立山での1泊2日のテント山行 土屋祐司（仮名・46歳）が登山を始めたのは2012（平成24）年ごろのこと。大雪渓と豊富な高山植物で登山者の人気を集める北アルプス白馬岳の南、標高1900メートルに広がる高層湿原・栂池（つがいけ）自然園を家族で訪れたのがきっかけとなり、ファミリーハイキングを楽しむようになった。また、義理の弟が登山を趣味にしていたことや、仕事関係の後輩が山に登りはじめたことにも影響され、自身も徐々に登山に魅せられていった。 最初のころは主に家族が同行者だったが、そのうち後輩といっしょに行くことのほうが多くなった。たまには単独でも登るが、ほとんどの山行は後輩といっしょだ。登山の頻度は2、3ヶ月に1回、多いときで1ヶ月に1回ぐらい。たいていは日帰り登山だが、年に数回は小屋泊まりやテント泊で山に向かう。登山の知識や技術は山岳雑誌などを通して学び、初めて雪山に行く前には雪山講習会に参加

12歳の少年は卒業アルバムの「もしも、地球最後の日が来たら」という問いに対し、「持ち金をつかいはたす」と書き記した。それから12年。4630万円という大金を一気に手にした彼は――。 小学校の卒アル 日本海に面した人口約3000人の町、山口県阿武町。長閑な町役場が大混乱に陥ったのは、4月8日のこと。町は新型コロナ支援策として463世帯に各10万円を給付したが、職員のミスでA氏（24）に、さらに4630万円を払っていたことが判明したのだ。中野貴夫副町長が肩を落とす。 「発覚後、私たちはA氏に『返金をお願いします』と頼み込み、役場の車で振込先銀行の宇部支店に2時間かけて一緒に行った。しかし、いざ銀行に着いてみると彼は『今日は手続きしない』と。100均で印鑑まで購入していたのに、組戻しの申請をしてもらえず、悲しかった。しかも、その日のうちに彼は六十数万円を引き出していたのです」 事態発覚から6日後

「陸上自衛隊の定員は即応予備自衛官を入れて16万人、戦車はたったの300両（防衛大綱完成時）です。30年前は定員18万人、戦車が1200両でしたから、冷戦終了後のスリム化で自衛隊の戦力はかなり落ちています。戦車の数だけで言えば、ロシアの1個戦車師団程度の戦力しかありません。陸軍だけで約46万人の兵員と2000両以上の戦車を有している韓国では、日本の陸上自衛隊のことを“軽武装部隊”と揶揄する人さえいる状態。これだけの戦力では、侵略してくる部隊を単独で撃退することはほぼ不可能です」 そう語るのは、元陸将で中部方面総監を務めた千葉科学大学客員教授の山下裕貴氏。ロシアのウクライナ侵攻直後からSNSでは「北方領土」や「沖縄」といった言葉がトレンド入りするなど、自衛隊の“防衛力”に注目が集まっている。

「我々は既にロシアに“首根っこ”を掴まれている」 ウクライナ侵攻直後、ロシアに対する経済制裁を即座に発表しなかった日本政府を批判する意味で、「対岸の火事」がツイッターのトレンドワードに入った。結局は欧米各国の判断から半日遅れて経済制裁に踏み切ったが、困るのはロシアだけではない。 「我々は既にロシアに“首根っこ”を掴まれている」 そう警鐘を鳴らすのは、経済評論家の加谷珪一氏だ。 「ロシアには食とエネルギーという2つの最強カードがある。半年経てば、ウクライナ侵攻は、我々の家計に確実に影響を及ぼします。 わかりやすく食品からいきましょう。今回のウクライナ侵攻の影響を受け、シカゴ商品取引所では4日、小麦の先物価格が14年ぶりの高値を記録しています。こうした小麦価格の上昇で、最初に値上げするのはパンです。 国際価格の上昇が、日本に波及するまでにはタイムラグがあるので、値上げが始まるのはおおよそ半年後

ネットでのトピックスの炎上騒動は、大概において「え、そこにモメる要素あったか？」というものが多いですね。最近では「交際するにあたり初デートに連れて行ったサイゼリヤで喜ぶ彼女」の是非について、Twitter上の一部の人たちが噛み付いたところからスタートするわけなんですよ。 ほとんど大喜利の司会みたいな感じなんですよね。歌丸師匠が「何かと話題の、安くておいしい本格イタリアンを提供してくれるサイゼリヤ。そこに付き合い始めた女の子を連れて行く男子のツイートを見て、皆さん言いがかりをつけてください。はい、楽さん早かった」みたいな。 当初、皆さんが騒いでいたのは「安い飯屋で喜ぶ女性をありがたがるクソ男子」的な煽り文句だったわけですが、さすがにネット社会は年代層の幅が広く、高い飯屋に女性を連れて行ってナンボという価値観の人から、いまの若い人はサイゼリヤでの食事も高級な非日常と指摘する人まで現れて、なんと

