DX Criteria (v202104)/企業のデジタル化とソフトウェア活用のためのガイドライン
DX Criteria( DX基準 )は、日本CTO協会が監修・編纂している企業のデジタル化とソフトウェア活用のためのガイドラインです。 本基準は、デジタル技術を企業が活用するために必要な要素を多角的かつ具体的に体系化したものです。ソフトウェアエンジニアリング組織の健全な成長・経営目標の可視化・パートナーとのコミュニケーションなどに使っていただくことを目的に作成されています。 また、本基準は絶対ではありません。誰かを攻撃したり、アセスメント結果の数字のみに注目して本質的な改善をおろそかにするためのものではありません。極めて実践的で具体的な項目で構成されているため、定期的に最新動向に併せてCTO協会のWG内で議論をおこないながら、適宜アップデートをしていくものです。
“リスキリングでSEを稼げるコンサルに”の不思議─富士通の「コンサルタント1万人計画」を検証する［前編］ | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ ベンダー戦略 ＞ 市場動向 ＞ “リスキリングでSEを稼げるコンサルに”の不思議─富士通の「コンサルタント1万人計画」を検証する［前編］ ベンダー戦略 ベンダー戦略記事一覧へ [市場動向] “リスキリングでSEを稼げるコンサルに”の不思議─富士通の「コンサルタント1万人計画」を検証する［前編］ 2024年3月27日(水)田口 潤（IT Leaders編集部） リスト 「○○○人材を△△△人育成する」──富士通がこういう発表をするのは何度目だろうか。2017年には「AI人材を2018年度末までに3500人にする」と発表し、その後、「デジタルイノベーターという職種を3年間で1200人に増やす」とも発表。記憶に新しいところでは、2021年初めに「国内の営業職約8000人をビジネスプロデューサー（BP）に転換させる」と表明している。今回は、「
富士通で個人情報漏洩の恐れ、業務PCのマルウエア感染で「ファイル持ち出せる状態」
富士通は2024年3月15日、富士通及び富士通Japanの複数の業務パソコンがマルウエアに感染し、個人情報や顧客情報を含むファイルを不正に持ち出せる状態になっていたと発表した。マルウエアの侵入経緯や影響件数、情報漏洩の有無については「調査中」（広報）としている。 情報漏洩の恐れがあるのは企業名や氏名、住所、電話番号など。感染したマルウエアは「ランサムウエアではない」（広報）という。マルウエアの存在を確認した時期については「セキュリティーにかかる事項のため、回答を差し控える」（広報）として回答しなかった。 対象となる個人や企業に対しては個別に報告しており、個人情報保護委員会へも報告済みだという。現時点で個人情報が悪用された報告は受けていないとする。影響を受けた業務パソコンは切り離し、その他の端末についても監視を強化しているという。 富士通は「関係者の皆様に多大なるご心配、ご迷惑をおかけしてい
「DNS」「DHCP」「IPAM」をまとめた「DDI」とは何か？ なぜ必要なのか
関連キーワード IT部門 | ネットワーク | ネットワーク管理 | ネットワーク監視 ネットワーク内のデバイスを管理するには、単にIPアドレスを割り当てるだけでは不十分だ。クラウドサービスやIoT（モノのインターネット）の利用が増加傾向にある中で、企業のネットワークは複雑化している。そのネットワークと、ネットワーク内のデバイスを管理する仕組みが重要になってきた。 IPアドレスベースのネットワーク管理を合理化するためには、「DNS」（Domain Name System：ドメインネームシステム）、「DHCP」（Dynamic Host Configuration Protocol：動的ホスト構成プロトコル）、「IPAM」（IP Address Management：IPアドレス管理）といったネットワークのプロトコルやシステムが欠かせない。以上3つを総称した用語が「DDI」だ。 DDIのそれ
ホワイトハウスが開発者に対しC++やC言語からRustやJavaなどのメモリ安全性に優れたプログラミング言語への移行を勧める
アメリカ・ホワイトハウスの国家サイバー局長室(ONCD)が、開発者に対し、C++やC言語といったプログラミング言語からRustやC#などのメモリ安全性が確保されたプログラミング言語への移行を勧めています。 BACK TO THE BUILDING BLOCKS:A PATH TOWARD SECURE AND MEASURABLE SOFTWARE (PDFファイル)https://www.whitehouse.gov/wp-content/uploads/2024/02/Final-ONCD-Technical-Report.pdf White House urges developers to dump C and C++ | InfoWorld https://www.infoworld.com/article/3713203/white-house-urges-developers
