日本農業新聞は、国内唯一の日刊農業専門紙です。農政や農家の営農に役立つ技術情報、流通・市況情報に加え、消費者の関心も高い食の安全・安心、農産物直売所、地産地消、食農教育なども取り上げます。国民の暮らしに直結するＴＰＰ問題も徹底報道中。

ICTを平和目的に積極的に活用しようという動き「PeaceTech」。その推進者の1人である金野索一氏が、PeaceTechのキーパーソンに会い、その取り組みや思いを語ってもらう。（菊池 隆裕＝日経BP総研　イノベーションICT研究所） 平和のためのテクノロジー利用である「PeaceTech」を体現している日本人経営者、6人目のゲストは北浦健伍氏だ。2016年6月に、日経FinTechが主催する「Nikkei Fintech Conference2016」のピッチコンテストで最優秀賞を受賞した「AGRIBUDDY（アグリバディ）」という農村向けスマホアプリ開発の指揮を執った人物である。実は同氏は、日本で貸金業を長年営んでいた。

茨城県牛久市にある「牛久大仏」は、その大きすぎるスケールが人気の観光名所です。お出かけにおすすめの、その魅力をご紹介します。 高さ世界一！ ギネス世界記録™にも認定された「牛久大仏」 牛久大仏 世界最大の青銅製の大仏が茨城県牛久市にあります。像高100m、台座20m、合わせて120mにもなる牛久大仏は「世界一の大きさの青銅製立像」としてギネス世界記録™に認定されています。 牛久大仏の胎内めぐり 牛久大仏 像高14.98mの奈良の大仏が手のひらに乗るほどの大きさなので、遠くから見たときのインパクトが目を引きますが、胎内に入ると一層大きさを感じられます。 胎内は5層に分かれており、写経ができるスペースや、大仏様の親指の模型展示などが見られます。また地上85mの大仏様の胸部展望台からは天候が良ければ富士山が見えることもあります。 ※現在、新型コロナウィルスの感染拡大防止のため、大仏胎内最上部への

ブラジル・リオデジャネイロのスーパーマーケットで、保冷庫につるされている食肉を検査するリオデジャネイロ州の消費者保護当局者（2017年3月24日撮影、資料写真）。(c)AFP/Yasuyoshi Chiba 【6月23日 AFP】米農務省は22日、食品安全上の懸念が生じたとしてブラジル産生鮮牛肉の輸入を全面的に差し止めると発表した。 ソニー・パーデュー（Sonny Perdue）農務長官は「国際貿易は米農務省の所管業務の重要な一部であり、ブラジルは長らくわが国のパートナーであり続けてきたが、私の最優先事項は米国の消費者を守ることだ」と述べた。 農務省の声明によると、ブラジル産食肉の安全性に懸念が浮上した今年3月からブラジルから輸入される食肉の検査を強化したところ、生鮮牛肉の11％に当たる約860トンが不合格になったという。ブラジル以外の国からの不合格率は1％程度だった。輸入禁止措置は納得の

なるだけ簡潔に行きます。 流れ 受診者に対する検診のメリットは「治療が必要な癌を発見できること」や「事故の影響をよりはっきりさせること」だろうが、過剰診断のデメリットがそれらより大きいと断言できるのはなぜだろうね。しかもそのデメリットというのは診断後の対処や伝え方で大きく変わってくるというのに。— yuuki (@yuukim) 2017年6月20日 受診者に対する検診のメリットは「治療が必要な癌を発見できること」や「事故の影響をよりはっきりさせること」だろうが、 ─── 「治療が必要な癌を発見できること」をがん検診のメリットとしてしまうのは、よく見られる誤りです。この誤った主張に則ると、30歳台の乳がん検診や、成人に対する甲状腺がんもメリットがあることになってしまいます。 https://t.co/lvBc6SM65J— なとろむ (@NATROM) 2017年6月20日 「治療が必要な

裁判官は、睡眠時間が少し足りないだけで、いつもより厳しい判決を下しがちになるらしい。司法の良識と公正さを信じる市民にとってはショッキングな論文を、米ワシントン大などの研究チームが発表した。 チームが目をつけたのは、日の出が早い春から秋にかけて標準時を１時間早める「サマータイム」制度。切り替えがある日曜夜の睡眠時間はふだんより平均約４０分短くなる、という先行研究がある。 １９９２年から２００３年まで、米国で月曜日に下された約４千件の判決を調査。サマータイムになった直後の日に出た判決をみると、前週と翌週の月曜にあった判決と比べ、懲役刑の期間が平均で約５％長かった。「睡眠を奪われた時間がたとえわずかでも、裁判官の判断はかき乱される」とチームは結論づけた。 被告の顔立ちや性別が判決に…

