これまで才流（サイル）では、BtoB企業の業務で使える50以上のテンプレートを公開してきました。中でもBtoBマーケティングの戦略立案、施策実行時にすぐに使えるテンプレートを集めたのが本記事です。 テンプレートのダウンロードに、個人情報の入力は必要ありません。テンプレートの使い方を説明する記事も掲載していますので、併せてご活用ください。なお、テンプレートは随時更新予定です。 また、才流では成果が実証されたメソッドにもとづき、マーケティング戦略立案から施策実行まで支援しています。マーケティング活動で課題がある方はお気軽にご相談ください。⇒サービス紹介資料の無料ダウンロードはこちら 記事内の ↑この部分をクリックするとダウンロードされます。一部、記事内からコピーする、クリックして開くテンプレートもあります。

大手企業の役員などのキーマンと商談がしたい、そう思う経営者、マーケター、営業の方は多いはず。しかし、大手企業を相手にする場合、テレアポや展示会出展、デジタルマーケティングなど、従来の営業やマーケティングの手法だけでは商談が獲得できない、あるいは、商談に至ったとしても接触できるのは現場の担当の方だけ、ということも珍しくありません。 大手企業の上層部へ接触するとなると、一般的には、株主や顧問などを通じた、いわゆる人づての紹介をイメージされるかと思いますが、大手企業開拓の可能性を飛躍的に高める、手紙を活用した商談獲得手法が存在します。 当社（株式会社カタセル）では手紙を活用した営業手法に特化して、IT/Web、マーケティング、コンサルティング企業やB2B SaaS企業など、ソリューション型/無形商材を中心にキーマンとの商談獲得を支援しております。 過去に、10,000人以上のキーマンに対してアプ

大手企業の役員や決裁権があるキーマンなど、オンラインのマーケティング施策で接点を持ちづらい方へ手紙を送る企業が増えています。しかし、テレワークが広がり、在宅勤務が増える今、「手紙は本当に有効なのか」と疑問を持たれる方もいるでしょう。 本記事では、商談獲得のための手紙施策がテレワーク下で発揮する効果と、手紙施策を成果につなげるために必要なポイントをまとめました。 また、手紙施策の進め方がわからない、どのような手紙を書いたら良いのかわからない方に、チェックリストと文例フォーマットを用意しました。ぜひご活用ください。 才流では「CXOレターの作成がわからない」「商談を獲得で課題を感じている」企業さまを支援しています。大手企業の商談獲得でお困りの方はお気軽にご相談ください。⇒サービス紹介資料の無料ダウンロードはこちら 手紙施策（CXOレター）実行プロセスのチェックリスト 文例フォーマットはこちら

役職者や決裁者に送る、CXOレター。聞いたことはあるものの、DMとの違いがわからないという方がいるでしょう。 そこで、本記事ではCXOレターとはどういったものか解説します。送付するまでの基本的な流れや効果を上げるコツも紹介しているため、役職者や決裁者にアプローチしたい方はぜひ参考にしてください。 \ 決裁者アポは当社にお任せください / 国内最大級の決裁者マッチングプラットフォーム 登録決裁者6,500名以上 年間マッチング数10,000件以上 経営者アポ獲得に有効なサービスNo1受賞 資料ダウンロード CXOレターとは、役職者や決裁者に手紙を送ることでアポを獲得する手法です。CXOは、「Chief x Officer」の頭文字を取っています。 新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、従来の営業手法である訪問営業が以前のようにできなくなりました。多くの企業で営業手法の見直しがおこなわれており、

BtoBマーケティングを行う際、DM(ダイレクトメール) は新規顧客の取得のために重要な施策です。DMにはメールだけではなく、郵送やFAXなどいくつかの方法があります。 多くの企業が取り組みやすい施策ですが、それゆえに顧客は日々多数のDMを受け取っています。有効な扱い方を学んでおかなければ、他社のDMに埋もれてしまう可能性もあるのです。 今回はBtoBマーケティングで押さえておきたいDMの効果や制作のポイントを紹介します。 ■あわせてよく読まれている資料：“BtoBマーケティング”を本格的に行いたいという方向け →BtoBマーケティング実践ガイド BtoBとBtoCのDMの違いBtoB向けのDM(ダイレクトメール)を学ぶまえに、BtoBとBtoCによって、送るDMに違いがあることを知っておきましょう。 BtoC向けのDMは、個人顧客が持つ欲求や問題を解消するサービスを、本人に向けて直接届け

※「DMメディア実態調査2019」より作成 DMから派生する行動の種類もクチコミやサイトアクセス、リアル店舗への来店など、様々 な経路を経ており、クロスメディアの起点としての役割も確認できた。 今回も目立ったのは、「ネットで調べた」の 7.5％で、「ネット上の掲示板等に書き込んだ」0.2％なども含めて WEB誘導がDM効果の大きな役割を担っている状況が見て取れる。 引用元：「DMメディア実態調査2019」 郵便ダイレクトメール（DM）を受け取って何らかの行動を起こした人の数は前年度の調査から多少減少していますが、ネット主流の時代においても若年層の反応率は依然高く、郵便ダイレクトメール（DM）を活用したWEB誘導が効果的であることが分かります。 平均の反応率は分かりましたが、一般的にダイレクトメール（DM）の反応率はどのくらいで成功と言えるのでしょうか？ ダイレクトメールの成功基準は反応率1

「DMの成約率はどれくらいで成功と言えるのか？」気になる方も多いのではないでしょうか。 DMの成約率は実際に顧客がDMを起点として商品・サービスを購入（成約）した場合に算出可能ですが、さまざまな顧客との接点がある昨今、DMによる純粋な購入経路を辿ることは難しいのが現状です。 そこで今回は、DMの反応率を目安に、DMの効果や測定方法や費用対効果を高めるためのDM作成のポイントを事例を交えながらご紹介します。 郵便ダイレクトメールの反応率は約24％（2018年） 引用元：「DMメディア実態調査2018」報告（要約版） JDMA（一般社団法人 日本ダイレクトメール協会）が発表した「DMメディア実態調査2018」によると、郵便ダイレクトメール（DM）の開封・閲読率は 79.4％、反応率（話題にした、ネットで調べた、来店した等の行動）は24％となっています。特に、20代男性は50％と反応率が高く、3