松本人志、番組出演者へのバッシングに「ツライです」 （日刊スポーツ） - Yahoo!ニュース
ダウンタウンの松本人志（５４）が、自身の番組出演者に対するバッシングに「ツライです。きっとサービス精神でいろいろ話してくれたのに」と胸中を明かした。 【写真】松本人志、南原清隆と会食「ウンナンと番組したい」 松本が出演するフジテレビ系「ワイドナショー」が１１日に放送され、Ｔ．Ｍ．Ｒｅｖｏｌｕｔｉｏｎこと西川貴教や、国際政治学者の三浦瑠麗氏などが出演。北朝鮮問題も取り上げたが、北朝鮮の工作員が日本国内に潜伏しているなどとした三浦氏の発言が、ネット上で物議をかもした。 松本は同日夜、ツイッターを更新。三浦氏へのバッシングを受けてのものなのか、「たとえばオレの番組にゲストで出たタレントさんが叩かれてたりするとツライです。きっとサービス精神でいろいろ話してくれたのに。ダウンタウンの番組に出て楽しかった！って思って欲しいもんなー」との思いをつづった。
パチンコ出玉規制強化へ＝客のもうけ5万円以下に―ギャンブル依存症対策・警察庁 （時事通信） - Yahoo!ニュース
警察庁は、パチンコの標準的な遊技時間（4時間）に客が得られるもうけの上限について、現行の十数万円から5万円を下回るよう出玉規制を強化する方針を固めた。 スロットなどについても同水準に規制を強化する。もうけの上限を引き下げることで、負けた分を一度に取り戻そうとのめり込むリスクを減らすのが狙い。11日に風営法施行規則などの一部改正案を公表し、一般から意見を募る。 カジノ解禁を柱とする統合型リゾート（IR）推進法が昨年12月に成立したのを受け、政府のギャンブル依存症対策の一環として実施する。 警察庁によると、パチンコ依存問題の相談機関「リカバリーサポート・ネットワーク」に相談した人の約7割が、1カ月当たり5万円以上の損失を出していた。 改正案では、遊技時間4時間でパチンコ玉の獲得総数が発射総数の1．5倍に満たないものとする新基準を設けた。現行の3分の2程度に規制を強化し、大当たりの出玉の
「子どもが欲しい女性は年下男性をパートナーにすべき」、研究（The Telegraph） - Yahoo!ニュース
【記者：Laura Donnelly】 子どもを持ちたいと希望する女性は、年下のパートナーを見つけるべき──。新たな研究がこう示唆している。 不妊治療を受けるカップルを対象に、延べ約2万周期について調査したところ、年下のパートナーを持つ女性の方が、同い年もしくは年上のパートナーを持つ女性に比べてはるかに良い結果が出たという。 専門家らは、同年代が相手の場合に妊娠しにくい女性の卵子が、年下の男性の精子によって「活性化」されるようだとみている。 女性は年齢を重ねるにつれて妊娠しにくくなるというのは周知の事実だが、男性側の状況はそこまで明らかになっていない。 このたびスイス・ジュネーブ（Geneva）で開かれた欧州ヒト生殖学会（ESHRE）で発表された新たな研究結果によると、生児出生率に最大の影響を与えるのはやはり母体の年齢であるものの、女性側が若い場合、相手男性の年齢が大きな要因になっているこ
『MOCO'Sキッチン』に苦情、BPOが公開 「オリーブオイル使いすぎ」 （J-CASTニュース） - Yahoo!ニュース
日本テレビ系情報番組「ZIP！」の人気料理コーナー『MOCO'Sキッチン』に対し、「オリーブオイルの量が多すぎる」と問題視する意見が放送倫理・番組向上機構（BPO）に寄せられた。 俳優の速水もこみちさん（32）が担当する同コーナーは、大量のオリーブオイルを惜しげもなく使う「もこみち流」の調理法が人気を呼んでいる。実際、過去の放送では、1品の料理を作るためにオリーブオイルを「まるまる一瓶」使い切る場面もあった。 ■「視聴者の健康や家計などに配慮するべき」 BPOは2017年3月8日、17年2月に視聴者から寄せられた意見の概要を公式サイト上で公表した。その中では、BPOに先月届いた全1713件の視聴者意見のうち20件を抜粋して紹介している。そこで取り上げられたのが、 「朝の情報番組に、人気俳優の出ている料理コーナーがある。そこで使われているオリーブオイルの量は、料理一品に対して多すぎる
日本アパホテル会長「中国人の予約は受けない」 （中央日報日本語版） - Yahoo!ニュース
