農業の未来を語るオンラインイベントにタレントの大桃美代子氏が登壇。ローカルライフメディア「TURNS」と宮崎県新富町の地域商社が企画〜2021年9月27日（月）19時30分スタート。テーマは『自分らしい“農”との関わり方』〜 一般財団法人こゆ地域づくり推進機構（宮崎県児湯郡新富町、代表理事：齋藤潤一、以下こゆ財団という）は、ローカルライフメディア「TURNS」との共催で2021年4月よりオンライントークイベントを連続開催中です。9月27日に開催する第5回イベントでは、食と農に見識の深いタレント・大桃美代子さんをゲストにお招きしたスペシャルバージョンを企画いたしました。 講座名　：KOYU×TURNS「地域のミライを考える」⑤ テーマ　：「農」で地域に関わり、ライフスタイルを豊かにする ゲスト　：大桃美代子さん 開催日時：2021年9月27日（月）19:30〜21:00 会　　場：オンライン

農産物の安全認証制度「ＧＡＰ」の取得や更新に関し国の予算が減額されるのではとの懸念が福島県内の農業関係者に広がっている。ＧＡＰ取得推進は東京五輪・パラリンピックでの食材提供を通じ、東京電力福島第一原発事故に伴う風評を払拭（ふっしょく）する狙いで取り組んできたが、大会が閉幕したためだ。現状でも国からの予算は減少傾向にある。現行の推進事業が来年度以降も続くかは不透明で、生産者からは「風評払拭にＧＡＰは不可欠だが、国の支援がなければ取得や更新は厳しくなる」との声が出ている。 国費を財源とした福島県のＧＡＰ関連事業費と、ＧＡＰ取得件数の推移は【グラフ】の通り。福島県は原発事故からの農業復興の観点から、ＧＡＰ関連事業費が他の都道府県と比べて特に手厚く配分されている。ただ、取得件数が年々増加しているのに対し、事業費はここ数年で減少に転じている。 国は新年度予算の概算要求にＧＡＰ関連事業費を盛り込んだが

今年は大袋肥料の宅配注文がお得！中型トラックでの宅配も可能に！農業を知り、地域に密着するコメリの農業用品予約販売サービス2021年10月1日（金）より受付開始！～農業アドバイザーによる相談会など、プロの農家を全力サポート～ ホームセンターの「コメリパワー」や「コメリハード＆グリーン」を通し地域のライフラインとして、地元のプロを応援する株式会社コメリ（所在地：新潟県 新潟市、代表取締役社長：捧　雄一郎）は、2021年10月1日（金）より、農業用品予約販売サービスの受付を開始いたします。 農業を知り、地域に密着するコメリは、農業用品の先行予約を通じて、農家の皆様により良い商品を、必要なだけ、より安くご提供しております。今年の農業用品予約販売では、大袋肥料の宅配が店舗受け取りよりも安くなっただけでなく、中型トラックでの宅配を引き渡し全期間で実施いたします。また、各店舗で実施する相談会では、農業ア

農業DXプラットフォームを提供するAGRI SMILEがシリーズAで約1.7億円の資金調達を実施農業DXプラットフォームの展開加速と組織拡大に投資 DXプラットフォームにより産地とともに持続可能な農業をつくる株式会社AGRI SMILE（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：中道 貴也、以下AGRI SMILE）は、事業および組織の拡大にあたり、個人投資家の梅田 裕真氏、鈴木 達哉氏および既存投資家であるマネックスベンチャーズ、THE SEEDを引受先とする第三者割当増資を実施し、総額約1.7億円の資金調達を行いました。これにより、累計の調達額は2.1億円となりました。 AGRI SMILEにおけるDXの定義 〜業務のデジタル化とデータ集積を進め、研究結果に基づき改善を行うこと〜 AGRI SMILEは2018年の創業から、産地の栽培領域におけるDXをサポートするプロダクトを提供してきました

三洋化成工業とファーマフーズは農業分野の課題解決を目指す共同プロジェクトについて「アグリ・ニュートリション基本計画」を策定した。農作物に刺激を与えて品質や耐性を向上させる「バイオスティミュラント」という素材を開発し、2024年ごろの実用化を目指す。両社は資本関係も強化する。両社は卵殻・卵殻膜や食品向け機能性素材の「GABA（ギャバ）」などをバイオ

