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ブックマーク / japan.cnet.com (706)

  • USENもクーポン共同購入に参入--8月に「ピタチケット」公開

    USENは7月26日、フォアフロントシステムズとともに共同購入型クーポンサイト「ピタチケット」を8月9日に開始すると発表した。 ピタチケットは、店舗が提供する商品やサービスに対し、購入希望者が一定人数集まることで、50%〜70%割引のクーポンや、限定商品と引き換えられるクーポンが手に入るサイト。クーポンが購入できるのは1〜3日に限られている。 まずは、東京、大阪にある店舗からサービスを開始し、USENが音楽放送事業を通して築いた65万件の業務店顧客や全国の営業拠点網を活用しながら、順次、展開地域を広げていくとしている。

    USENもクーポン共同購入に参入--8月に「ピタチケット」公開
  • リクルートも共同購入サービスに参入--「pomparade」を7月21日より開始

    リクルートは7月15日、共同購入サービス「pomparade(ポンパレード)」を発表した。7月21日から首都圏向けにサービスを開始し、順次全国展開していく。 pomparadeは割引や限定特典がついた飲店やエステサロン、ホテルなどのクーポンチケットを期間限定で1エリア1商品のみ販売するサービス。販売期間を24時間から3日程度に限定し、期間内に一定数の購入希望者が集まった場合、全員がクーポンを購入できる。決済はクレジットカードのみ。クーポン販売時にのみクライアントから手数料を徴収する。手数料は商材や業態、展開するエリアにもよるが、成約額の20%程度になる見込み。 リクルート カスタマーアクションプラットフォーム室 室長の出木場久征氏は、pomparadeについて、「普段利用するには少しハードルが高い『プチ贅沢』、やろうと思っていたが取り組めていない『新しい体験』を提供できるサービスにしたい

    リクルートも共同購入サービスに参入--「pomparade」を7月21日より開始
  • 成熟期迎える米国市場から考える、国内ソーシャルアプリ開発者の3つの戦略

    テクノロジーベンチャーが直面する課題や成長のステップについて紹介する連載。2009年10月から2010年1月までの6回では、各業界でのセオリーや成功要因を事例とともに紹介してきた。今回からは、「各業界で今何が起きているのか、今後何が起こるのか」を意識して、各業界でベンチャーが勝ち抜くための戦い方について考えていく。 まず今回は、熱気が高まるソーシャルアプリ業界を見てみたい。2009年8月にはmixiのPC版が、10月にはモバイル版がそれぞれオープン化し、2010年年始にはモバゲータウンもオープン化。GREEも6月にオープン化すると発表している。これまで「2〜3年で1000億円」と言われていた市場規模についても、「1000億円は通過点に過ぎない」との見方も出てきた。モバイルを中心とした日のソーシャルアプリ市場はまさに“ゴールドラッシュ前夜”の様相を呈している。モバイルとPCの差こそあれ、

    成熟期迎える米国市場から考える、国内ソーシャルアプリ開発者の3つの戦略
  • モバイルコンテンツ、2008年度の市場変化は「リッチ化」と「権利ビジネス化」

    巨大マーケットに成長したモバイルコンテンツ市場、満10歳 2009年2月に10周年を迎えたiモード。これは同時にモバイルコンテンツ市場にとっても10回目の誕生日が訪れたことを表している。10年前はモノクロ画像や、音色の少ない着信メロディ、250文字制限のメールなどが「最新コンテンツ」であった当市場であるが、今や多くの著名アーティストがCD発売前に着うたフルを配信し、「ファイナルファンタジー」を始めとする人気ゲームはモバイル専用に続編やオリジナルストーリーをリリースするようになり、紙ではモノクロだった「ドラゴンボール」などの名作マンガは色鮮やかに着彩された電子書籍として配信されるようになった。 そんな他のメディアでは手に入らない、魅力的なコンテンツが溢れるモバイルコンテンツ市場の市場規模は2007年時点で年間4233億円に達しており(2008年7月MCF発表)、2008年度はさらに1回り大き

    モバイルコンテンツ、2008年度の市場変化は「リッチ化」と「権利ビジネス化」
  • ドワンゴ、2ちゃんねる管理人と新会社設立で広告事業に参入 - CNET Japan

