Web適性診断テスト - 社会人基礎力診断
昨今、企業が求める人材について、「基礎学力」や「専門知識」などの『技術的能力』に加え、「コミュニケーション能力」や「バイタリティー」、「積極性」、「協調性」などの『行動能力』が重要視され始めています。これは、入社後、ＯＪＴやOff−JTなどの社内教育を通して後天的に身に付けさせることが容易な『技術的能力』に対し、『行動能力』が、好みや興味、動機、姿勢、性格など、「人」の内面に根付いた特性であり、入社後の教育・研修で容易に行動変容に繋げることができない先天的な能力であることが要因の一つと言えます。 『社会人基礎力』は、「企業や組織の中で、多様な人々とともに仕事を行っていく上で必要となる基礎的な能力」と定義され、具体的には、『行動能力』に通じる｢前に踏み出す力」、「考え抜く力」、「チームで働く力」の能力要素によって評価されます。
「人材マネジメントに関する研究会」報告書の取りまとめについて（METI/経済産業省）
本件の概要 企業の人材確保・育成・活用に関する問題がクローズアップされる中、経済産業省では、「人材マネジメントに関する研究会」（座長：守島基博 一橋大学教授）を開催し、これまでの成果主義を振り返るとともに、企業のあるべき人材マネジメントについて検討して参りました。今般、本研究会の取りまとめ報告書を策定しましたので、公表致します。 担当 経済産業政策局 産業人材参事官室 公表日 平成18年8月10日(木) 発表資料名 「人材マネジメントに関する研究会」報告書の取りまとめについて(PDF形式：31KB) 「人材マネジメントに関する研究会」報告書概要(PDF形式：130KB) 「人材マネジメントに関する研究会」報告書のポイント(PDF形式：54KB) 「人材マネジメントに関する研究会」報告書目次(PDF形式：75KB) 「人材マネジメントに関する研究会」報告書本文(PDF形式：1,324KB)
IT企業の9割が人材不足、3K職場のイメージ定着――IPA調べ
「IT企業の9割が人材不足」「新卒採用の課題は3Kに代表される業界のイメージ」――IPAの調査で日本のIT企業の実態が明らかになった。 情報処理推進機構（IPA）は1月29日、IT企業の人材の実態を調査した結果の一部を公表した。日本のIT業界の現状を調査し、IT人材を育成するための情報を提供するもの。調査は2007年9月に実施し、IT企業357社の回答を集めた。 人材の過不足感について、「量と質のどちらも不足している」と答えたIT企業は約9割に上った。企業の規模が小さくなるほど不足感が強い。 IT企業の新卒採用について、「ほぼ目標どおり」の達成ができた企業は40.9％だった。中でも1000名以上の大企業は7割以上が目標に達したという。目標を下回った企業は35.8％で、100名～1000名の中小企業が目立った。 新卒で採用した人材に対する満足度では、「満足している」と答えた企業は半数程度。約
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