原発事故の影響ですべての住民の避難が続く福島県双葉町で11年ぶりに稲刈りが行われました。 双葉町は2025年度に本格的に農業を再開することを目指し、特定復興再生拠点区域で野菜や稲作の試験栽培を進めています。 刈り取った稲は放射性検査を行い、早ければ年内にも結果が出るということです。 農地保全管理組合・木幡治さん：「誰か先頭に立って前に進めるように俺らも後押ししながら、これから若い人たちにつないでいきたいっていうふうに思います」 今年度に収穫したコメは食べることはできませんが、来年度以降も試験栽培を続けるということです。

衛星からドローン、船舶による観測まで、リモートセンシングの解析技術で多彩な事業を展開する国際航業株式会社は、第4回宇宙開発利用大賞で農林水産大臣賞を受賞しました。衛星データを利用した農業支援サービスや台風接近時の緊迫した観測体制、持続可能な農業生産を助ける森林監視事業について、担当されている皆さんにうかがいました。 新井：私たちは、衛星はもとより、航空機、ヘリコプター、ドローン、船舶に搭載された様々なセンサーからの情報を解析しています。衛星関連ソリューションですと、光学からSAR（合成開口レーダ）まで、海外の商用衛星も含め、17種類ほどの衛星のセンサーを利用しています。最近ではアメリカのPlanetが100数十機以上の衛星を打ち上げ、日本の衛星ベンチャーも数多くの衛星打ち上げを開始していますので、利用の幅が広がってきています。弊社はおよそ2,000人規模の会社ですが、衛星データを始めとした

前回よりホウレンソウの防除暦作成に取り組んでおり、防除暦作成の手順や防除手段選択の考え方を示しながら、防除の組み立て方法について紹介している。 前回までに、ホウレンソウ栽培におけるほ場の準備編として除草作業と土壌消毒について紹介した。今回は、土壌消毒剤以外の農薬で実施する播種（はしゅ）前～播種時の防除について紹介する。この時期は、病害も害虫も密度がまだ低いので、使用する農薬の防除効果が得られやすいし、農薬散布もしやすいので、毎年発生する病害虫の場合は、この時期の防除は欠かさないようにしたいものだ。 １．苗立枯病防除 苗立枯病は、発芽間もない実生が侵される病害で、土壌中にいる病原菌（ホウレンソウの場合リゾクトニア菌とピシウム菌が主体）が実生に感染して発生する。この病害は、これらの病原菌に効果のある農薬を使用し、現在登録のある農薬は、種子消毒剤と土壌灌注剤の２種がある。（表参照） （１）種子消

浅間リサーチエクステンションセンター（長野県上田市）、トップリバー（長野県北佐久郡）、日立ソリューションズ東日本（宮城県仙台市）、ファインドゲート（東京都中央区）、iCD協会（東京都千代田区）の4者は、農研機構委託事業スマートファーマー育成コンソーシアムで、「農業人材育成で成長を見える化する農業版iCD」を開発した。 iCD for Agri　タスク一覧 農業従事者の高齢化が進むとともに、農業人口は減少を続けており、人手不足が益々深刻化している。この解決策の一環として、経営スタイルは個人から法人化への流れが加速しており、これまでの経験や勘に頼る農業から、効率的な農業を組織的に実践できるスタイルへの転換が求められている。 教育研修やOJTに力を入れた農業人材育成への取り組みなどが近年積極的に行われているが、具体的な人材像が定義されていないまま行われているのが現状だ。また、農業界の人材育成に関

ニチバンは9月24日、ぶどうの新梢やきゅうりの蔓の誘引結束システム「とめたつ(TM)」シリーズから、作業性・使いやすさが向上した誘引結束機の新商品「とめたつ（TM）プラスTMA150」を全国のＪＡなどで発売する。 テープカット荷重が削減され、より軽くカットできる 「とめたつ（TM）」シリーズは、針が必要ない粘着テープを利用した誘引結束システム。軽くて丈夫で壊れにくい誘引結束機と、粘着面同士を付けた時だけ強固に粘着し、収穫時には適度に粘着力が弱まる専用粘着テープで、収穫後の後作業にも適している。 新発売の「とめたつ（TM）プラスTMA150」は、従来品の設計を見直し、誘引作業の負担軽減と作業性向上を図った。本体の重量を25グラム軽減することでさらに持ちやすく、テープカット荷重も削減されているため、誘引作業の負担軽減と作業性向上を図る。また、利便性を追求し、細かい設計の見直しも実施。ヘッドの角

