【韓国ドラマ】パク・ヒョンシク主演『青春ウォルダム』追い詰められた世子を誰が救うのか?〈韓国時代劇解説〉 05-22 13:06 “JYP新人”NEXZ、初の韓国リリース作「Ride the Vibe」購入者対象イベントが10月に千葉&大阪で開催決定 05-22 13:03
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8人の主人公は、全員クローン人間!? 『ザンキゼロ』の主人公であり、人類最後の生き残りである8人は、なんと全員がクローン人間です。その寿命はわずか 13日。二週間足らずで急速に成長し、衰え、死を迎え、そして再び誕生します。また、過酷な世界を生き抜く過程では、様々な危険により寿命を迎える前に命が尽きることもあります。 新たな肉体を再生するには、アーケードゲーム筐体のような「エクステンドマシン」という装置を使用します。このマシンには廃墟の探索を通じて得られる「スコア」が蓄積され、その「スコア」を消費して新たなクローン人間を生成します。
麻生副総理兼財務大臣は、29日、決裁文書の改ざん問題をめぐり、「森友のほうがTPP11より重大だと考えているのが、日本の新聞のレベル」などと発言しました。これに対し、改ざん問題を軽視しているという批判が出ていることを踏まえ、30日、参議院の財政金融委員会で、「森友問題と比較したのがけしからんと言う点に関しては謝罪する」と陳謝しました。 この発言に対し、改ざん問題を軽視しているという批判が出ていることについて、麻生副総理は30日の参議院の財政金融委員会で、「そういった印象を与えたのであれば、その点に関しては訂正を申し上げる」と述べました。 そして、「TPP11を森友問題と比較したのがけしからんと言う点に関しては謝罪する。TPPのことが全く記事に出ないところが問題だと申しあげたかった」と述べ、陳謝しました。 そのうえで、今回の決裁文書の改ざんについて、麻生副総理は「財務省にとって極めて大きな事
森友学園への国有地売却をめぐる公文書改ざんの問題で、3月27日に衆参両院でおこなわれた財務省の佐川宣寿・前理財局長の証人喚問。 「刑事訴追の恐れ」を理由とする証言拒否によって辛くも逃げきったようにみえるが、佐川氏の証言には隠れた「落とし穴」があった。 この証言は信用できるのか。安倍政権や大阪府の思惑(過去記事参照)も視野に入れつつ、私たちが冷静な目で判断することが求められている。 自信満々の「悪魔の証明」で窮地に… 佐川氏の証人喚問の特徴は、刑事訴追の恐れがあるとして40回以上も証言を拒否しながら、一方で「首相官邸からの指示はなかった」と自信満々で言い切ったところにある。 このように、「なかった」という事実を証明することを「悪魔の証明」という。不存在を証明するには、全ての存在事実を調査し尽さなければならない。それは事実上不可能であるから、こう呼ばれる。 佐川氏は、自信満々でこの「悪魔の証明
回転ずしチェーン「スシロー」の回転レーンに流れてくる、松平健さんのポップ広告の“圧が強すぎる”と話題になっています。前代未聞(?)の3段落ちポップについて、あきんどスシローを取材しました。 話題になっているのはスシローが展開している「すし屋のまぜそば」シリーズの春商品に関する商品ポップ。俳優で「マツケンサンバ」などの楽曲でも知られる松平健さんをイメージキャラクターに起用し、ポスターにはもちろん店内の回転レーンにも松平健さん扮する殿様姿のキャラクター「マゼケン」のポップが流れてきます。 松平健さん扮するマゼケン ポップの種類は3つ存在し、「私と目があったらまぜそばをご注文!」「ご注文いただくまで回り続けます」「さっきも目合いましたよね?」と3段落ちでまぜそばをオススメしてくるのですが、松平健さんといえばくっきりとした顔立ちが特徴。ぱっちりお目々に白い歯を光らせてほほえまれれば、自然と注文ボタ
