iPad登場で「MAGASTORE」に異変――電通が考える電子書籍のジレンマ（＋D Mobile） - Yahoo!ニュース
「iPadからの購入が売上の8割を占めている」――5月中旬にiPad対応を果たした雑誌配信プラットフォーム「MAGASTORE（マガストア）」に“異変”が起きた。 【拡大画像や他の画像】 6月3日にEagleが主催したセミナー「モバイル氷河期のサバイブ計画 第2回：スマートフォンアプリビジネスの攻略法」で、電子書籍事業に関わる電通 雑誌局の文分邦彦氏が、同社の取り組みから見えてきた電子書籍の課題と解決法を話した。 ●書店型かタイトル型か――電通が考える「電子書籍のジレンマ」 出版業界が販売部数の低下や広告収入の減少に苦しむ中、KindleやiPadといったデバイスの登場によって電子書籍に対する注目が高まっている。電通はヤッパと提携して2009年9月にMAGASTOREをオープンし、iPhone向けアプリの提供を開始。講談社や小学館といった大手出版社が雑誌コンテンツの配信に乗り出した
電通と博報堂の種目別売上高前年同月比をグラフ化してみる(2010年3月分)
昨年3月分データと比べると、「雑誌」の下落度合い・「新聞」の軟調さから「紙媒体の凋落ぶりが見える」のは変わらない(ただし電通の新聞部門はそれでも前年同月比でプラスを見せている)。またテレビは、電通・博報堂共に先月2月分と比べて前年同月比の値が多少ではあるが悪化しており、元々額面が大きなだけに頭を抱える事態には違いない。さらにラジオが今月は両社とも大きく落ち込んでいるのが特徴的。そして全体で見ると、いわゆる「レガシーメディア」(新聞・雑誌・ラジオ・テレビの4大既存メディア)で前年同月比プラスとなったのは、電通の新聞分野だけ。 会社別では電通と博報堂の傾向に大きな違いが見える。 ・電通……インターネットメディアで特筆すべき伸び。金額的にはさほど大きくないが、成長性を見せた意義はある。他にも旧来メディアでプラス項目複数。新聞がプラスなのも注目に値する。 ・博報堂……プラス項目はクリエーティブとア
ネット広告費が新聞を抜く--電通「2009年日本の広告費」を発表
電通は2月22日、2009年の日本の総広告費と媒体別、業種別広告費を推定した統計「2009年（平成21年）日本の広告費」（PDF）を発表した。2009年の日本の総広告費は5兆9222億円、前年比11.5％減だった。インターネット、衛星メディア関連以外の各媒体が減少していた。 総広告費は2008年（前年比95.3％）に続き2年連続で前年実績を下回った。衆議院選挙、エコカー減税、エコポイントなどプラス材料があったものの、世界的不況による景気低迷が大きく影響したという。 媒体別では、「新聞広告費」（前年比81.4％）が大きく減少し、「テレビ広告費」（同89.8％）も減少して、「マスコミ四媒体広告費」（同85.7％）は5年連続して前年を下回った。 マスコミ広告以外では、「屋外」や「交通」をはじめ内訳のすべてが減少した「プロモーションメディア広告費」（同88.2％）が2年連続で減少。BSデジタル放送
4マス壊滅、電通のインターネットが著しい上昇ぶり(電通・博報堂売上:2010年1月分) - ガベージニュース
【博報堂DYホールディングス(2433)】は2010年2月9日、同社グループ主要3社の2010年1月における売上高速報を発表した。これで[電通(4324)]が先の2010年2月5日に発表した単体売上高と合わせ、日本国内における二大広告代理店の直近月における売上データが出そろった事になる。今記事では両社の種目別売上高前年同月比をグラフ化し、広告全体及び両社それぞれの広告売上動向を眺めてみることにする。 昨年12月分データと比べると、「雑誌」の下落度合い・「新聞」の下落から「紙媒体の凋落ぶりが見える」のは変わらない。また「テレビ」の下落が先月より比較的マシに見える(ただし金額そのものは他部門と比べて1ケタ違うため、マイナスの金額は大きなものがある)。特に博報堂ではマイナス1.1％と、割合ではほぼ同じレベルにまで戻っている。そして金額の大小は別にしても、「前年同月比でプラスを見せたのは、電通のイ
紙媒体の下げっぷりに困惑が続く、その他項目もマイナス多し(電通・博報堂売上:2009年12月分) - ガベージニュース
[電通(4324)]は2010年1月12日、同社の2009年12月における売り上げを発表した。これで先日【博報堂DYホールディングス(2433)】が発表した同社グループ主要3社の11月における売上高速報と合わせ、日本国内における二大広告代理店の直近月における売上データが出そろった事になる。今記事では両社の種目別売上高前年同月比をグラフ化し、広告全体及び両社それぞれの広告売上動向を眺めてみることにする。 11月分データと比べると、「雑誌」の下落度合い・「新聞」の下落から「紙媒体の凋落ぶりが見える」のは同様。また「テレビ」の下落が先月より比較的マシに見える(ただし金額そのものは他部門と比べて1ケタ違うため、マイナスの金額は大きなものがある)。そして金額の大小は別にしても、「前年同月比でプラスを見せたのは、電通のインターネットメディア部門と、マーケティング・プロモーション部門のみ」「他部門は2社
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