ハリマ化成グループハリマ化成株式会社（兵庫県加古川市）は9月24日、障がい者の支援サービスを手がける株式会社エスプールプラスが運営する「わーくはぴねす農園」事業に参画し、同施設内に「ハリマファーム」をオープンした。 わーくはぴねす農園外観 エスプールプラスは、今年春に大阪に初進出し、摂津市にソーシャルファーム（企業向け貸し農園）を開業。屋内型農園で野菜の栽培をする仕事で、障がい者が安心して自分らしく働ける場を提供している。現在、全国で350社以上の企業との連携を通じて、福祉就労での働き方ではなく、企業への就労となる多様な方々の雇用機会の創出を図っている。 ハリマ化成は、障がいのある従業員3人を新たに採用し、同農園敷地内にある「ハリマファーム」に派遣。水耕栽培農業に携わることで、社会とつながる機会を得ながら、働きがいを持って活躍してもらうことをめざしている。また、収穫物は加古川市にある同社製

株式会社おてつたびは千葉市の新規就農施策の一環として、若年層の就農意欲を高めるきっかけづくりを目的に、千葉市と「若年層と農業者のマッチング事業」で連携。首都圏から日帰りで行ける千葉市内のおてつたび先を9月中旬から順次掲載している。 同社は、季節的・短期的な人手不足をキッカケに地域の関係人口を創出するマッチングサイト「おてつたび」を運営。今回の事業では、これから職業選択を考える若者が、千葉市内で農業経験や交流をすることで、将来の就農意欲を含め農業に対する意識・課題に及ぼす影響を把握することを目的としている。さらに、今回得られた若者の就農意欲に関する調査結果は、千葉市の農業の担い手の確保・育成事業に反映させることをめざしている。 「おてつたび」は人手不足で困っている地域の農業者と、農業や地域に関心が高い若者を繋ぐマッチングプラットフォームを提供。若者が農業を手伝うことで、将来の就農への意欲を高

第1回国連食料システムサミットが9月23日、バーチャル形式で始まった。主催者のアントニオ・グレーテス国連事務総長が「より良い世界のビジョンを実現する力はフードシステムにある」と強調するととともに、各国政府に2030年までのＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）達成のために約束を果たすよう呼びかけた。 国連食料システムサミットは2030年までのＳＤＧｓ達成に向けた「行動の10年」の一環として、食料システムを改革する行動を議論し、関係者の連携や協力を促進することを目的にグレーテス国連事務総長が主導して、昨年から加盟国や国際機関などが議論してきた。 当初はニューヨークで開催予定だったが、世界的なコロナ禍でバーチャル形式で開催されることになったが、130か国以上から首脳級・閣僚級も多く出席し、現地時間の23日午前９時（日本時間：午後10時）から関係者のビデオメッセージが順次発表された。 グレーテス事務総長

農水省は9月8日、病害虫発生予報第7号を発表した。水稲については、いもち病（穂いもち）の発生が、関東、東海、近畿、中国、四国と九州の一部の地域で多くなると予想されている。 葉いもちに食害された水稲（写真提供：熊本県病害虫防除所） 気象庁が発表した向こう1か月の予報（8月26日付）では、沖縄・奄美で高く、降水量は全国的にほぼ平年並と予想されている。 今後1か月の主要病害虫は、水稲ではいもち病（穂いもち）の発生が、関東、東海、近畿、中国、四国と九州の一部地域で多くなると予想。野菜類では、トマトの灰色かび病の発生が、北東北、東海と北九州の一部の地域で多くなると予想されている。また、果樹・茶では、なしの黒星病の発生が、北陸、東海と近畿の一部の地域で多くなると予想されている。 各作物の詳細は以下の通り。 ◎水稲 いもち病（穂いもち） 関東、東海、近畿、中国、四国と九州の一部の地域で多くなると予想。同