自身が経営するホテルの客室に極右主義書籍を置いて物議をかもした日本アパホテルの元谷外志雄会長がまた激しい発言で非難を受けた。 ２３日の中国共産党系『環球時報』によると、元谷会長は最近、右翼関係者らが開催したあるフォーラムに出席し、「（客室から書籍を）撤去することは考えておらず、中国人の予約も受けない」と述べた。多くの中国旅行会社がアパホテルを予約リストから削除したことに対抗したのだ。 アパホテルは日本国内だけで１５５カ所あり、３万２０００の客室を保有している。元谷会長は著書で「南京大虐殺と旧日本軍慰安婦は虚構」と主張した。 朝日新聞によると、事件は東京アパホテルに投宿した米国人と中国人が客室に置かれていた問題の本を見て始まった。２人は元谷会長の著書『本当の日本の歴史理論近現代 史学II』を見て１５日に中国版ツイッター「微博（ウェイボ）」に関連動画を載せた。２人は動画で「自分のホテルに
「電卓使えると思った」 センター試験不正 6人同じ高校 （北海道新聞） - Yahoo!ニュース
15日に実施された大学入試センター試験で、道内の受験生6人が試験場で電卓を使う不正行為をした問題で、当日の状況が17日、関係者への取材で分かった。6人は全員、試験で電卓が使えると勘違いしていた。試験監督が不正に気付いたのは試験開始から十数分後で、6人が机上に電卓を取り出す行為には気付かなかったという。 不正行為があったのは15日の数学《2》の試験。6人は道内の大学の同じ教室で受験し、選択科目の「簿記・会計」の問題を選んだ。 関係者によると6人は道内の同じ高校の生徒。試験開始から十数分経過したころから、相次いで机の上で電卓を使い始め、隠すそぶりも見せていなかった。6人が電卓で解こうとしたのは同じ設問とみられる。 会場には約5人の試験監督がいて、不正に気付いた監督が6人を退出させた。全員が静かに教室を出て、試験時間が延びるなどの影響はなかった。電卓について、6人はいずれも、試験会場の関係者
金正恩委員長、北朝鮮の住民に「冗談禁止令」 （中央日報日本語版） - Yahoo!ニュース
北朝鮮の住民の間で対話をする時、冗談を交えて話すことが禁止される。デイリーメールは７日（現地時間）、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）政権は住民に対し、北朝鮮政権と金正恩労働党委員長を反語的に称賛して皮肉る行為を厳しく禁止した、と報じた。 米国の自由アジア放送（ＲＦＡ）によると、国家安保関係者が内部的に潜在的な「敵対行為」に対する警告をするために住民を集めて会議を開いた。特に中国との国境がある慈江道（チャガンド）・両江道（ヤンガンド）付近でこれを徹底的に禁止している。 金正恩委員長が「政権侮辱」として禁止した表現には、北朝鮮党宣伝メディアの代表的な扇動文言である「これはすべて米帝の奴らのせいだ」なども含まれている。住民が苦しむ経済状況を招いた金正恩政権を「米国帝国主義者らのためだ」と皮肉って話すのをやめさせるということだ。 ＲＦＡは、平壌（ピョンヤン）「黎明通り」建設現場に金正恩委員
大麻の成分、脳の神経回路を破壊…阪大チームがメカニズム解明 （読売新聞（ヨミドクター）） - Yahoo!ニュース
マリフアナ（大麻）の成分に、脳の神経回路を壊す働きがあることをマウスの実験で解明したと、大阪大の木村文隆准教授らのチームが発表した。 ３０日付の米科学誌「ジャーナル・オブ・ニューロサイエンス」（電子版）に論文が掲載された。 「カンナビノイド」と呼ばれる物質で、幻覚や鎮痛の作用がある。日本では大麻取締法で所有、栽培、譲渡などを禁止されている。一方、欧米では医薬品として合法化する動きが広まっており、大麻が脳に悪影響を及ぼすかどうか、詳しいメカニズムは分かっていなかった。 チームは、マウスにカンナビノイドを注射する実験を実施。その結果、正常なマウスでは、脳の神経細胞から延びた突起が、回路のようにつながっているが、注射したマウスでは突起が減ったり、消えたりすることを確認したという。注射した量が多いほど突起の消える割合が多かった。 近年、社会問題化する「危険ドラッグ」にも、カンナビノイドの成
横行する養育費不払い、債務者口座を裁判所特定 （読売新聞） - Yahoo!ニュース
