賃金上昇は金融政策ではできず、「構造改革」でのみ可能だ

1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------

[yasudayasu]

賃金上昇が構造改革でのみ可能だ、ということは、賃金上昇したら構造改革が起きてる証左ってことね。

[jfkintko]

「給与水準の高い産業（電気・ガス、情報通信、金融）で就業者が減り、低い産業（卸売・小売、飲食、福祉）で増えている」から。需給ギャップが改善しているのに賃金上昇が低迷している理由