九州本土と離島を高速で結ぶ水中翼船「ジェットフォイル」が存続の危機に直面している。国内で運航する3分の1の6隻は船齢が30年を超え、35年程度といわれる「寿命」に近づいているが、造船業者は複数の受注がないと新造しない方針だ。数十億円の費用も海運会社の重い負担になるため、新造交渉が暗礁に乗り上げる恐れがある。 九州運輸局や海運会社によると、国内では6社が18隻のジェットフォイルを使用。九州では3社が博多-壱岐・対馬、長崎-五島、鹿児島-種子島・屋久島の3航路で10隻を運航し、このうち3隻が就航から30年を超える。 九州郵船(福岡市)は壱岐・対馬航路で2隻を運航。2010年以降の輸送実績は同じ区間のフェリーを上回る。船齢31年の1隻を20年代半ばに新船と入れ替える方針だが、竹永健二郎社長は「更新できないかもしれない」と話す。 世界で唯一、ジェットフォイルの造船技術を持つ川崎重工業(東京)は