社説：芸能界のハラスメント 声上げられる制度が必要 | 毎日新聞

映画監督や有名俳優から性暴力を受けたとの女性の告発が相次いでいる。監督作品の公開が中止されるなど影響が広がる。 業界全体で深刻に受け止めるべき事態だ。個人の問題として済ませてはならない。 内部からも是正を求める意見が出ている。是枝裕和氏や諏訪敦彦氏ら監督有志は「監督の立場を利用したあらゆる暴力に反対する」との声明を出した。 「残念ながらはるか以前から繰り返されてきた」とも指摘する。背景にあるのは構造的な問題だ。 映画を支える俳優やスタッフはフリーランスが多い。仕事を発注する側であるプロデューサーや、監督は圧倒的に優位だ。テレビ界や演劇界にも同じ構造がある。 業界内の地位を乱用した暴力や威圧的な言動は許されない。 米国では2017年、配役に関する会合と称して女優を呼び、性行為を強要するなどしたハリウッドの大物プロデューサーが告発された。それをきっかけに、性暴力を排除する運動が始まった。 韓国