内部文書の一つが自民党京都府連の「引継書」である。2014年に京都府連の事務局長が交代する際に作成されたというが、「選挙対策」の項目には、次のような記述がある。 〈選対会議の開催と併せて、その会議の後には、各候補者からの原資による活動費を府議会議員、京都市会議員に交付しなければなりません。 この世界、どうして「お金！」「お金！」なのかは分かりませんが、選挙の都度、応援、支援してくれる府議会議員、市議会議員には、活動費として交付するシステムとなっているのです。 活動費は、議員1人につき50万円です。候補者が京都府連に寄附し、それを原資として府連が各議員に交付するのです。本当に回りくどいシステムなのですが、候補者がダイレクトに議員に交付すれば、公職選挙法上は買収と言うことになりますので、京都府連から交付することとし、いわばマネーロンダリングをするのです〉（原文ママ） 「50万円という金額も間違

「中学3年の時、親が突然姿を消しました。一緒にホームレスをしていた弟も今は消息不明で、何をしているかはわかりません」 自らの悲運や両親への恨みを強調するでもなく、淡々と心境を語り始めたのは、現在「エアールームテクノロジーズ」の社長を務める大薮雅徳（26）だ。 業界最注目の若きIT経営者 2018年に始めた“家具・家電を月額で借りられる”サブスクリプションサービス「airRoom」は、現在登録会員数が4万人を超えた。「Forbes 30 Under 30 Asia」にも選出されるなど、大薮社長は業界最注目の若きIT経営者の1人だ。 洒落たデザインで人気のバルミューダや、パナソニックなどとも家電分野で提携。家具分野は大塚家具のほか、全国の大小60社以上の企業と提携している。「エアールームテクノロジーズ」はコロナ禍で小売業の不振が続く中、企業とユーザーを直接つなげる“貸し借り市場”の新たなハブと

中京大学スポーツ科学部教授で、東京2020の組織委理事も務めた來田享子（らいた・きょうこ）さんは森氏の失言によって「かつてない現象が起きた」と語る。いったいそれはどういうものなのか。そして、東京2020は私たち日本人に何を残したのだろうか。あらためて考えてみたい。 ◆◆◆ 各国の五輪ボイコットの可能性まで考えた ――來田さんが組織委理事に選ばれたのは、2月3日に森元組織委会長が、「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」と発言して騒動になった後、橋本聖子さんが会長に就任して女性理事を大幅に増やしたタイミングでした。まず、あのニュースを見てどう感じましたか。 ©文藝春秋 「森さんの発言については当日の夜ニュースで知りました。あ、と思って、こういうこと言っちゃったのかって。オリンピックでこの発言はやはりまずいよなと。世界からボイコットされる要因にならなければいいなと直感的に思いました」

ライオンの頭を無防備になで、ワニの口に笑顔で頭を入れる。ライオンに右手の中指を食べられてもまったく懲りる気配すらない。“動物愛”という枠を大きくはみ出した畑さんの生き方は日本中を魅了した。1980年に始まった「ムツゴロウとゆかいな仲間たち」はあっという間に人気番組になり、平均視聴率は20％に迫った。 しかしTVシリーズは2001年に終了し、2000年代後半には北海道の中標津から東京のあきる野市に移転した「ムツゴロウ動物王国」も閉園。3億円とも言われる巨大な借金を抱えたが、それもあふれるバイタリティで完済し、現在は40年前に移り住んだ北海道の中標津にある大自然に囲まれたログハウスで生活している。

9月6日掲載の文春コラムで、私が競馬の出走表の体裁で各総裁選候補の特徴をまとめて総理予想までしたところ、無難に本命としていた岸田文雄さんが勝利されたんですよ。 や、勝つと思ってましたよ。 唯一、意外だったのは影響力をいまなお保っている元総理・安倍晋三さんが、打算ではなくかなりガチで高市早苗さんの応援に回っていたことです。そこまでイレ込んでるとは思いませんでした。私もひょっとしたら高市さん議員票いっぱい取って総裁になっちゃうんじゃないか、ってビビりましたね。安倍さんの「超・高市推し」が自民党議員の方にもあっという間に浸透していっていた時期だったので、私も「下手したら河野太郎さんが党員票でコケたら高市さんが決選投票に残るんじゃないか」とすら予想していました。 蓋を開けてみたら、やっぱり河野太郎さんは強かったわけなんですが、それでも最後の最後で「安倍晋三さんと二階俊博さんが会食をしたところ、本来

