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自然エネルギーが安くなったら：温暖化で結集した環境運動崩壊への序曲 - 山形浩生の「経済のトリセツ」
山形浩生 クルーグマンがこんな記事を書いている。 要するに、太陽電池のコストがかなり下がってきて、石油や石炭と張り合えるようになってきた、という話。だからもう変な化石燃料発掘はしなくていいかもしれない、とのこと。 さてぼくはこれに70パーセント賛成だ。ぼくはクルーグマンの議論の中で、石油メジャーがこれをつぶしにかかるかも、といった議論については、陰謀論もいい加減にしろと思う。その部分が15%。そしてもう一つ、石炭とそのまま横並びで比べてもダメ。日が照らないと太陽光は使えず、自然エネルギーの最大の欠陥である安定性が担保できない。それをカバーするには、コストはさらに二段階くらい――あと半値くらい――下がらないと、本当に競争力は出ないだろう。これが15%分。 でも、それ以外はすべて賛成だ。さらにもう一つ、これはロンボルグが長いこと主張してきたことだ、というのも指摘しておこう。いずれ太陽電池は安く
アメリカの構造的失業の再生と死 - P.E.S.
しばらく前に現在のアメリカの失業率の上昇は構造的失業率が上昇したからなのかについての議論があり、クルーグマンやデロングなどが構造的なものではなく循環的失業の上昇だと（ゆえに有効需要を高めるべきだ）と主張していましたが、この件についてある種の進展があったそうで、クルーグマンがそのことを説明しているブログへのリンクを張ってました。で、それが面白いなと思いましたのでそのリンク先のブログエントリーを訳してみることにしました。まあ簡単に言うと統計情報の改定があったということなんですが、社会科学のデータは（金融市場からのものなどを除くと）基本的にいろんな人たちが情報を集めてまとめたものなので、どうしても一般への提供までに時間がかかる上に、追加のデータが手に入るとその改定が行われます。政府からのデータも同様で、しかも結構大きくデータが改定されてしまうこともあります。そういうのは仕方ないんでよねぇ。 とこ
ケインジアンはもっと原理主義的たれ - himaginary’s diary
デロングが、大不況に関する誤ったマクロ経済理論の蔓延を指弾するパワポ資料を書いた。それに対しクルーグマンが、大枠ではデロングに賛成しつつも、フリードマンにその責を負わせるというデロングの見方は少し短絡的に過ぎるのではないか、と苦言を呈している（邦訳）。 このデロングの見方はNick Roweも批判している。Roweはまた、返す刀で、そもそもケインジアンは自分たちのモデルを分かっているのか、とクルーグマンも含めたケインジアン全般を批判している。 以下はそのRoweのエントリからの抜粋。 If you drew a line, and put Real Business Cycle theory at one end of the spectrum, who would be a natural candidate to put at the other end of the spectrum
岩田教授の経済入門―『経済学的思考のすすめ』 - 事務屋稼業
経済学の専門家ではない人の「シロウト経済学」を俎上にのせて、正統派経済学の考えかたとはこういうものだと教授する本書。シロウト経済学の代表として槍玉にあがっているのは、辛坊治郎・辛坊正記『日本経済の真実―ある日、この国は破産します』だ。 辛坊本への批判は徹底していて、GDP計算における初歩的なミスをたしなめたり、辛坊両氏が「国家破産」の危機をうったえる一方で国家の課税権を無視していることを指摘したり、などなど、まあ遠慮会釈もなく叩きつぶしている。ぶっちゃけ岩田規久男氏ほどの経済学者にしては大人げないな、と思わぬでもないけれども、よっぽど辛抱たまらなかったのでしょうね。 もちろん、プロの経済学者がシロウトを叩いて悦に入る――そして、読者は「トンデモ叩き」に快哉を叫ぶ――というような不届きな本ではない。いや、そういう楽しみかたもできるかもしれないが、それで終わってしまっては、目糞鼻糞を笑うのたぐ
独占インタビュー ノーベル賞経済学者 P･クルーグマン 「間違いだらけの日本経済 考え方がダメ」（週刊現代） @gendai_biz
教鞭をとるプリンストン大学(ニュージャージー州)の研究室で取材を行った 〔PHOTO〕サミア･カーン(クルーグマン教授･以下同) 今年後半、二番底の可能性がある/日銀が「インフレなどとんでもない」と言い続ければ、日本は破産する/消費税アップのタイミングはこの大不況真っ只中の時ではない。日本はアメリカより深刻な不況にあることを理解すべきだ/財政赤字の問題を優先させれば、デフレ･スパイラルを加速させるだけである。 菅首相は一刻も早く消費税アップに向けた議論を始めたがっている。しかし、舌鋒鋭い「闘う経済学者」はこう言った。「急ぐ必要はない」と。財政再建よりも先に、日本がまずなすべきこととは―。 インタビュー/松村保孝(ジャーナリスト) 世界的な不況はこれからが本番 「日本は、アメリカよりも深刻な不況に直面しているということを、理解すべきです。もちろん、アメリカ以上に歳入を増やす必要もあります。
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