携帯電話を契約してから８日以内なら違約金なしで解約できる制度について、ＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩ（ａｕ）、ソフトバンクの大手３社の店舗の多くが、客に説明していなかったことがわかった。総務省が２２日、初めて実施した覆面調査で、２９９店の８割が説明をしなかったとする結果を発表した。同省は近く、３社を行政指導する。 制度は昨年５月の電気通信事業法改正で導入された。自宅に持ち帰ると電波がつながりにくかったり、店での説明が不十分だったりした場合は８日以内なら違約金なしで解約でき、端末代も返してもらえる。強引な勧誘を受けて契約した人を救済する狙いだ。 総務省の委託を受けた調査員が今年、契約を希望するふりをして店の説明を聞いたところ、７９％の店で制度についての説明がなかった。利用者の都合などで違約金を払って解約する場合についての説明も、５１％の店で不十分だった。 またドコモは、違約金なしの解約制度について、

「トンデモ」な健康本や医療サイトの情報を信じ込み、取り返しのつかない選択をしてしまったら。これを防ぐために必要なのは、ひとつの問いだった。——健康本を信じ込み、医師の指示を受け付けなくなるなど、現場からはその弊害を嘆く声も聞かれます。また、閉鎖に追い込まれたDeNA運営の医療サイト『WELQ』の問題に代表されるように、いわゆる「トンデモ」な情報がインターネット上でよく閲覧されてしまうこともあります。なぜ、日本では信頼性の低い健康・医療情報が蔓延してしまうのでしょうか。 書籍やネットに限らず、テレビや雑誌なども含めて、日本には信頼性の低い科学情報が生み出されやすい構造があります。日本人は総じて健康への興味関心が高いにも関わらず、得た情報を信頼できるかどうかを判断する基本的なスキルが身についていないのです。 例えば、「メタボ健診を受けていれば長生きできる」という言説があったとしましょう。これを

by Lauri Rantala 「辛いものを好んで食べる」ことや、「シャワー中に歌を歌う」といった普段の生活で何気なくしていることが、実に本人の性格を現しているという研究結果が発表されました。 Act-frequency signatures of the Big Five http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0191886917303094 BBC - Future - The everyday habits that reveal our personalities http://www.bbc.com/future/story/20170518-the-everyday-habits-that-reveal-our-personalities 「誠実な人は温かな人間関係を築き、外向的な人はハッピーに、精神が開かれている

農業と障害者福祉が結びつく「農福連携」が各地で進んでいる。農作業を障害者が担うことで、担い手不足に悩む農業と、障害者の働く場を求める福祉側が補い合う仕組みだ。肝心なのは「橋渡し役」だが、秋田と山形では地元の大学が貢献している。 秋田県大潟村の道沿いは、７月になると赤いサルビアが咲き誇る。村の景観づくり事業で毎年約２万７千本が植えられている。その１割強は村にある障害者福祉サービス事業所「大潟つくし苑（えん）」で栽培している。知的障害などのある人たち１０人ほどが、春から苗づくりに精を出している。 村から栽培を発注された業者が、手が回らない分を大潟つくし苑に委託している。そんな農福連携が実現して２年目。６月、苗は出荷できるほどに成長した。商品づくりは賃金増にも結びつき、作業が励みになっている。施設長の佐藤亘さん（３９）は「しっかりした目的があり、いい花を作ろうという意欲につながっている」と話す。

日本の農業技術は国際的にみてどんな水準にあるのか――。それを考えるため、カゴメがオランダのノウハウを学び、生鮮トマトの生産に本格参入したころのことを前回紹介した（6月16日「日本農業は20年前のオランダに追いつけたのか？」）。 浮き彫りになった日本とオランダの違いは2点ある。まず、オランダは1980年ごろから環境制御の機械を使い、データを駆使した農業に挑戦してきた。いまも「勘と経験」に頼る日本の農業との最大の違いだ。もう1つは、オランダは栽培と販売の両面で優れた経営しか生き残れない競争環境が以前からあり、それがノウハウの向上を促してきたという点だ。 今回はその続編。施設園芸のコンサルティングを手がける久枝和昇氏へのインタビューを通し、日本の農業を国際競争に立ち向かえるものにするための条件をさぐってみたい。 お金を払って指導を受けた カゴメのトマト農場にいたとき、コンサルティングの大切さを感

そーすい @yuu_ominae @WadatumiG ハラルマークを偽装しているくらいだから、表示は「牛肉」となっていても「コストがかかるから実は豚肉」ってなっていても驚かない。 2017-06-20 14:38:51