レオパレスは、自宅の窓に男性のシルエットを投影する防犯施策「Man of the Curtain」を発表しました。1人暮らしの女性をねらう住居侵入犯罪を防ぐことが目的です。 あたかも男性が住んでいるかのよう スマートフォンとプロジェクターを用いて動く男性のシルエットを窓に投影し、あたかも部屋で男性が生活しているかのように見せるもの。男性のシルエットは12種類あります。シャドーボクシング、空手、ヨガ、ダンベルで筋トレ、エクササイズ、バットを素振りしている様子など強い男性を演出するシルエットや、掃除機をかける、新聞を読む、会社から帰宅して着替える、エレキギター演奏、洗濯物をたたむ、考え事をしながら部屋をうろつくなどの日常のシルエットが用意されています。 掃除機をかけるシルエットもあります 女性を狙った住居侵入犯罪は、後を絶ちません。本当に男性がそこにいるように見せるため、CGがいいか、実写がい
けいおんからじわじわと感じていたストーリーの不要性、求められるのはキャラクターの可愛さ・関係性と舞台装置。 キャラクター性が強いアイドルアニメが流行した。 その後艦これ、刀剣乱舞あたりが流行し、二次創作という場で大流行した。 キャラクターの見た目と方向性と舞台装置である世界観だけが用意され、 多くは語られない。 それ故にファンは妄想を繰り広げる。 自由性が高いということが二次創作のしやすさに繋がる。 キャラクターと舞台だけは共通しているのでオリジナルとも言い難い。 それに、多くの人が手に取れる仕組みだ。 そこにバーチャルユーチューバーが登場。 最初にあらわれたキズナアイはただユーチューバーの見た目を2次元に落とし込んだものだったが、 ここに来て鳩羽つぐが登場。 世界観とキャラクターのみの提示を、アニメの枠を超えてしてきた。 具体的なストーリーはいらない。 もはや、30分アニメである必要は一
ハフポスト日本版ニュースエディター。 公衆衛生、ジェンダー、調査報道が関心領域。masako.kinkozan@huffpost.com
環境省サイトで紹介されている「市販のどんなタイプのマスクでも99%以上の花粉除去率」になる“インナーマスク”が話題となっています。ガーゼと化粧用コットンでできます。 市販のどんなタイプのマスクでも99%以上の花粉除去率になる「インナーマスク」(環境省より) インナーマスクの作成方法を紹介します。「環境省の花粉症環境保健マニュアル(2014年1月改訂版)」に掲載されている内容です。 ガーゼを10センチ四方に切り、2枚用意します 化粧用コットンを丸め、1枚のガーゼでくるむ(インナーマスク) 市販の不織布マスクにもう1枚のガーゼを4つ折りにしてあてる 鼻の下にガーゼでくるんだコットン(インナーマスク)を置く 3.のガーゼをあてたマスクを装着する ※息が苦しい場合には、コットンの厚さを半分にしてください。 作り方(環境省の花粉症環境保健マニュアル(2014年1月改訂版)より) インナーマスク法は「
断絶された医薬品小売ネットワークがもたらすリスク これまで東南アジア各国は、市民の健康状態を理解するきっかけとなる薬の販売データの収集に苦戦してきた。 というのも、例えば人口世界第4位のインドネシアでは、チェーンのドラッグストアが立ち並ぶ日本や欧米とは違い、個人商店型の薬局が全体の約97%を占めている。他の国に関しても、チェーン店が存在するのは主要都市部だけで、郊外に住む人々は個人商店に頼らざるを得ないというのが現状だ。 どのような薬が販売されているかというデータは店単位でしか把握できておらず、政府やNGOが何らかの施策を打ち出そうとしても現状把握が困難で、製薬会社もビジネス拡大に向けたプランを立てづらいままでいる。 また、データは問題発見のスタート地点でもある。mClinicaがフィリピンでのパイロットプログラム中に行った調査では、21錠の抗生剤を処方された患者のうち、半数が実際には1〜
