"年収1億円超"の上場企業役員443人リスト
フランスの経済学者、トマ・ピケティ氏の新著『21世紀の資本』の大ヒットで、世界的に注目を増す「格差問題」。企業でも役員と従業員の収入格差はある。欧米では高額な役員報酬が社会的な問題として指摘されるが、日本企業の役員報酬は欧米ほどケタ違いではないと言われる。実際のところはどうなのだろうか。 東洋経済が刊行する『役員四季報』は3500社超、約4万人の上場企業役員についてさまざまなデータを収録しているが、そのうち年1億円以上の役員報酬を得ている上場企業役員443人をランキングにして紹介しよう。この金額以上の役員報酬を得ている上場企業の役員は、その事実を有価証券報告書への記載で開示する義務がある。 今回の集計対象は、2013年5月～2014年4月に本決算を迎え、1億円を超える役員報酬を得た役員を有価証券報告書で開示した上場企業。かつてに比べると、日本でも外国人社長やプロ経営者がトップに就任する例も
ケタ違い！これが米国CEO報酬トップ300だ
アップル、フェイスブックやツィッターなど、米国企業は日本人にとって、以前よりもずっと身近な存在になっている。しかもこれらの企業は、今や日本株と同じように、ネット証券で気軽に売買することができる。「それなら『会社四季報』の米国企業版も作らねば」。こうしたことがきっかけで、2014年7月についに『米国会社四季報』を創刊することになった。 日産のゴーン社長もかすむ？米国企業トップの報酬額 『米国会社四季報』の掲載対象は、「S&P500指数」採用銘柄のうち、米国に本社があり、かつ日本で取引可能な銘柄である。また、代表的な上場投資信託（ETF）も掲載している。幸いにも発売以降、ご好評をいただいているが、これは米国株に興味を抱く投資家が増えているということの表れかもしれない。 そこで、米国株をさらに身近なものにしていただくため、『米国会社四季報』の誌面データを活用し、主に「ランキング」という形で複数回
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