    ドワンゴは11月14日、携帯電話のメールを使った情報配信サービスや広告配信を展開する新会社「ニワンゴ」を同日付けで設立し、広告事業に参入すると発表した。2ちゃんねるの管理人である西村博之氏をニワンゴの取締役管理人に迎えている。 ニワンゴは資金9000万円で、ドワンゴが75.1%、西村氏が取締役を務める未来検索ブラジルが19.9%、携帯電話向けのコンテンツ制作会社であるCELLが5.0%を出資した。代表取締役にはドワンゴ事業開発部第二セクション担当部長の杉誠司氏が就任。なお、社名のニワンゴは、「ドワンゴ」と西村博之氏の「二」を組み合わせたものだという。 *編集部注:社名のニワンゴの由来について、「『ドワンゴ』と『2ちゃんねる』を組み合わせたもの」と記載しておりましたが、広報から「ドワンゴと西村博之氏の『二』を組み合わせたもの」と修正がありましたので、記事を変更致しました。 ドワンゴは公式

    ドワンゴ、2ちゃんねる管理人と新会社設立で広告事業に参入 - CNET Japan
  • 「フィルタリング逆風」の中、強調展開続くザッパラス株価のなぜ

    東京市場が厳しい下落相場にあるなか、新興市場も連動して大幅に下落。東証マザーズ指数は2003年9月の指数設定来の最安値水準に売り込まれている。 そんな中、携帯電話向けを中心に占いなどのコンテンツ配信を手掛けるザッパラスの株価が強調展開を継続。21日には昨年来の高値を連日で更新した。 ミクシィやサイバー・エージェントなどマザーズの主力銘柄が全般相場と連動した値動きとなるなか、なぜ、ザッパラスだけが一線を画した動きとなったのか。その背景を探った。 公式サイトと勝手サイトで明暗 「天使の占い」「ピタゴラス数秘術」といった携帯電話向け占いサイトや、「どうぶつデコメ」などデコメールサイトなど、2007年10月末時点で332サイトを運営。有料会員数は同178.6万人と順調な拡大が続いている。携帯電話キャリアの占いサイトランキングの半数以上を同社サイトが占める状態が続くなど、ユーザーから圧倒的な支持を得

    「フィルタリング逆風」の中、強調展開続くザッパラス株価のなぜ
  • イカとクジラ:クロサカタツヤの情報通信インサイト

    東京は雨も上がったことだし、たまにはどうしようもなく軽い話を書いてみる。 いわゆるキャズム理論(というかロジャースのイノベーター理論)というのはもう手垢が付きまくっている話のはずだが、そのわりに相変わらず「iPhoneはキャズムを超えたか」とか「twitterはアーリーマジョリティに」と、かしましい。 で、このあたりが分かっているようで分かりにくい、ということがあったので、こんなふうに置き換えてみた。 イノベーター:イカスミの創造主 アーリーアダプター:イカスミを歴史上はじめて喰った人類 アーリーマジョリティ:西麻布のイタリアンで「ここうまいんだぜ」と女子を口説く人類 レイトマジョリティ:ファミレスでイカスミスパをべる人類 ラガード:あんなもん喰うヤツは人間じゃねえ こう整理した上で「イノベーションは神への挑戦」とか「twitterで女子は口説けん」という真っ当かつ科学的な議論を提起する

    イカとクジラ:クロサカタツヤの情報通信インサイト
  • DNP、電子書籍閲覧ソフト「雑誌ビューア」を開発

    大日印刷(DNP)と同社の100%子会社であるDNPデジタルコムは4月22日、電子書籍閲覧ソフト「雑誌ビューア」を開発し、同ソフトを利用したiPhone用アプリケーション「秀英体見帖」を4月15日からApp Storeで無償配布したと発表した。 雑誌ビューアは、DNPが独自に開発した、出版物を紙のレイアウトそのままにiPhoneなどのスマートフォンで閲覧するための電子書籍閲覧ソフト。ページを指でめくるように閲覧でき、3段階の拡大縮小機能により、細かい文字を読んだり、ページ全体を俯瞰したりできる。 また、ページ画像を目次のように小さく一覧表示し、閲覧したいページをすぐに見つけられる目次機能や、文中の単語に関する注釈やウェブサイトへのリンク情報などをページ画像に重ねて表示できる機能を搭載する。 秀英体見帖は、DNPの前身である秀英舎が1914年に発行した活字見帖「活版見 Type s