Linuxカーネルのセキュリティチームはどこが違うのか--特有の問題も
Linux FoundationのGreg Kroah-Hartman氏は12月6日、Open Source Summit Japan 2023の基調講演に登壇し、Linuxカーネルのセキュリティの現状と今後の課題について、さまざまな観点から議論した。安定版Linuxカーネルのメンテナーであり、Linuxカーネルセキュリティチームの主要メンバーでもあるKroah-Hartman氏は、講演の中で、オープンソースソフトウェアのセキュリティを取り巻く状況の変化や、規制上の課題、そしてこれらの問題に対するLinuxカーネルの対応について語った。 ソフトウェアのセキュリティに関する問題が毎日のように発生する中、各国政府は、セキュリティの問題を軽減すべく、企業やさまざまな組織を指示に従わせようとしている。しかし、そこには1つ問題がある。それは、政府はソフトウェアがどう使われているかをほとんど理解してお
APIは「売る」時代へ、開発者はビジネス領域へ越境できる
「回答者4万人のうち、65％が『API（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）で利益を得ている』、92％が『APIへの投資を増やす』と答えた」 APIの開発支援環境を提供する米Postman（ポストマン）のアビナフ・アシュタナCEO（最高経営責任者）兼共同創業者は2023年12月5日、東京都内で開いたデベロッパー（開発者）向けのイベントでこう語り、全世界で3000万人、日本で40万人を超えているPostmanの利用者が今後さらに増え続けると語った。 イベントにはPwCコンサルティングの大竹伸明代表執行役 CEO、ウルシステムズの漆原茂代表取締役会長も登壇し、大竹CEOは経営ニーズから見たAPIへの期待を、漆原会長はAPIがもたらす開発者にとっての可能性をそれぞれ力説した。 ツールから出発、APIのハブに成長 ポストマンのAPI開発支援環境「Postman」を一言で説明するのは
成長か売却か、DX時代を迎え岐路に立つIT子会社の現在位置
ガートナージャパンが2023年10月に発表した『国内のIT子会社の実情に関する調査結果』によれば、IT子会社を置く目的で最も多いのは「コスト削減」であり、「DX（デジタルトランスフォーメーション）の実現」や「経営戦略の貢献」などは極めて少ない。しかし新規事業開発や顧客接点強化を狙うDX時代を迎え、コスト削減だけで親会社の期待に応えられるのか。売却・事業譲渡の対象なのか、投資拡大の対象なのか、その岐路にIT子会社はある。 IT子会社の存在価値はあるのか−−。その問に答えるためガートナージャパンが2023年5月、国内IT子会社の実状を調査した。対象は、従業員数500人以上、売上高1000億円以上の日本企業300社。主にCIO（最高情報責任者）やCTO（最高技術責任者）、CDO（最高デジタル責任者）などのIT担当役員やデジタルビジネス推進担当役員が回答した。 結果をまとめた『国内のIT子会社の実
生成AI時代に向けたCOBOL資産の展開とは--マイクロフォーカスのマクギルCTO
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます COBOLアプリケーションの開発・実行環境を提供するMicro Focusは、日本で4年ぶりに年次イベントをリアル開催し、最高技術責任者（CTO）のStuart McGill氏がCOBOL資産の展望などを語った。生成AIも台頭する中で企業は、COBOLの資産をどうしていくのか――McGill氏に聞いた。 まずMcGill氏は、前回のリアル開催だったイベント当時の2019年と現在（2023年）の顧客やパートナーの意識の変化をこう説明する。「われわれは、COBOLの資産をクラウドに展開しようと呼び掛けていた。現在は、顧客やパートナーから『クラウドに展開したい』と言われる。われわれにとって、これがコロナ禍の前と後での大きな変化だ」 COBOL
生成AIがクラウド勢力図を一変、MS・Google・AWSの決算に見る明暗
ChatGPTの登場から1年が過ぎようとするなか、生成AI（人工知能）の主戦場はモデルそのものの優劣から、企業が実際のアプリケーションにAIをどう組み込むかという段階に移りつつある。企業が自前の生成AIを利用する鍵となるのが、クラウド大手が提供するAI開発プラットフォームだ。足元の業績では米Microsoft（マイクロソフト）が一歩リード。米Amazon Web Services（アマゾン・ウェブ・サービス、AWS）と米Google（グーグル）はどう巻き返すのか。決算から各社の競争力を分析する。 「AIによって3ポイントの増収効果があった」。米国時間2023年10月24日にマイクロソフトが開いた2023年7～9月期決算の説明会で、同社のエイミー・フッドCFO（最高財務責任者）はクラウド基盤「Azure」の好調さがAIに支えられていると分析した。早くもクラウドにおいて生成AIが収益化の段階に