裁判などで確定した養育費や賠償金の不払いが横行していることから、法務省は、支払い義務を負った債務者の預貯金口座を裁判所を通じて特定できる新たな制度を導入する方針を固めた。 強制執行を容易にするため、裁判所が金融機関に口座情報を照会して回答させる仕組みで、早ければ今秋にも法制審議会（法相の諮問機関）に民事執行法の改正を諮問する。不払いに苦しんできた離婚女性や犯罪被害者など多くの債権者の救済につながる可能性がある。 裁判所の判決や調停で支払い義務が確定したのに債務者が支払いに応じない場合、民事執行法は、裁判所が強制執行で債務者の財産を差し押さえられると定めている。だが、現行制度では債権者側が自力で債務者の財産の所在を特定しなければならず、預貯金の場合は金融機関の支店名まで突き止める必要がある。
最高裁、花押を「印」と認めず…遺言書「無効」 （読売新聞） - Yahoo!ニュース
戦国武将らに使われてきた手書きのサイン「花押（かおう）」が遺言書に必要な「印」にあたるかが争われた訴訟の上告審で、最高裁第２小法廷（小貫芳信裁判長）は３日、「花押は押印とは認められない」とし、遺言書を無効と判断した。 その上で、花押を「印」と認めた２審判決を破棄し、審理を福岡高裁に差し戻す判決を言い渡した。 判決によると、遺言書は、琉球王国の名家の末裔（まつえい）にあたる沖縄県内の男性の名義。男性は２００３年に８５歳で死亡し、遺言書には、息子３人のうち、次男に山林などの不動産を全て譲るとする内容が書かれていた。 １審・那覇地裁と２審・同高裁那覇支部はいずれも、花押を印と認め、遺言書を有効と判断していた。
自民・大西氏「巫女のくせに」 自民好きでないと言われ （朝日新聞デジタル） - Yahoo!ニュース
自民党の大西英男衆院議員（東京１６区）は２４日、所属する細田派の会合で、衆院北海道５区補選の応援で現地入りした際、神社の巫女（みこ）から「自民はあまり好きじゃない」と言われた出来事を紹介。「巫女さんのくせになんだと思った」と発言した。 大西氏は補選の必勝祈願のために神社を訪れ、出会った巫女に自民公認候補への支援を依頼したが、断られたという。「巫女さんを誘って札幌の夜に説得しようと思った」とも述べた。 神社関係者らによる神道政治連盟は自民と近い関係にあるため、巫女から言われた言葉が不満だったようだが、細田博之幹事長代行（島根１区）は直後に「出雲の人からみるとはらはらした。東日本の人は頭に浮かんだらすぐに発言してしまう。言動、行動は十分に注意いただきたい」と制した。 大西氏は昨年６月の自民党議員の勉強会で、「マスコミを懲らしめるには広告料収入がなくなるのが一番」などと発言し、党から厳重注
「コイ～ン♪」 マリオシリーズやCMでおなじみのコイン音を任天堂が商標出願 （ねとらぼ） - Yahoo!ニュース
任天堂が2月10日に、古くから「マリオ」シリーズや自社CMのジングルでおなじみの「コイン音」を、音商標として出願していたことが明らかになった。 【「コイ～ン♪」といえばマリオ】 出願された商標の情報は特許情報プラットフォームで、3月22日より公開されている。メニューの「商標」から「商標番号照会」を選択の上、出願番号の「2016-014590」を一番上の入力枠に入力。そして「照会」ボタンをクリックすれば閲覧できる。文献にはコイン音の楽譜が掲載されており、上の「音声再生」ボタンから再生も可能となっている。
離婚女性、非妊娠なら即再婚容認…禁止期間短縮 （読売新聞） - Yahoo!ニュース
法務省は１８日の自民党法務部会で、現在は６か月（１８０日）とされている女性の再婚禁止期間を１００日間に改めるとともに、離婚時に妊娠していなければ直ちに再婚を認める民法改正案の概要を明らかにした。 再婚禁止の期間は、離婚した女性が産む子どもの父親が誰かを明確にするため１８９８年（明治３１年）に規定されたが、医学の進歩などを考慮して大幅に見直すことになった。 法務省は、今国会での民法改正を目指し、３月に国会に法案を提出する予定だ。最高裁は昨年１２月、女性の再婚禁止期間を定めた民法７３３条１項について、再婚までの期間が１００日あれば〈１〉離婚後３００日以内に生まれた子は前夫の子〈２〉婚姻後２００日後の子は現夫の子――という嫡出推定が重ならないことから、１００日を超える期間は「過剰な制約」であるとして、違憲と判断した。改正案は判決に沿い、禁止期間を１００日と明記する。
自民・丸山氏辞職勧告案を提出＝「奴隷」発言めぐり―野党 （時事通信） - Yahoo!ニュース
民主党などは18日、オバマ米大統領について「黒人の血を引く奴隷」などと発言した自民党の丸山和也参院議員に対する議員辞職勧告決議案を参院に提出した。