    DNP、電子書籍閲覧ソフト「雑誌ビューア」を開発
  • 朝日新聞社、「WEB新書」を創刊--講談社やダイヤモンド社なども参加

    朝日新聞社は4月20日、電子書籍「WEB新書」を創刊した。同日開設した有料コンテンツ配信サイト「Astand」で販売している。 WEB新書は、調査報道や注目ニュース、話題となっているトピックの解説などをまとめたもの。朝日新聞出版のほか講談社、時事通信社、小学館、ダイヤモンド社、文藝春秋がコンテンツを提供する。 縦書きと横書きのどちらでも読めるようになっており、自動で文字送りもできる。創刊記念価格として、6月末までは一律105円で販売する。料金はクレジットカードで支払う。開始時はPCのみで見られるが、今後はモバイル端末などにも対応する予定だ。 創刊時には「ネット生中継とツイッター」「職場を去るという決断」など計34商品をそろえた。「政治・国際」「経済・雇用」「社会・メディア」の3分野を中心に、毎月数十点の新商品を追加する。 AstandではWEB新書のほか、専門性が高い書き下ろし連載なども取

    朝日新聞社、「WEB新書」を創刊--講談社やダイヤモンド社なども参加
  • おサイフケータイを使って「なわばり」拡大--ソニー子会社のモバイルゲーム

    ソニーの100%子会社であるヴィジョンアーツは4月19日、おサイフケータイを遊ぶモバイルゲーム「シマケンのなわばりゲット!」(※携帯電話からのみアクセス可能)を公開した。 ユーザーが携帯電話でEdyやモバイルSuicaを使い、ゲームアプリ内で操作をすると、EdyやモバイルSuicaを使った店舗のエリアを「なわばり」として登録できるというもの。「新しい場所でおサイフケータイを利用するたびに『なわばり』が増えるので、毎日の通勤・通学、遠方へのお出かけが楽しくなる」とヴィジョンアーツでは説明している。 共通のなわばりを持っているユーザーの情報を見ることができ、友人となわばり数を競うことも可能。「実際に行った場所というリアルな情報と連動したユーザー同士が刺激し合うことで、ソーシャルゲーム的な楽しみ方もできる」(ヴィジョンアーツ) このほか、EdyやモバイルSuicaの利用額に応じてゲーム内のポイン

    おサイフケータイを使って「なわばり」拡大--ソニー子会社のモバイルゲーム
  • iPhoneで2万2000点の書籍が読める--イーブック イニシアティブがサイト開設

    イーブック イニシアティブ ジャパンは6月22日、iPhoneやiPod touchから電子書籍をダウンロードできるサイトを開設した。約1万6000点の漫画を含む2万2000点の電子書籍が購入できる。 イーブック イニシアティブでは、2008年11月にWindows PCでダウンロード購入した電子書籍iPhoneやiPod touchに転送して読めるサービスを開始していた。今回新しく開設するサイトは、iPhoneなどから電子書籍を直接ダウンロードできる。 同社のサービスではiPhoneやiPod touchのユーザーが毎月増加傾向にあり、1ユーザー当たりの電子書籍の月間平均購入金額がWindowsPCのみのユーザーの場合約5000円であったのに対し、iPhone/iPod touchユーザーは約1万円と非常に高くなっていることから、今回のサービスを導入したという。 なお、iPhoneやi

    iPhoneで2万2000点の書籍が読める--イーブック イニシアティブがサイト開設
  • ネット広告費が新聞を抜く--電通「2009年日本の広告費」を発表

    電通は2月22日、2009年の日の総広告費と媒体別、業種別広告費を推定した統計「2009年(平成21年)日の広告費」(PDF)を発表した。2009年の日の総広告費は5兆9222億円、前年比11.5%減だった。インターネット、衛星メディア関連以外の各媒体が減少していた。 総広告費は2008年(前年比95.3%)に続き2年連続で前年実績を下回った。衆議院選挙、エコカー減税、エコポイントなどプラス材料があったものの、世界的不況による景気低迷が大きく影響したという。 媒体別では、「新聞広告費」(前年比81.4%)が大きく減少し、「テレビ広告費」(同89.8%)も減少して、「マスコミ四媒体広告費」(同85.7%)は5年連続して前年を下回った。 マスコミ広告以外では、「屋外」や「交通」をはじめ内訳のすべてが減少した「プロモーションメディア広告費」(同88.2%)が2年連続で減少。BSデジタル放送