会議には河野氏のほか、内閣府の山田正人参事官と、エネ庁の山下隆一次長、小澤典明統括調整官の3名が参加した。「週刊文春」はこの会議の様子を録音した約28分間の音声を入手。河野氏が山下氏と小澤氏を大声で怒鳴りつける様子が収録されていた。 議題となったのは、3年に一度見直しが行われる「エネルギー基本計画」だ。10月の閣議決定を目指す中、エネ庁は8月4日に素案を発表していた。 エネルギー基本計画の素案 経産省関係者が語る。 「エネ庁の素案では、2030年に総発電量のうち、再生可能エネルギーの比率を『36～38％程度』にすると記されています。これは2019年度の実績（約18％）の2倍に相当する、極めて高い目標値です。ただ、規制改革相として再エネ推進に取り組む河野大臣は『36～38％』が『上限』ではないという意味で、『36～38％以上』と明記するよう求めてきました」 会議の場で行われたのは、「程度」と

総理大臣の菅義偉さんが、個人の意地もあってか東京オリンピック・パラリンピックの開催を強行しましてね。正直、私もどうせなら五輪はもう1年延期したらと考えていたクチで、国民の健康を考えたら何してんだよと思いますが、いろいろ批判もありつつも相応の感染症対策はしますと宣言したうえで開催決行してしまいました。 読者の皆さんも、さまざまご意見あると思うんですよね。 人流を減らさなければ感染は広がる とにかく人流を減らさないと東京など首都圏はもちろん、近畿圏、福岡、沖縄、北海道に愛知も感染者数は減らず、高熱を出しても病院にも入れずに自宅待機になり、大変な思いをする国民の数は増えてしまいます。国民には「帰省しないでね」とお願いする一方で、オリンピックのような商業的大運動会を催して良いのか、我が国の政治は国民の健康よりも五輪開催を取ったと思われたら、国民もだんだん政府の言うことをきかなくなるんじゃないかと危

当該記事についてタマホームは7月22日付けで「事実と異なる内容が含まれており（略）誤った印象を与える」とするリリースを公表。だがその後も、複数の同社社員から情報提供が相次いだ。そのうちの一人、社員のA氏より、「ネット上の真偽不明な説に飛びついてはコロナについて不可解なアドバイスを連発する社長の実態を伝えたい」と、社内動画「タマちゃんTV」が提供された。 例えば昨年2月の動画では、玉木氏はこう語っている。 ある学者さんから聞いた話ですが、新型コロナウイルスはマイコプラズマの菌に、エボラとHIV、いわゆるエイズですね、エイズの菌を混ぜて作ったウイルスだと言われております また昨年4月の動画では、こう語っている。 「コロナになったら死ぬんじゃないか」とかですね、不安になっていると思います。そういう時どうすればいいか。秘密の言葉を、こっそりと教えたいと思います。それは「大丈夫、大丈夫」ということで

9月に発足予定のデジタル庁。その舵取りを担うのが、担当大臣の平井氏だ。そうした中、4月7日に内閣官房IT総合戦略室でデジタル庁設置に関するオンライン会議が行われた。平井氏のほか、同室の向井治紀室長代理ら幹部2人が同席し、数十人の関係者がオンラインで視聴していたという。 会議の模様を収録した音声データには、以下のようなやり取りが記録されている。 平井「デジタル庁の入退室管理と、アクセスのね。それはさ、もう新しいシステムを実験的に入れてくれてもいい。松尾先生に言って一緒にやっちゃってもいいよ」 幹部「あっ」 平井「彼が抱えているベンチャー。ベンチャーでもないな、ACES（エーシーズ）。そこの顔認証、はっきり言ってNECより全然いい部分がある。だから聞いて。もうどこから撮ったっていけるし、速い。アルゴリズムがとっても優秀」 平井氏が絶賛するACES（同社のHPより） そして、この直後に朝日新聞が

コー氏は5日に札幌で行われた五輪マラソンテスト大会などを視察し、橋本聖子五輪組織委会長や小池百合子東京都知事とも会談した。 「コー氏は陸上中距離で五輪金メダルを2つ獲得したイギリスの英雄。2012年ロンドン五輪では組織委会長を務め、成功に導いた。IOC委員には昨年7月に選出されたばかりですが、早くもバッハ会長後継の有力候補と目される人物です」（時事通信ロンドン支局・長谷部良太記者） 会談を前にあいさつを交わす東京五輪・パラリンピック組織委の橋本聖子会長（左）とセバスチャン・コー会長　©共同通信社 コー氏は離日後、こう語っている。 「日本では、何度も同じ質問をされた。『オリンピックをこのまま進めるべきですか？』。私の答えはいつも明確に『イエス』だ。なぜなら安心で安全な形で開かれると信じているからね」 コー氏の来日に、五輪組織員会はどのように対応したのか。マラソンテスト大会の関係者が証言する。

