日野 なおみ 日経ビジネスクロスメディア編集長 月刊誌「日経トレンディ」を経て、2011年から「日経ビジネス」記者。航空・運輸業界や小売業界などを担当。2017年4月から現職。 この著者の記事を見る
「消臭力の大ヒットは、“皆殺し”から始まった」：日経ビジネスオンライン
日野 なおみ 日経ビジネスクロスメディア編集長 月刊誌「日経トレンディ」を経て、2011年から「日経ビジネス」記者。航空・運輸業界や小売業界などを担当。2017年4月から現職。 この著者の記事を見る
石油はこれから「正味エネルギー」が急減する：日経ビジネスオンライン
ところが、その原油の「正味エネルギー供給量」は、2000年頃から減少し始めている。 今後も「正味」のエネルギー供給量の減少は続き、石油経済の行方に大きな影響を与える。しかし、ほとんどのエネルギー統計で「正味」は触れられることなく、「見かけ」の数字で構成される。「正味」を語らないエネルギー統計からは、この問題を読み取れない。 エネルギー統計で見えてこない“真実” 「正味」とはどういうことか。 原油を地下から回収するには、油田の探索を行い、発見できれば地下から回収するための設備や機器類を設営し、採掘する。これら全工程で直接あるいは間接的にエネルギーが消費される。当然だが、原油というエネルギー源を回収するには、外部から何らかのエネルギーを投入しなければならない。 ある油井で、原油1バレル（159リットル）相当のエネルギーを投入して、10バレルの原油を採掘できたとする。この10バレルが「見かけ」の
機械学習の魅力とワナ - 日経BigData
ビッグデータという言葉が生まれて数年が経った。最近では、「ビッグデータから新たな価値を創出」といった類の事例報告が毎日のように紙面を賑わすようになってきている。これは、多くの企業や自治体で、具体的なビッグデータの活用が進んでいることの表れである。そして、これらの多くの事例で利用されている技術に機械学習がある。本稿では、機械学習の魅力とワナを紹介し、今後の展望を述べる。 ビッグデータの花形技術：「機械学習」 機械学習とはもともと、人間が経験から学習する過程をコンピュータ上で実現することを目指した、人工知能の主要な研究分野である。現在では、数値やテキスト、画像、音声などの様々なデータから、規則性やパターン、知識などを発見し、現状の把握や将来を予測するのに利用されている。人間が明示的にプログラムするのではなく、データからコンピュータが自動的に見つけ出すところがこの技術のポイントである。 機械学習
高密度ＰＤＣＡで社員の成長速度を劇的にアップ (3ページ目)：日経ビジネスオンライン
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“使い捨ていびき防止装置”は、寝室に平和をもたらすか：日経ビジネスオンライン
60を過ぎた私の父親は、毎晩大音量のいびきをとどろかせながら寝る。隣に寝る母親は「もう何十年も一緒だから慣れたわ」と笑い、当の本人は「昨日もそんなにいびきかいていたかあ」と頭をかく。これがもう何十年と続く我が家の見慣れた光景だ。 その音量は、隣の隣の部屋まで響くほどの大きさで、私が実家で暮らしていたときは、受験で夜遅くまで勉強している部屋にも聞こえ、隣で寝ているのかと思うほどの大きさだった。 病院で診てもらったことはあるものの、睡眠時無呼吸症候群（SAS）とも診断されず、結局はいまだに治療といった治療もしていない。 そんな父親のことに思いをはせながら、先日ある企業の取材をした。「ナステント クラシック」を開発するセブンドリーマーズラボラトリーズという会社で、2015年には全日空商事など8社から15.2億円を調達したベンチャー企業だ。ナステント クラシックは、いびきを軽減する医療器具。鼻腔に
日本の仏教は、釈迦の教えではない!?：日経ビジネスオンライン