    ネット広告費が新聞を抜く--電通「2009年日本の広告費」を発表
  • 「グーグルの次を目指す」--Long Tail Live Station、動画検索+ライブ配信開始

    Long Tail Live Stationは1月25日、動画検索を装備したライブネット配信事業を行うと発表した。6月をめどに、動画検索付きの動画配信サービスを開始するという。 Long Tail Live Stationは、ネット配信事業と、アナログ原版フィルムをデジタルに変換するサービスの2つの事業を柱とする。 ネット配信事業は、スポーツを中心としてコンサートなどの生中継、戦前や戦後の希少な映画、ニュースなどを配信するという。有料サービスの課金は、すでに実用化されている大手企業が発行するポイントシステムと提携し、ポイントを導入することで購入しやすくする考えだ。 Long Tail Live Stationの代表取締役社長を務める山科誠氏は、かつてバンダイ社長、「BS11デジタル」を配信する日BS放送の社長を務めた人物だ。 2011年7月に予定されている地上放送の完全デジタル化を控え、

    「グーグルの次を目指す」--Long Tail Live Station、動画検索+ライブ配信開始
  • 総務省の情通審、電気通信市場の新たな接続ルールを答申

    総務省の情報通信審議会は10月16日、「電気通信市場の環境変化に対応した接続ルールの在り方について」を原口一博総務大臣に答申した。 今回答申されたのは、昨今の市場環境の変化を踏まえ、一種指定制度・二種指定制度を中心とした電気通信市場の接続ルールに関数r検討結果をまとめたもの。2009年2月末に情報通信審議会で諮問され、その後は同審議会電気通信事業政策部会および接続政策委員会において調査・審議されていた。また8月6日から約1カ月間はパブリックコメントも受け付けていた。 答申では、(1)モバイル市場の公正競争環境の整備、(2)固定ブロードバンド市場の公正競争環境の整備、(3)通信プラットフォーム市場・コンテンツ配信市場への参入促進のための公正競争環境の整備、(4)固定通信と移動通信の融合時代等における接続ルールのあり方――の4つを柱とした検討課題が挙げられているという。 具体的には、モバイル市

    総務省の情通審、電気通信市場の新たな接続ルールを答申
  • 総務省、携帯端末向けマルチメディア放送の技術仕様を整備へ

    総務省の情報通信審議会は、2011年7月以降に開始予定の「携帯端末向けマルチメディア放送」の技術条件について答申をした。 携帯端末向けマルチメディア放送は、携帯端末向けに配信する新たな放送サービス。2011年7月に地上アナログ放送が完全停止することで空き周波数となる、VHF帯周波数の一部を利用して放送するというもの。情報通信審議会情報通信技術分科会放送システム委員会では、技術仕様について、2008年7月から審議を進め、2009年9月に報告書をまとめたという。 答申では、VHF-High帯を全国向け放送に、VHF-Low帯を地方ブロック向け放送に割り当てることを規定。また、VHF-High帯はISDB-Tmm、MediaFLOの2種類、VHF-Low帯はISDB-TSBの各方式を採用することなどを提案している。 総務省では今回の答申に基づき、携帯端末向けマルチメディア放送について技術基準を整

    総務省、携帯端末向けマルチメディア放送の技術仕様を整備へ
  • デジタルコンテンツの国内市場規模は前年比5.9%増の5兆8964億円に

    財団法人デジタルコンテンツ協会は、コンテンツ産業の市場規模、産業動向等の現状を解説、紹介する「デジタルコンテンツ白書 2009」を発表した。2008年における国内コンテンツ産業の市場規模が前年より縮小しているという。 まとめによると、2008年におけるコンテンツ産業の市場規模は前年比2.6%減の13兆8282億円。その内訳は、「図書・新聞、画像・テキスト」が44.1%、「映像」が34.6%、「音声・音楽」が12.9%、「ゲーム」が8.4%を占めた。 また流通メディアのうち、DVDやCD、書籍など「パッケージ流通」が49.2%。以下は、「放送」が28.5%、映画やコンサート、カラオケなどの「拠点サービス流通」が12.5%、「インターネット流通」が5.6%、「携帯電話流通」が4.2%となった。 一方コンテンツ市場のうち、デジタルコンテンツの市場規模は、前年比5.9%増の5兆8964億円。その内