リンク 日本経済新聞 電子版 にわか関西弁 「なんでバレるんや？」 大阪に赴任して３年。テンポのいい関西弁にも慣れてきたが、あくまでも聞き手として。話すのはハードルが高い。実際、関西弁で話す関東出身者が「あんたエセやろ」と突っ込まれる場面に何度か遭遇した。なぜ分かる 337 users 11585 Minato@9/21池袋BlackHole @Minato_composer 関西弁は語句の2〜3音目にアクセント。 エセ関西弁は語句の頭にアクセント。 ということですねたぶん。 関西弁喋るときなんか無意識やから気づかんかったけども。 twitter.com/juicy_oicy/sta… 2017-06-21 05:04:57

さいたま改２ @saitamakita 【インド】水を飲む姿勢でミイラ化したカメレオンが発見される news.nationalgeographic.com/2017/06/mummie… 撮影者「カメレオンはこのパイプから水が出ることを知っていて、ここまで来たのでしょう･･･栓が閉められているとも知らずに。。 」 pic.twitter.com/Mh0ltSE4lc 2017-06-22 12:26:41

影裏 @kageura02 ラーメン屋にて 店「お待たせしました」 俺「どうも～、いただきます！」 後ろの席のカップル 彼氏「今時いただきますとかw」 彼女「店の食い物じゃん」 隣の席の親子 子「なんでいただきます言うと笑われるの？」 親「違うのよ、本当に笑われるのは食べ物のありがたさを知らない人の方よ」 2017-06-22 18:19:38

僕が「うたのお兄さん」として９年間出演した「おかあさんといっしょ」（Ｅテレ）で公開収録のコンサートがあれば、両親は毎回のように来てくれました。うたのお姉さんたちをはじめ関係者に「いつもありがとう！」と大声であいさつして名物になった母の後ろで、２人分の荷物を持っている感じです。 「お兄さん」は、高校１年のときからの夢でした。幼児に音楽を聴かせることが人生に豊かさを与える――。ある資料で知った後に番組を見て、「なりたい」と直感しました。 僕は妹と弟の３きょうだいの長男。一般的な家庭で長男が学費の高い音大に行くのは難しい。それでも「お兄さん」になる方法を自分なりに調べたり、歌のレッスンに行き始めたりした僕に、父は「本当にやりたいことなんだね」と。意思を確かめると、「だったら応援するから」。家族の一大決心をして、音大に進ませてもらいました。 大学の進路希望票に「うたの…

北陸3県で、農作物の食害をもたらす野生のイノシシの肉を「ジビエ料理」として活用する動きが広がってきた。石川県では今年度から家庭向け料理教室を開催し、富山県は商品開発やPRイベントの企画を募っている。イノシシの生息域が拡大、捕獲頭数が年々増加するなか、害獣を地域活性化の資源としてとらえ直している。石川県は早ければ7月にも、県内市町と連携して16カ所でイノシシ肉を使った一般家庭向けの料理教室を始め

野菜や果物の出荷時期を調整し、販売のチャンスを増やす取り組みが千葉県内で広がっている。スイカ栽培が盛んな富里市のJAは暑さに強い品種の栽培を増やし、手薄だった7月の出荷体制を強化。千葉県はキャベツ産地と連携し、品質が落ちやすい厳寒期での安定した生産体制づくりに取り組んでいる。需要に応じて作物を安定的に確保できるよう工夫し、販売価格の変動も抑えて生産者が安定した収入を得られるようにする。JA富里

山形県米沢市は、ふるさと納税の返礼品を見直し、市内で製造されているノートパソコンの取り扱いを7月末でやめる。10月には返礼割合を3割以下に引き下げる。総務省が4月に見直しを通知したのに続き、5月下旬、個別100自治体に2度目の通知をし、電話で直接見直し要請があったことを受けた措置。見直しは自粛要請があった返礼品の取りやめと、返礼割合の引き下げの2段階で実施する。返礼割合の引き下げには事業者との

アニメやSFで見かけていたロボットが、暮らしの中でも身近な存在になりつつあります。自動車や家電など私たちの身近な分野でもロボットの研究が進み、目にする機会が増えてきました。NEDO（国立研究開発法人　新エネルギー・産業技術開発機構）によれば、日本国内のロボット産業市場規模は、2015年の1.6兆円に対し2020年には2.9兆円、2035年には9.7兆円と大きく成長していくと予想されています。 これら急速な広がりの背景には、技術の進化はもちろんのこと、ロボットによる解決が期待されている社会問題があります。人口の増減や気候変動による食料難、労働力不足などは世界共通の課題。国内に目を向ければ少子高齢化も加わり、ヤンマーが深く関わる農業も同様の課題を抱えています。 果たしてロボットは私たちの暮らしをどのように変えてくれるのでしょうか？　今回はその中でも農業ロボットに注目。第一人者である北海道大学大

