。噴水は赤くライトアップされ、旗が振られ、群衆は愛国的な歌を歌った。ギリシャのアレクシス・チプラス首相は、これは国家の威信に関する投票だと述べ、そのメッセージは国民の胸に響いた。 フリージャーナリストのある若い女性は筆者にこう打ち明けた。 「私は実はイエスに投票しました。でも、心のどこかでギリシャがノーと言ったことを喜んでいます。ギリシャは小さい国だけれど、大きな歴史がある。これは私たちの尊厳の問題なんです」 だが、結果を祝う様子を見ていて、筆者は悪い予感を覚えずにはいられなかった。債権者との新たな合意がすぐにまとまらなければ、ギリシャの銀行は数日内に破綻し、
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