青森県病害虫防除所は、県内のねぎにネギハモグリバエ（B系統）の発生を県内で初確認。これを受け、9月22日に病害虫発生予察特殊報第1号を発令した。 ネギハモグリバエの幼虫（写真提供：青森県病害虫防除所） 8月4日に青森県中南地域のねぎ栽培ほ場で、ネギハモグリバエによる著しい食害痕や葉の白化症状が確認された。この被害状況は従来のネギハモグリバエ（A系統）と異なり、他都府県で発生が認められているネギハモグリバエ別系統（B系統）による食害と類似していた。 このため、採取した幼虫を羽化させ、農業・食品産業技術総合研究機構野菜花き研究部門に遺伝子解析を依頼したところ、青森県では初確認となるB系統と同定された。 B系統は、平成28年に京都府で確認されて以降、全国的に発生が認められており、東北地方では青森県を除く5県で既に発生が確認されている。 B系統はA系統に比べ1葉当たり幼虫数が多く､集中的に加害する

令和3年5月12日に決定された「みどりの食料システム戦略」（以下、「みどりの戦略」と略します）では、「食料・農林水産業の生産力向上と持続性の両立をイノベーションで実現」を目指し、2050年までに目指す姿と取り組み方向が示されました。 前回までに「有機農業」に関する技術的戦略（１）～（１０）（図参照）のうち、2040～2050年までに実現・普及を目指す取り組む課題を掘り下げました。今回からは、2050年以降に取り組む課題とされている、（９）「土壌微生物機能の完全解明とフル活用による減農薬・肥料栽培の拡大」、（１０）「幅広い種類の害虫に対応できる有効な生物農薬供給チェーンの拡大」を掘り下げてみます。 まず、（９）「土壌微生物機能の完全解明とフル活用による減農薬・肥料栽培の拡大」です。この取り組みは、化学農薬および化学肥料の使用量低減取り組みの中にも記載されています。その具体的な手法は、土壌微生

白鶴酒造（神戸市東灘区）がグループの農業法人「白鶴ファーム」（丹波篠山市）の酒米生産で、農業用ドローンによる農薬散布を始めた。ICT（情報通信技術）を活用したスマート農業の実証実験で、田んぼの水温や水位を自動で計測するセンサーを導入した。新技術の活用で、作業の効率化や品質の高い酒米の収穫増を目指す。 白鶴酒造は2011年から酒米の自社栽培を始め、15年に白鶴ファームを設立した。農家の高齢化や酒造好適米の栽培条件が厳しく生産が敬遠されがちな状況を解決し、原料を安定確保する狙い。現在は丹波篠山市内の180カ所（計約33ヘクタール）を抱える。

新型コロナウイルス感染拡大を受け、帰国を余儀なくされた国際協力機構（JICA）の青年海外協力隊員が群馬県嬬恋村の...

群馬県富岡市の職員と市内農家が連携し、労働力の減少や耕作放棄地増加といった現代農業の課題解決を目指すプロジェクト...

世界のラグジュアリーはどこに向かっているのか？　また、日本のラグジュアリーが世界で認知されるのはどうすればよいのか？　安西洋之さんとともに新しいラグジュアリーを360°の視点から探り続けてきた連載の第10回は、ユナイテッド・アローズ上級顧問の栗野宏文さんにお話を伺いました。 世界のファッションシーンで最も影響力をもつクリエイティブディレクターのひとりとして業界を俯瞰している栗野さんが見る、今後ファッション、ラグジュアリーの行方とは。 【前編】きらびやかなラグジュアリーの終焉とLVMHプライズという才能探し 中野：どうしたら日本のブランドは世界に出ていけるでしょうか？ 栗野：世界に出るための条件のひとつとして、文化的収奪に敏感であることが挙げられます。ただ、初めからすべて教育しなくちゃダメというならだれも出ていきません（笑）。出ていく過程のどこでどうするのか、10箇条みたいなことを出すのか、