＜企業悲鳴＞スマホ普及でＰＣ使えない若者が増加 （毎日新聞） - Yahoo!ニュース
若い世代でパソコンを使えない人が増え、話題になっている。ＩＴ企業ですら新入社員が使えず困っているケースも。スマートフォン（スマホ）の普及や、親・学校のパソコンへの理解不足、経済的に苦しい家庭が増えていることなどが原因と考えられ、就労のためにも技術習得の必要性が高まっている。 「本日はこちらのエクセルの表を皆さんに作ってもらいます。まず、データを入力して、名前をつけて保存してください」 東京都立川市で若者の就労支援を行うＮＰＯ法人「育て上げネット」は、就職希望の若者へのパソコン講座「若者ＵＰプロジェクト」を行っている。この日は、男女５人が参加。エクセルの基礎を教わった。 講師の斉藤あずみさんは、かんで含めるように説明するが、操作に不慣れでまごまごする受講者も。斉藤さんは「みんな熱心だが、思っている以上にパソコンの腕は十分でない。ここでパソコンの基礎を習い、働く自信をつけてもらえれば」と
児童虐待の時効見直し＝性的被害対象、成人時まで停止―自民検討 （時事通信） - Yahoo!ニュース
自民党は、児童虐待に関する時効の在り方の見直しを始めた。幼少時に受けた性的虐待が対象で、民事、刑事両面で成人になるまで時効を停止する案を軸に立法措置を検討する。幼いころに虐待された被害者が、成人しても加害者の責任を問えるようにするのが狙い。支援体制の強化も併せて議論し、政府に提言する。 検討しているのは「女性の権利保護プロジェクトチーム（PT）」（馳浩座長）。先月開いた初会合で幼少期に親族から性的虐待を受けた女性のヒアリングを実施。今後は関係省庁と調整しながら、具体案づくりに向けた作業を進める。 厚生労働省によると、2013年度に全国の児童相談所に寄せられた相談件数のうち、性的虐待は全体の2．1％にとどまる。性的虐待の実態に詳しい寺町東子弁護士によると、幼い被害者が虐待の意味を理解するのは早くて思春期以降。加害者が親や兄弟、親族の場合、相談相手もいないことから、表面化していない虐待もあ
Yahoo!ニュース - 共産が躍進の気配、比例倍増も…非自民受け皿に （読売新聞）
民主党が伸び悩み、第３極が低迷する中、野党では共産党が躍進の気配を見せている。 沖縄県の３選挙区を除く全小選挙区に候補者を立て、「自共対決」を打ち出したことで、非自民票の受け皿となっているようだ。 共産党は個々の小選挙区では厳しい戦いだが、比例選では議席を伸ばし、公示前勢力の８議席を倍増する勢いだ。選挙準備が遅れた他の野党を尻目に、ほぼ全ての小選挙区に候補者を擁立したことで存在感を示し、比例選の支持を集めている。 政策面では「安倍政権の暴走ストップ！」と訴え、アベノミクスや原発再稼働、集団的自衛権行使に反対する姿勢を鮮明にしている。他の野党との違いを際立たせ、与党に不満を抱く無党派層などを引きつける戦略だ。
日中関係が決定的に破綻した後には、どんな世界が待っているのか―中国メディア （Record China） - Yahoo!ニュース
日中関係が決定的に破綻した後には、どんな世界が待っているのか―中国メディア Record China 9月11日(木)6時50分配信 2014年9月9日、BWCHINSE中文網は「日中関係が決定的に破綻した後の世界」と題した記事を掲載、西側が強い中国を認めるようになり、米国と中国を中心とした平和な時代が来ると主張している。以下はその概要。 【その他の写真】 中国の釣魚島（尖閣諸島）防衛がレベルアップし、苦心して作り上げた日中友好がもろくも崩れ去った。今後日本が受ける制裁は極めて厳しいものになるだろう。 日本は釣魚島問題で中国との緊張関係を続け、第二次安倍政権発足後は「中国脅威論」を掲げて国内改革、集団的自衛権の解禁を推し進め、両国関係をさらに後退させようとしている。釣魚島問題で中日が開戦すれば、米国は必ず介入してくる。中米日の全面戦争を発端とした世界大戦の結果はとても想像できるものではな
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社民党大会に異例の５党結集 参院選へ連携アピール （朝日新聞デジタル） - Yahoo!ニュース
正当な理由なく兵役義務を忌避した場合、インターネット上に身分公開へ＝韓国 （WoW!Korea） - Yahoo!ニュース