ハッブル宇宙望遠鏡が捉えた「DF2」銀河。欧州宇宙機関提供。(c)AFP PHOTO / ESA/Hubble 【3月29日 AFP】宇宙の4分の1を構成するとされ、目に見えず解明もほとんど進んでいない「暗黒物質」のない銀河の存在が28日、天文学者らによって初めて明らかにされた。 【特集】エイリアン?それとも…? 宇宙の「謎」写真集 英科学誌ネイチャー(Nature)に発表された論文は、今回の発見によって、銀河の形成方法に関するさまざまな仮説の見直し、あるいは大幅な修正が必要となる可能性があると指摘している。 論文の共同執筆者であるカナダ・トロント大学(University of Toronto)の天文学者ロベルト・アブラハム(Roberto Abraham)氏はAFPの電話取材に応じ、「非常に奇妙」と述べ、「この大きさの銀河なら、通常の物質の30倍の暗黒物質があるはずだが、全くなかった」
柏崎朱音.direzza @CapybaraImpreza 自分が原因の事故でクルマ壊れるのは仕方がねぇよ 誰かに突っ込まれるのも想定して保険組んでる でも駐車場でクルマ爆発するなんて誰が想像するよ 2018-03-29 08:21:56
麻生太郎財務相は29日の参院財政金融委員会で、米国を除く11カ国による環太平洋経済連携協定(TPP11)が署名されたことについて「日本の新聞には1行も載っていなかった」などと述べたが、事実とは異なっている。 参院会派「国民の声」の藤末健三氏の質問に答えた。麻生氏はTPP11について「日本の指導力で、間違いなく、締結された」と説明した上で、「茂木大臣が0泊4日でペルー往復しておりましたけど、日本の新聞には1行も載っていなかった」と発言。さらに「日本の新聞のレベルというのはこんなもんだなと」「みんな森友の方がTPP11より重大だと考えている」とメディアを批判した。 しかし、TPP11はまだ締結されていない。国会で協定が承認され、関連の手続きを終え、協定寄託国であるニュージーランドに通知した時点で「締結」になる。また茂木敏充経済再生担当相が出席した署名式の開催地はペルーではなく、チリの首都サンテ
例えば後輩が担当、私がフォローしてる案件で私が何気ないことを聞いた時 理想の会話1 私「あ、そういえば配送の業者ってどこか知ってる?」 相手「いえ、知らないですね」 私「そっか、じゃあいいや」 理想の会話2 私「あ、そういえば配送の業者ってどこか知ってる?」 相手「いえ、知らないですね、何か気になります?」 私「ううん、仕事とは殆ど関係ないんだけど...(以下、配送業者についての雑談) 理想の会話3 私「あ、そういえば配送の業者ってどこか知ってる?」 相手「いえ、知らないですね、必要なら今度聞いときますよ」 私「ああ、ホントにちょっと気になっただけだから別にいいよ」 現実の会話 私「あ、そういえば配送の業者ってどこか知ってる?」 相手「何でですか?」 私「ん、ちょっと気になったから」 相手「そこ気にする必要ってありますか?」 私「必要はないんだけどさ、分かるなら知りたかっただけだよ」 相手
ワタミグループの創業者で自民党参院議員の渡辺美樹氏が国会で「週休7日が人間にとって幸せなのか」などと過労死遺族に配慮のない発言をした問題を受け、ワタミグループの居酒屋に勤め、2008年に過労自殺した森美菜さん(当時26)の両親が29日、安倍晋三首相と渡辺氏に抗議文を送った。 両親は抗議文で、渡辺氏の発言について「ワタミの理念だった『24時間365日死ぬまで働け』という言葉を裏返しにした言葉『週休7日』を言うなど、まったく不真面目な態度と言うほかありません」と厳しく批判。渡辺氏が「私も10年前に愛する社員を亡くしている経営者」と国会で述べたことに対し「娘について『愛する社員』と軽々しく言ってほしくありません」と抗議し、「今回のような発言が出ること自体、ワタミ社員の働く環境が良くなっていないことを示しているのではないか」と指摘している。 両親は自民党と渡辺氏に謝罪を要求するとともに、専門職で年