米アップル社の創設者、故スティーブ・ジョブズ氏が日本の「禅（ZEN）」に影響を受け、禅の精神がアップル製品の源泉となった話は有名だ。 欧米や日本における禅ブームが一段落した今、新たな仏教のジャンルに世界の人々の注目が集まりつつある。それは「原始仏教」だ。 原始仏教は今から2500年前、古代インドにおける釈迦の「出家」に始まる。この原始仏教の成り立ち、考えを学ぶことが、ビジネスをする上でも効果的だと唱える研究者がいる。 「世界で最も長く続いた組織が仏教であり、そこから学び取れることはとても多い」――。 原始仏教研究の第一人者である花園大学・佐々木閑教授がそのひとり。佐々木教授は、NHKのEテレで放送している人気番組「100分de名著」で「ブッダ最期のことば」などの解説者としても知られる。同番組のテキストは“ベストセラー”になっており、原始仏教についての関心の高さがうかがえる。 原始仏教と日本
悲しみのどん底にいても、笑ってしまうことがある：日経ビジネスオンライン
先日、赤塚不二夫さんの追悼ドラマ番組をやっていたが、その中でお嬢さんのりえ子さんが語っていた一言が印象的だった。 「人間ってあんな悲しみのどん底にいても、笑っちゃうんですよね」 赤塚さんが亡くなったのは、りえ子さんの母（赤塚さんの前妻）が亡くなったわずか2日後。父母をほぼ同時に亡くし、突然一人ぼっちになったりえ子さんは、途方に暮れ、生きる力を失いかけていた。 ところが、父の霊前で赤塚さんの漫画を読んだりえ子さんは、つい笑ってしまったというのだ。そして、「自分の中で父は生きている」と思い、頑張って生きていこうと思ったそうだ。 人間は、悲しみのどん底で何の気力も起きない時でも、ふとしたことで笑ってしまうことがある。絶対に起き上がれない、這い上がれない、と絶望の淵に立たされても、小さなきっかけでココロが息を吹き返すことがある。 「心が息を吹き返す力」でストレスに対処する この息吹こそが、まさしく
お年寄りの方が、リアルな戦争を知らない - 『本当の戦争の話をしよう』著者・伊勢崎賢治さん（3）：日経ビジネスオンライン
崎谷 実穂 ライター／編集者 北海道札幌市生まれ。人材ベンチャーでコピーライティングを経験後、広告制作会社で新聞広告を担当、100名近くの著名人などに取材。2012年に独立。ビジネス系の記事、書籍のライティング・編集を中心に活動。 この著者の記事を見る
まずは「高く売る」意識を社内に植え付ける：日経ビジネスオンライン
村尾隆介（むらお・りゅうすけ） 小さな会社のブランド戦略を手掛けるコンサルタント会社、スターブランドの共同経営者・フロントマンとして全国をプロジェクトで飛びまわる。14歳で単身渡米。ネバダ州立大学教養学部政治学科を卒業後、ホンダに入社。同社汎用事業本部で中近東・北アフリカのマーケティング・営業業務に携わる。退社後、食品の輸入販売ビジネスで起業。事業売却を経て現職 小さな会社がブランドをつくってそれまでよりも高く売るというとき、まずどんなことをしたらいいのでしょうか。 この点について、コンサルティングの現場で小さな会社の経営者と接していて、「分かっているようで、なかなか分かりにくいのかな」と感じることがよくあります。それは、高く売るためには、高く売るための考え方、社風、文化が必要だということです。「何だ、当たり前のことだ」と思う人がいるかもしれません。しかし、これが難しいのです。よくあるのが
パナソニックとソニーの明暗を分ける、最も根本的な理由：日経ビジネスオンライン
本連載は、一昨年まで米国のビジネススクールで助教授を務めていた筆者が、世界の経営学研究の知見を紹介していきます。 さて、筆者は一昨年に帰国以来、様々な業種の方々と交流する機会を得てきました。そしてこの経験を通じて、多くのビジネスパーソンが自社の戦略に悩み、それを考えるヒントを得るために「経営戦略」の考え方・フレームワークを勉強されていることも知りました。 米ハーバード大学の著名経営学者マイケル・ポーター教授の『競争の戦略』のような経営書を読んで勉強される方は多いですし、専門のコンサルタント・大学教授のセミナーに参加される方もいます。「戦略が優れている」と言われる他業界の企業を分析し、自社に取り込もうとする方もいます。「戦略」に対するビジネスパーソンの関心は、ますます高まっているようです。 しかし同時に筆者が驚いたのは、戦略がうまくいかないそもそもの「根本的な理由」について、ビジネスパーソン