「日本型ERP」のスパゲッティー化はなぜ起きたのか？
迫る2027年 ERPの未来をどう見極めるか SAP ERPのサポートが最長でも2027年末に終了する「Xデー」が迫っている。国産ERPを25年以上にわたり提供してきたワークスアプリケーションズが、「Xデー」以降の未来を考えるための情報を届ける。 国内2000社以上が導入しているといわれるSAP ERPのサポートが、最長でも2027年末に終了する「Xデー」が迫っており、導入企業は自社ERPのグランドデザインの再設計が求められています。 本連載では、ワークスアプリケーションズがERPの歴史や分類、選定ポイント、生成AIを含む最新の技術動向などを多面的にお伝えします。第二回では、ERPがどのように登場し、発展してきたのかという歴史と、ERPの普及で日本企業が直面した課題について解説します。 ERPが登場した背景と「R/1」が与えた影響 まず、ERPが登場した背景と、世界初のERPシステム「SA
「Linux」メンテナーの燃え尽き症候群問題--業務内容の変化と支援の必要性
「Linux」カーネル開発者であり、LWN.netの編集責任者を務めているJonathan Corbet氏は「Linux Foundation Member Summit」の場で、Linuxカーネルのメンテナーが抱えている問題と、そうした状況が手に余るようになってきている理由について説明した。 事実、Linuxコードのメンテナーの多くがバーンアウト（燃え尽き症候群）に陥っている。なぜだろうか。その理由は数多くある。しかしまず、Linuxカーネルのメンテナーが実際に行っている作業を理解する必要がある。 Linuxコードのメンテナーというのは、何千人もの開発者からのマージ依頼を受け取り、コード中にエラーがなく、リグレッション（退行）がないことを確認し、ワークツリーの上流や下流にある他のメンテナーによるパッチとの連携を調整し、最後にマージ対象パッチをメインラインに取り込むという作業を担う人々だ。
富士ソフト不正アクセス最終報「攻撃手法詳細はセキュリティ団体等を通じ共有図る」 | ScanNetSecurity
富士ソフト株式会社は10月24日、9月27日に公表した同社の社内システムへの不正アクセスについて、最終報を発表した。
富士通とNECの最新受注状況から探る「国内IT需要の行方」
「国内の受注は第1四半期から続く堅調なデマンド（需要）によって、下期以降の増収につながる受注残高も高い水準で積み上がっている。上期に全体の受注が大きく伸びたのは、モダナイゼーションやDXの商談を中心に拡大したからだ。業種別では、パブリックで官公庁のシステム更改案件を複数獲得し、ヘルスケアも電子カルテや医療情報システムへの投資が回復基調にある。ファイナンスビジネスでは、メガバンクや大手保険会社の基幹システムの更新やモダナイゼーション案件を獲得した。エンタープライズビジネスは、製造業やモビリティ分野を中心にモダナイゼーション案件を獲得し、特に第2四半期（2023年7～9月）が第1四半期（同4～6月）を上回る勢いで伸長した。ミッションクリティカル他は、ナショナルセキュリティ分野のSI（システムインテグレーション）案件獲得が伸長に貢献した」 受注状況については、業種別に見ても全分野が二桁成長という
塩漬けだった「メインフレーム」が再び脚光を浴びる理由
関連キーワード クラウドコンピューティング | メインフレーム メインフレームへの投資意欲が高まっていることが、メインフレーム向けのソフトウェアベンダーBMC Softwareが実施する年次調査で明らかになった。クラウドサービスへの投資が加速する中で、メインフレームをレガシーシステムだと見なして投資を抑制する企業はあるが、それ以上にメインフレームの活用を広げる企業が多い実態が見える。メインフレームへの投資が戻ってきた背景には何があるのか。 メインフレームへの投資“復活”は当然なのか？ 併せて読みたいお薦め記事 岐路に立つメインフレーム 「COBOL」を楽に脱却できれば“メインフレーム最新化”は進むのか 「メインフレームの今後は明るい」は本当か？ クラウドはもう「メインフレーム」に追い付いたのか？ BMC SoftwareはITおよびビジネス分野のリーダー約800人を対象にメインフレームに関
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
「会議で話されている内容と、ソースコードが全然違う」〜イオン発の“新ネットスーパー”リリース直前の1年間を語る｜イオンネクストCTOインタビュー ｜AEON TECH HUB
富士通がコンサルティング事業に本腰 2025年度までに1万人体制へ
MicrosoftがCopilotの更新計画を発表 GPT-4 TurboやDALL-E 3の最新版に対応（窓の杜） - Yahoo!ニュース
NTTデータらがウォークスルー店舗 消費者は商品を「持ち帰るだけ」
全銀システム障害／「脱汐留」進める富士通の川崎新オフィス／コールセンターが生成AIで効率化「エスカレーション」6割削減も