動画配信サイトなどを手がける「DMM.com」が販売した液晶ディスプレーについて、映像を滑らかに表示する機能があると宣伝していながら、実際はこうした機能が全く備わっていなかったとして、消費者庁は「DMM.com」とメーカーの「UPQ」に対し、こうした宣伝を行わないよう命じました。 ところが、消費者庁が調べたところ、こうした機能は全く備わっていなかったということです。 問題のディスプレーは、ベンチャー企業の「UPQ」が製造し、「DMM.com」と「UPQ」がそれぞれ販売していましたが、消費者庁によりますと、「UPQ」は開発の段階で製品の機能を誤って認識し、「DMM.com」も「UPQ」からの説明をうのみにしていたと話しているということです。 このため、消費者庁は、景品表示法に基づき2社に対して、こうした宣伝を行わないよう命じました。 「DMM.com」は、問題のディスプレーを買った人からの申
2016年参院選で、徳島県選挙管理委員会事務局を務める県市町村課が、確認ミスで約320万円の損害を出していたことが、県の包括外部監査(監査人・野々木靖人弁護士)の報告書でわかった。決裁済みの書類の金額を砂消しゴムで消して書き換えたことも判明したという。 同課は高知との合区となった16年参院選で、選挙公報や投票用紙などの印刷について、同年5月に徳島市内の印刷会社と898万円で随意契約を結んだ。 徳島・高知選挙区には3陣営が立候補。陣営が提出した選挙公報の原稿のうち、1陣営の原稿が規定の枠からはみ出ており、印刷会社は3陣営分を同じ比率で縮小して印刷した。同課は県内分約35万8千部が刷り上がった時点で、他の陣営分も縮小したミスに気付き、印刷会社に刷り直しを依頼。契約額は1219万円に増えた。 契約額の増加を受け、同課は決裁済みの書類の支出予定額を、砂消しゴムで消し、「950万円」から「1250万
無期転換ルール導入の課題は?-雇用保障のみならず処遇改善に対する保障の実施も、韓国の事例から学ぶ:基礎研レター
衆院本会議に臨む(右から)二階俊博幹事長、竹下亘総務会長、岸田文雄政調会長=国会内で2018年3月29日、川田雅浩撮影 学校法人「森友学園」に関する財務省の決裁文書改ざん問題を巡り、自民党は29日、収束を図るために公文書管理のあり方を検討するチームを党内に設けることを決めた。改ざんの再発防止に力点を置く姿勢を示すことで、早期収束を図ろうとする構えだ。一方、野党6党は同日、国会内で合同集会を開き、安倍晋三首相の妻昭恵氏らの証人喚問を引き続き求める方針を確認した。 自民党の岸田文雄政調会長と森山裕国対委員長が党本部で会談し、検討チーム設置を決めた。28日の自民、公明両党の幹事長・国対委員長会談でも、公文書管理法改正を視野に議論を始めることで合意しており、与党の合同チーム設置も検討する。28日の会談では、公明党の大口善徳国対委員長が財務省の調査について「速やかに国会に報告すべきだ」と提起し、自民
埼玉県の上田清司知事は29日の定例会見で、日本オリンピック委員会(JOC)が平昌冬季五輪に出場した選手の壮行会などの公開を制約したことについて「機運醸成は非常に大事なこと。壮行会などを制限すべきでない。常識や良識の範囲内で収められると思う」との見解を示した。 JOCはアンブッシュマーケティング(便乗商法)…
ドナルド・トランプ米大統領は3月29日(現地時間)、個人的な公式Twittterアカウントで米Amazon.comを批判するツイートを投稿した。 「私は大統領選のかなり前からAmazonについての懸念を表明していた。他社と異なり、Amazonは州や地方政府にほとんど税金を払っておらず、公的な郵便制度を自社サービスで使い(それで米国に多大な損失を与え)、何千もの小売業者をつぶしている!」という。 このツイートの前日、米Axiosがトランプ氏がAmazonへの規制強化を望んでいると報じ、連邦政府がこれを否定した。 トランプ氏のツイートは、具体的な政策変更を検討してはいないという意思表示ともとれる。同氏は(大統領就任後の)2017年8月にも「Amazonは納税小売業者に多大な損害を与えている。全米が傷つけられ、多くの失業者を出している!」とツイートしている。
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