サラリーマン時代、夜は同僚らと繰り出し、グラスを手に遅くまで語り合った。いま、徳島県の山あいで畑の手入れを終えた夕べには、繁華街のネオンの代わりに星空が迎えてくれる。築約150年のかやぶき屋根の家で囲む食卓には妻と2人の娘の笑顔がはじける。大阪市の化粧用具メーカーで研究開発を担当していた松本直也さん（38）の会社生活は充実していた。納入先の求めに応える「ニーズ開発」だけでなく、いちから独自の製

問い合わせ急増のジェネリック除草剤「サンフーロン」 販売数量5年で125％増を達成！ ～耕作放棄地の鳥獣被害の抑止となるか～ 自社製天然有機質肥料をはじめ、除草剤、農産品を扱う農業関連メーカーの大成農材株式会社(代表：杉浦 朗、本社：広島県広島市)では、除草剤「サンフーロン」の販売数量が、2015年度から2019年度(農薬年度)にかけて125％増となりましたことをご報告いたします。販売数量の増加と共に、サンフーロンを利用した耕作放棄地の管理についてのお問い合わせも年々増加しています。 サンフーロン5L 【除草剤「サンフーロン」5年で販売数量125％に。同時に増えた耕作放棄地管理の問い合わせ】 1994年から販売を開始した除草剤「サンフーロン(R)」は、ジェネリック除草剤分野で16年連続出荷実績No.1です。 サンフーロンは農林水産省からの農薬登録がある除草剤です。幅広い作物の栽培に使用でき

虹色の鋏角（きょうかく）を見せるハエトリグモの一種（Phidippus regius）。（PHOTOGRAPH BY EMANUELE BIGGI, NATURE PICTURE LIBRARY） マダニはシカにかみつく際、厚い毛皮を突き破らなければならない。ハキリアリは、頑丈な熱帯植物の葉をいとも簡単に切り裂く。サソリは尾を使って、自分より何倍も大きい獲物に毒を注入する。（参考記事：「自ら毒の体験も、生物毒に魅せられた科学者たち、新薬開発目指し」） 米オレゴン大学の物理学者ロバート・スコフィールド氏は、こうした驚異的な生物たちに魅了されてきた。小さな彼らは、どうやってそのような桁外れの力を発揮しているのだろうか？ 9月1日付けで学術誌「Scientific Reports」に掲載された氏らの論文によると、その答えは、彼らがもつ“武器”や“道具”の原子レベルの構造にあるという。 一部の無脊

イタリア、エルバ島の急斜面に広がるブドウ園。エルバ島では2021年、2000年以上前につくられていたマリンワイン（海のワイン）が復活を遂げた。（PHOTOGRAPH BY DIRK RENCKHOFF, ALAMY STOCK PHOTO） 迫力の氷河とクジラに出会える、アラスカ、グレイシャーベイ国立公園 帝国滅亡から500年、アステカ人とは何者だったのか？ 2018年9月の穏やかな朝、ワイン生産者のアントニオ・アリギ氏は初めて、ブドウが入った籠を地中海に沈めた。太陽が降り注ぐイタリア、エルバ島の隣人たちはあっけにとられていた。「アントニオはおかしくなったのだろうか？」 アリギ氏はこのとき、ブドウを5日間海に沈め、ユリウス・カエサルも好んだと言われる古代ギリシャの逸品「マリンワイン」（vino marino、「海のワイン」の意）の製法を復活させようとしていた。（参考記事：「ルビコン川を渡る

細胞が40万個以上に増殖した酵母のクラスター。圧力を加えると、写真のように枝分かれした小さな細胞の塊になった。（PHOTOGRAPH BY OZAN BOZDAG） 生命はいかにして、単細胞から始まり、今のようなかくも美しく複雑な生物へと進化したのだろうか。そもそも細胞は、どのようにして集まり、互いに協力することを学び、数億から数兆個もの細胞から成る有機体を形成するようになったのだろうか。（参考記事：「5.7億年前、生物たちはなぜ複雑になったのか」） その答えはまだ見つかっていないが、米ジョージア工科大学による最新の実験結果が、大きな手掛かりを与えてくれるかもしれない。同大学の研究チームは、試験管の中で本来は単細胞性の酵母が肉眼で見えるほど巨大なクラスター（集合体）にまで進化する様子を観察し、複雑な多細胞構造の起源を探る研究への道筋をつけた。 実験で得られた酵母のクラスターは大きさが直径2