AWS Summit 2017の事例セッションに登壇したヤンマーは、高齢化・労働力不足に陥る日本の農業をテクノロジーで支えるロボットトラクターについて講演。AWSを用いた認証とデータ同期のシステムについても言及し、デジタルビジネスにおけるクラウドの重要性をアピールした。 高齢化・労働力不足に陥る日本の農業を救えるか？ 創業105年を迎えるヤンマーは、全体4割を占めるアグリ事業を中心に7つの事業を手がけている。ヤンマーと言えばトラクターが有名だが、食料生産技術とエネルギー変換技術をコアに小型・大型エンジン、建設機械、エネルギーシステムなどを幅広く手がけている。「ヤン坊マー坊で知られているが、天気予報の会社ではない（笑）」とはセッションを担当した横山氏の弁だ。 ヤンマーのアグリ事業はドイツから輸入した1933年ディーゼルエンジンの小型化からスタートしており、この小型ディーゼルエンジンを作業機に

■ヤンマー　農機の稼働状況や収穫量を管理する農業支援のIT（情報技術）システムの利用者を2018年度に1万件と倍増させる。このほどこのシステムと通信できる専用農機がなくてもスマートフォン（スマホ）などで農作業を簡単に記録できるサービスを始めた。農家の投資負担

香川県立農業大学校（琴平町）は農業経営者の育成を目的とした「かがわ農業MBA塾」を7月下旬に開講する。県内在住の就農者を対象に受講者を募り、実績のある農業経営者などを講師に招く。マーケティングのほか、労務管理や人材育成など経営に必要な知識を身に付けてもらう。講座は7月下旬から2018年2月にかけて全12回開く予定。受講料は3000円程度にする。時間は大学校に合わせ午前8時50分から午後4時10

6月9日、中国のポータルサイト“捜狐（SOHU.com）に『“浸泡在農薬里的中国人（農薬の中に浸る中国人）”』と題する記事が掲載され、ネットユーザーたちの間に大きな反響を巻き起こした。中国では農作物に農薬が過剰に使われていることは周知の事実で、庶民は収穫後の農産物に含まれる残留農薬による健康被害を懸念している。そうした前提の下で敢えて掲載された当該記事の概要は以下の通り。 世界最大の農薬製造商であり輸出商 【1】各種病虫害を予防・駆除し、農作物の収穫量を増大させるため、農薬は農業生産活動の中で広範囲に応用されている。多くの人々の生活は田畑から遠く離れているが、農薬はすでに各種の方法を通じてひそかに我々の日常生活の中に浸透している。農薬をその効果に基づいて区分けすると、除草剤、殺虫剤、殺鼠剤、殺菌剤などに分類される。全世界の農業生産で毎年必要とされる農薬量は350万トンであり、そのうち、中国

フォルムは明らかに猫ではなかった たぬきはのイギリス大使館に入っていった びっくりした

少子高齢化と地方活性化の問題は嫌というほど耳にするが、こうした課題に一番直面している産業といえば一次産業の農業だ。近年はIoTの進展もあり、農業のICT化、いわゆる「スマートアグリ」がトレンドとなっている。一朝一夕で若年層が農業に舞い戻るわけではないものの、ICTによる業務の自動化が達成されれば人手を費やす必要もなくなり、労働人口の減少にも対応できる可能性がある。 スマートアグリに取り組む企業の一つ、富山県発のベンチャー企業「笑農和(えのわ)」は、水稲農家向け水位調整サービス「Paditch(パディッチ)」を提供している。富山県は県内水田率が96.0%と、全国平均の54.4%を大きく上回る。実際に、農業産出額のうち米が占める割合も大きく、チューリップと並んで県を代表する作物と言ってもいいだろう。 こうした富山県の環境から、「水稲農家向け」という一見ニッチに見えるサービスを考案・開発した笑農

特許庁は、一部の出願人が出願手数料のない商標登録出願（以下、「瑕疵（かし）のある出願」）を大量に行っている問題を受け、瑕疵のある出願の後願（後から出願すること）の審査についてお知らせを掲載。その中で登録審査開始までの運用を一部変更したことも明かしました。 特許庁のサイトより 特許庁では、もともと瑕疵のある出願の却下を待つことなく、後願の審査を開始する運用をしていましたが、瑕疵のある出願が却下されるまでの間、後願側に“先願があるため手続きを進められない”と通知をする場合がありました。これまではこの通知に“先願が瑕疵ある出願であること”は盛り込まれていませんでしたが、今後はこの運用を変更し、“先願は瑕疵のある出願であり、却下確認後に登録査定を行う”旨をその通知に明示するようにしたとのこと。 特許庁は「商標登録出願を行おうとする際に、先に手続上の瑕疵のある出願が他人からなされていたとしても、ご自