いくら言っても、人や組織が変わらない理由：日経ビジネスオンライン
広野 彩子 日本経済新聞社NAR編集部次長 朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』を担当。 この著者の記事を見る
日本の「普通」が 中国人の「劣等感」を刺激する：日経ビジネスオンライン
相変わらず好転する気配のない日中関係。先ごろ中国政府が「問題を棚上げにすること」を条件に、日中首脳会談を提案し、日本側が拒否していたことが明らかになったばかりだ。 こんな状態が、かれこれ一年近く続いている。そんな中、私はずっと不思議に思っていたことがあった。日中の経済交流や人の往来はこれほど活発なのに、なぜ「日本のいいイメージ」は中国になかなか伝播していかないのか？ インターネットがここまで発達し、情報量が増えてもなお、誤解が減るどころか不信感が増し、相互理解へと前進していかないのか？ という素朴な疑問である。 情報の伝達手段に問題があるのだろうか？ あるいは、日中関係に関しては、人から人へと「正しい情報」が伝わりにくい何か特別な理由でもあるのか？ というのは、私はこれまで数多くの中国人と接してきたが、彼らの対日イメージがそれほど悪いとは どうしても思えないからだ。私が比較的親日的な人に会
大企業が「リモコン発見器」を積極的に開発しない理由：日経ビジネスオンライン
家電から自動車まで日本製品の競争力低下が囁かれて久しい。日経ビジネス4月15日号では、洗濯機や掃除機市場における日本勢と海外勢の激戦を描いた特集「白物家電ウォーズ」を企画。日本製品にない独自のアイデアを武器に躍進する欧米メーカーの実像を報道し、反響を呼んだ。 だが日本にも、大胆な発想でエッジの効いたユニーク製品を生産している企業は存在する。その1つが、大阪に本社を置く旭電機化成だ。現場で開発を担当し、様々なアイデア商品を生み出してきた横井正憲開発部長に話を聞いた。 （聞き手は鈴木信行） エコ製品から防災グッズ、神仏用品まで様々なアイデア商品を自社ブランドで製造販売されている。元々はプラスチック成形が主力と聞くが、まずはアイデア雑貨・電化製品市場へ進出した経緯から教えてほしい。 横井：1980年代までは自動車や家電向けのプラスチック加工が事業の柱だったが、バブル崩壊後、下請け脱却という経営陣
「機械との競争」に人は完敗している：日経ビジネスオンライン
細田 孝宏 日経ビジネス 副編集長 1995年早稲田大学卒業。日経BPに入社し、日経ビジネス編集に配属される。日経アーキテクチュア編集、日経ビジネス・ニューヨーク支局長などを経て現職 この著者の記事を見る
青春の怒りとカネ：日経ビジネスオンライン
30年以上もマンガ家をやってると（驚かないでください。やっているのです）積極的に思い出したくない、思い出して書いたところで、評判は落としても、本業の営業的にはあまり得にならない過去もある。 マンガ家は、才野茂と満賀道雄がたくさん仕事を受けてしまったはいいが帰郷後に完成することが出来ず干されてしまったあのエピソードのようなトラウマを、誰しも心のまんが道袋に抱えているものなのだ。 これは私の場合に限った話だが、思い出したくないのは、それが単に腹立たしい話だからではない。思い出した瞬間に「あああああ」と声に出して頭を掻きむしりたくなるような、自分の若気の至りや無知や思い上がりや愚行もまた、高田社長の筑肥訛りの甲高い声とともに漏れなくワンセットでついてくるからだ。 あらゆることを笑いで相対化するのが信条のギャグマンガ家ではあるが、それでもなかなか重すぎて、うまくギャグに落とし込めない種類の若いころ
EV低迷が揺るがす電池産業：日経ビジネスオンライン
