不要な食料を隣人と共有、フィンランドの先進的取り組み
フィンランド・バンター（Vantaa）のスーパーで買い物する人々（2010年1月4日撮影、資料写真）。(c)AFP/LEHTIKUVA/Jussi Nukari 【2月14日 AFP】買い物から帰宅したユッカ・ペルトネン（Jukka Peltonen）さん（51）は、せっかく買ってきたクレメンタイン（オレンジの一種）が、すっぱすぎて自分の口に合わないことにがっかりした。 だが生ごみとして捨てるかわりに、ペルトネンさんは自分が住む共同住宅の地下室にある共同食料庫にこれを置き、他の入居者に食べてもらうことにした。 廃棄食料の削減を目的としたこの先駆的プロジェクトは、200人が住むこのフィンランドの首都ヘルシンキ（Helsinki）郊外の共同住宅で、4か月前に始められた。世界各国で広がる、より環境に配慮した生活を求める消費トレンドの一例だ。 住居ビル2棟の住民らが共有するこの食料庫には、賞味期限
シェールオイルで世界ＧＤＰ年3.7％押し上げも、印日に恩恵
２月１４日、プライスウォーターハウスクーパースによれば、シェールオイル生産の石油生産全体に占める割合は、今後２０年間で、現在の１％程度から最大１２％（日量１４００万バレル）に拡大し、世界のＧＤＰを２０３５年までに年間２．３─３．７％押し上げる可能性がある。ペンシルベニア州で昨年１月撮影（２０１３年 ロイター） ［ロンドン １４日 ロイター］ プライスウォーターハウスクーパース（ＰｗＣ）が１４日公表したリポートによると、シェールオイルの世界生産は２０３５年までに原油価格を最大１バレル当たり５０ドル押し下げ、世界全体の国内総生産（ＧＤＰ）を年間１兆７０００億─２兆７０００億ドル押し上げる可能性がある。
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