さ〜て、今週のビックリドッキリメカは？ 野に放たれた彼は、ソーラーパワーで半永久的に稼働します。そして希望を抱いて伸びてきた新芽をためらうこと無く刈り取る。 まさに冷徹なマシーンなのです！ と、大げさに言ってみましたが、要するに草刈りロボットです。こちらはお掃除ロボットルンバの生みの親であるロボット工学者Joe Jonesが開発した、草刈りを自動化するロボット｢Tertill｣。現在、クラウドファンディングサイトのKickstarter（キックスターター）で資金を募っているプロダクトです。 Image: Kickstarter Tertillは雑草に出くわすと、ピタッと立ち止まってザックリとカット。その後は進行を続けます。 どうやって切っちゃいけないものと、雑草を見分けているの？というと、意外とシンプル。背の高い植物は障害物として方向転換。Tertillがまたげるサイズの新芽の場合は、底部

眼科検査で目にする例のあの「気球」。あの写真はどこで撮影されたものなのか？　もしかして写真ではなくイラストなのでは？　そのルーツについて、機器メーカーのニデックさんに聞きました。 例のあの気球 しばしば「目が良い人には分からない画像」といった形でSNSで話題に上がるあの「気球」。そもそも気球が表示される機器は「オートレフラクトメータ」※と呼ばれる角膜の屈折度を測定するためのもの。これにより近視・遠視・乱視の検査が可能になります。機器を覗き込むと表示される直線に伸びた道路の上空に浮かぶ気球の姿は、なぜか一度見ると忘れられないインパクトがあります。 ※他にも「オートレフケラトメータ」「OPD-Scan III VS」といった製品に使われています 例のあの機械 ニデック広報によると、あの画像は絵ではなく実際に撮影された写真。正確な場所までは分からないものの、米アリゾナ州の原野に通る道路を撮影した

「アマゾンとホールフーズ・マーケットが組んで、（有機野菜などの）オーガニック商品をオンラインで販売する市場を米国で作るのは、われわれにとって脅威という話だけではなく、ポジティブな面もある」。有機野菜宅配を手掛けるオイシックスの高島宏平社長は市場拡大を歓迎した。 オイシックスは6月20日、東京都品川区で定時株主総会を開いた。昨年12月、オイシックスは同業である大地を守る会（以下、大地）との経営統合を発表。今回の総会では両社の合併契約の承認や、社名変更など伴う定款の一部変更、取締役8人の選任が議案として上程された。 株主総会の冒頭で高島社長は「オイシックスの注文窓口がネットなのに対し、大地はカタログが中心のため、両社のお客様の重なりは少ない。それぞれのブランドを存続させながら、物流やコールセンター機能などを共通化した方がいいと判断した」と述べ、統合に至った経緯を説明した。 ローソンとの協業も7

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アイコン説明 画像はイメージです。 一部の商品については扱っていない店舗もあります。 モスバーガー＆カフェなど、一部価格が異なる店舗がございます。 表示価格は税込みです。 店内飲食とお持ち帰りは税込み同一価格です。税抜価格は異なります。 数値は配合に基づいた推定値であり、実際の商品とは異なる場合があります。 商品の一部を予告なく変更、終了することがありますので、あらかじめご了承ください。 使用する野菜は天候等の影響により変更する場合があります。

次世代のオーガニック農法と言われる「インドア・ファーミング（室内農業）」のバワリーファーミング（Bowery Farming）が6月14日、2000万ドル（約22億円）の資金調達を行った。出資したのはゼネラル・カタリストやGGV Capital、GV（旧グーグルベンチャーズ）などだ。 バワリーの調達総額はこれで2750万ドル（約30億円）となった。企業価値は非公開とさた。「我々は食料の未来を考えているテック企業だ」と共同創業者でCEOのIrving Fainは語る。 バワリーは独自のソフトウェアとLED、ロボット工学を駆使し、従来と比べて95％も少ない水で無農薬の葉物野菜を育てている。室内農場は都市近郊に作ることが出来るため物流コストを下げ、都市部に供給するためにかかる環境への負担を軽減できる。同社の農場は従来型の農場と比べて100倍の生産能力を誇っている。 世界人口の急増や農地の減少、都