日本が世界をリードする車載電池業界が、EV（電気自動車）の不振に苦しんでいる。市場拡大を見越した積極的な設備投資が裏目に出た。業界再編の動きも出始めた。EV普及へ向けた需要喚起策を急がないと、電池業界に大打撃を及ぼしかねない。 「大いに失望している」。日産自動車のカルロス・ゴーン社長は先月、北米国際自動車ショーの会場でEV（電気自動車）「リーフ」の販売不振を問われると、こう答えた。 リーフの発売から約2年。日産と仏ルノーは、2016年度までに累計150万台のEVを2社で販売する目標を掲げる。だが、2012年末までのリーフの累計世界販売は約5万台にとどまる。今年1月17日には値下げを発表したが、その効果はまだ不透明だ。 三菱自動車のEV「アイ・ミーブ」も振るわない。発売当初、アイ・ミーブの損益分岐点は年産3万台と説明していたが、2012年の世界販売台数は約1万1000台。米国では米ゼネラル・
デフレからの脱却は無理なのです：日経ビジネスオンライン
渡辺 康仁 日経ビジネス副編集長 1994年日本経済新聞社に入社。2002年から2004年まで日経ビジネス記者。日経新聞に戻り、編集局経済部などを経て2013年から日経ビジネス副編集長。アベノミクスの行方に関心を持つ。 この著者の記事を見る
お父さんが大学に行った理由：日経ビジネスオンライン
来年4月の開学を目指していた秋田公立美術大学（秋田市）など3大学について、田中真紀子文部科学大臣が新設を不認可とした問題は、事件勃発から4日を経て、一転、既定の方針通り認可することで落着しようとしている。 当初「田中文科相不認可問題」というタグでまとめられていたこの話題は、いつしか、「真紀子大臣不認可騒動」という感じの微妙におちゃらけたタイトルに差し替えられ、紙面での扱いも、政治面から社会面に移った。3日目からはスポーツ新聞に下げ渡された。現在は、最終段階としてワイドショーの画面上で処理されている。なんというのか、ライオンの食べ残しをハイエナがつつき回し、そのまた残骸にハゲタカが群がっている図に似ている。 ってことになると、それをまたひっくり返している当欄は何なのかという自問がこみあげて来るわけなのだが、深く考えるのはよそう。ニュースにも食物連鎖がある。わたくしどもは清掃業を営んでいる。世
悪いこと言わないから、会社なんて始めるべきではありません：日経ビジネスDigital
グーグル、フェイスブック、ツイッターなど、人々の生活や働き方を変える技術と衝撃をもたらすインターネット企業を数多生み出してきた米シリコンバレー。この地にまた1つ、世界を変えようとするネット企業が脚光を浴びている。 その名は、エバーノート。パソコンやスマートフォンなど、様々な情報端末で作成した「メモ」をインターネット上に一元管理できる「Evernote」を提供する。極めてシンプルなコンセプトと使い勝手の良いサービスは瞬く間に心を捉え、利用者は急増。2008年のサービス開始から4年で、世界の利用者数は約4000万に到達し、日本、中国、ヨーロッパなど、世界的なサービスとなった。 当然、投資家もエバーノートを放っておかない。セコイアキャピタルやメリテックキャピタルパートナーズなど、シリコンバレーの著名なベンチャーキャピタルが同社に出資している。会社評価額は既に10億ドル（約800億円）規模となり、
中国が暗黙に示してしまった「チャイナリスク」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン みなさん、お久しぶりです。最近、うちの5歳児がお友達のおもちゃを取り上げたりして悩んでいるタナカ（仮称）です。 前回の連載は、参議院選挙スペシャル、国のあり方に対する「もうひとつの」意見を提示させていただきました。これは、政治の構造を考えるうえで必要な、視点の複眼化を、自省の意味も含めて実践してみようという連載でした。 その中で、「『国防戦略』なき国会議員でいいんですか？」という記事を書き、最後にこんなことを書きました。 「参院選というこの機会に、空論ではない理想論を闘わせるべきなのです。まだ周辺地域が平時であるうちに・・・」 この記事を書いたのが6月、平時は3カ月しか続きませんでした。 言うまでもなく、これは尖閣諸島での出来事を指しています
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