    デジタルコンテンツの国内市場規模は前年比5.9%増の5兆8964億円に
  • 総務省の情通審が「情報通信法」を答申--次期通常国会で提出へ

    総務省の情報通信審議会がまとめた、放送と通信の融合を目的とした「情報通信法(仮称)」がこのほど総務相に答申された。総務省では、2010年2月の通常国会への関連法案提出を目指す。 情報通信法は、「放送法」「電気通信事業法」など、放送分野と通信分野で縦割りになっている現行法を見直し、「コンテンツ」や「伝送サービス」といった機能ごとに組み直すことで、放送・通信を融合した新規サービスの参入や効率化を図るというもの。近年、ブロードバンド化の進展により、放送と通信の垣根が低くなっていることを受け、総務省では2006年から専門の検討部会を設け、検討を続けてきた。 新しい法案は現在の放送・通信関連法を、(1)コンテンツ、(2)伝送サービス、(3)伝送設備――の3つに集約。これにより、携帯電話事業者が動画放送を配信したり、複数のテレビ局で伝送設備を共有できたりするとのことだ。 情報通信法に対しては、日民間

    総務省の情通審が「情報通信法」を答申--次期通常国会で提出へ
  • iPhoneママと主婦の主婦性:ケータイ時代のスタンダード

    Tech Crunchに「iPhoneママは第二のサッカーママになるか」という記事が出てきた。モバイル広告ネットワークのGreystripeが最近行った調査によると、iPhoneユーザーのうち29.5%が子供のいる女性が所有している事が分かったそうだ。日ではどんな展望があるのだろうか。 この記事を読んだときに、目に浮かぶのが、表参道や六木界隈で、ベビーカーを押しながらiPhoneを使っている人たち。あるいは母子連れで電車に乗っていて、電車の椅子にちょこんと座ってiPhoneアプリに夢中になっている子供の風景。東京にもiPhoneママは増えているのではないか、という感覚がある。 「iPhoneママ」というキーワードを聞いた瞬間、アマガサくんに電話をかけた。以前彼と同じケータイラボのミーティングで「ケータイと主婦の主婦性」というキーワードを耳にした事を覚えていたからだ。慶應義塾大学 政策・

    iPhoneママと主婦の主婦性:ケータイ時代のスタンダード
    dodolaby
    dodolaby 2009/08/29
    幼児がいると腰を落ち着ける自分の時間がないからPC使えないし、30代前半主婦だとポケベル・ピッチ世代だからケータイNETにどっぷりじゃないしで、”携帯できる&起動が早いPC”を求めてるのでニーズはありそう
  • 脳波や認知科学をマーケティングに活用--博報堂が専門チームを発足

    博報堂は8月18日、認知心理学や脳科学をマーケティングに活用する専門チーム「Hakuhodo B.B. Buyology」(博報堂ブレイン・ブリッジ・バイオロジー)を発足したと発表した。 社内クリエイター、リサーチャー、コンサルタント、プロデューサーなど、領域の異なるメンバーが参加。国内外における各領域の専門家とも連携していくという。具体的には、脳波や脳血流の状況、アイトラッキングツールを使ったユーザー視線の分析、アンケートにおける回答時間の長さなどをもとに、生活者の潜在意識や深層心理を探るとのことだ。 博報堂は2009年4月、生活者の深層意識を解明するため、ニューロ(脳)マーケティングコンサルティングを専門とする米BUYOLOGYと業務提携している。

    脳波や認知科学をマーケティングに活用--博報堂が専門チームを発足
  • テレビで紹介された店舗をナビに表示、博報堂DYメディアパートナーズがASPを提供

    博報堂DYメディアパートナーズ i-メディアビジネス局は6月23日、テレビ番組用に制作された街や店舗の映像を、位置情報付き映像データベースとして蓄積、配信する動画変換ASPサービス「Rocket Box」を開発したと発表した。7月より、放送局などに向けて売り出す。 Rocket Boxは、映像に緯度、経度、高さなどの位置情報を付加した上で、サーバ上に保管するサービス。自動的に複数の動画フォーマットに変換する機能も備えている。携帯電話やカーナビなどの地図情報と連動した、新たな位置連動型情報サービスが提供できるようになると博報堂DYメディアパートナーズでは説明している。 今後は携帯電話キャリアなどと一緒にRocket Boxと連携した携帯電話向けのナビアプリを開発し、位置連動型情報サービスを試験提供する計画だ。

    テレビで紹介された店舗をナビに表示、博報堂DYメディアパートナーズがASPを提供