コロナショックの中、1年以内に自宅を買っておかないとマズイ理由

1988年、慶應義塾大学経済学部卒業後、2社を経て、1998年、現スタイルアクト株式会社を設立。マンション購入・売却者向けの「住まいサーフィン」は30万人以上の会員を擁する。「タワーマンション節税」などの不動産を使った節税の実践コンサルティングに定評があり、不動産分野でのベストセラー作家として講演・寄稿・取材・テレビ出演多数。主な著書に『マンションは10年で買い替えなさい』（朝日新書、2012年）、『マンションを今すぐ買いなさい』（ダイヤモンド社、2013年）、『タワーマンション節税！ 相続対策は東京の不動産でやりなさい』（朝日新書、2014年）など。 ビッグデータで解明！「物件選び」の新常識 不動産は個人資産の半分を占めるにもかかわらず、プロとの情報格差が大きい。この情報格差を少しでも解消できれば、個人はもっと多角的な視点から「よい物件」を選ぶことができ、将来を見据えた資産形成が可能とな

[theta]

そうは言っても、これから景気が極度に悪化するのに、多額のローンを抱え込むのは怖いのでは。あと、超インフレになったとき借金返済の扱いがどうなるか。金利は上がるでしょ？

[itarumurayama]

オッキーは全くブレない。清々しい。

[mitsumorix]

“大規模な経済対策を再び借金で行うことになる。国債を返せない確率が上がると通貨の価値が下がる。通貨の価値が急激に下がると、モノの価値が急激に上がり、ハイパーインフレになる可能性も否定はできない。”