俺たちの菅義偉政権、NHKでも内閣支持率が35％（不支持は43％）と過去最悪になってしまい、弾除けとして機能してきた森喜朗という護符が失われたいま、大変なことになっております。 なんせ、東京オリンピックの開催強行は大前提としたうえで、国民がコロナワクチン接種で長蛇の列をなして、クソ重い予約サイトを連打している最中に「来日するオリンピック選手にはワクチンを優先接種」と報じられると泣きたくなります。国民の生命とスポーツ大会とどっちが大事なの？　と素朴な疑問を抱く人たちも多いからでしょう。 他方、コロナによる経済低迷から脱却しようと各国がジャブジャブに供給したマネーは宙を舞い、そもそも経済低迷しているので利益を出せる事業や技術も特にない状態であるがゆえに不動産や証券にお金が集まって高値になるという、いわゆる「資産バブル」の時代が到来したのが2020年の夏ごろからです。 足元には「もう一度、ひとり

橋田遼平さん（仮名・45歳・AV監督）の腕には、白い天然石の数珠が巻かれていた。聞けば、ミルキーリビアングラスというパワーストーンで、とても希少な石らしい。 「これは3万円前後で購入しました。ヒーリング効果が期待できるらしいです」（橋田さん） 「ファッション性よりも、石の効果を期待して選んでいます。実際、経営者のパーティーに行くとほぼ全員が何かしらの数珠をつけてますね。パワーストーンの意味を知ると、石の種類によって“その人が今欲してるもの”がわかるので、結構おもしろいですよ。たとえば、金運アップにつながる『タイガーアイ』という石が連なった極太の数珠を巻いてる場合は、よっぽどお金が欲しいんだろうなとか考えちゃいますね」 顔ではすましていても、石を見れば相手の欲望がわかる、と橋田さん。中年男性のなかでも、富裕層が数珠にハマる理由をこう考察する。 「やっぱり、石に何かしら効果を感じてるから買い続

「40歳を前にして、子供が欲しい、結婚したいと強く思うようになり、婚活アプリに登録しました。そこで出会ったのが“X”でした。本気で結婚するつもりでしたが、まさか私のほかに何人も女性がいて、さらに妻子もいて、経歴も年齢も全てウソだったなんて……。ショックでしばらく立ち直れませんでした」 取材班にそう語るのは、美容関係の会社を経営するA子さん（41）。真矢ミキ似の顔立ちにロングヘアが似合う女性だ。 取材班の前には、A子さんを含む4名の女性が一堂に会している。彼女たちが口を揃えて怒りを露わにしている人物「X氏」とは、大手広告代理店・電通に勤める48歳のある男性のことだ。4人は全員、かつてX氏と恋人関係にあったが、驚くことに、4人の中の2人は現在、X氏に対する損害賠償を求める民事訴訟の真っ最中であり、もう1人も名古屋で訴訟の準備を始めているという。

厚労省が入る中央合同庁舎5号館で自殺を図ったのは、40代のノンキャリア職員・A氏。主に年金関連の仕事に従事していた。 「彼は読書家で、いつも様々なジャンルの本を持ち歩いていました。自らのペースで真面目に仕事をしていたのですが……」（厚労省関係者） 別の部署への異動の内示を受けたA氏は3月22日の未明、同僚らに対し、〈本当にお世話になりました〉などと挨拶のメールを送信した。 その直後、準備していたハンマーで窓を叩き割り、飛び降り自殺を図ろうとしたのだ。 現場となった中央合同庁舎5号館　©文藝春秋 「ただ、窓ガラスから身を乗り出したものの、すんでのところで思いとどまった。窓ガラスの破片で負傷し、全身血まみれのまま佇んでいたそうです。早朝に出勤してきた職員は騒然となり、幹部も様子を見に来ていました」（厚労省職員） その後、救急搬送され、緊急手術を受けたA氏。ただ、新型コロナに伴う病床ひっ迫の影響

法廷闘争の末、全国約8万の神社を束ねる“総本山”が断罪された――。 内部告発を理由に懲戒解雇されたのは不当だとして、宗教法人「神社本庁」（渋谷区）の元部長（61）らが処分の無効を訴えた訴訟。東京地裁は3月18日、「懲戒権の行使に客観的な合理性はなく、社会通念上相当性を欠く」と原告の訴えを認める判決を言い渡した。 「神社本庁が15年10月に1億8400万円で売却した職員寮が即日転売され、後に3億円以上に値上がりした疑惑が発端でした。元部長らは同様の案件が複数あり、売却先が同じ不動産業者で随意契約だったことを問題視。『不当に安く売却したのは背任行為に当たる』などとした内部告発の文書を配布したのです。これに対して神社本庁は17年8月、元部長を懲戒解雇し、裁判になっていました」（神社本庁関係者） 元部長（左）は会見で「主張がほぼ全面的に認められた」　©共同通信社 内部告発で「疑惑の張本人」と名指し