田植え・草刈りなど商品化相次ぐが…農業にロボット導入のネック ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

サブスク・レンタル 導入コスト削減、普及のカギ 農村の深刻な高齢化と人手不足を背景に、農業ロボットへの期待が高まっている。これを受けてロボット関連メーカーでは、自律走行型のロボットトラクターや田植え機、農薬散布の飛行ロボット（ドローン）、草刈りロボットなどの商品化が相次ぐ。一方で農業は季節性や地域性、作物による生育法の違いなど、さまざまな導入ネックがある。普及にはレンタルやサブスクリプション（定額制）の活用などのビジネスプラン構築が求められそうだ。（編集委員・嶋田歩） ロボットトラクターや農薬散布ドローンは、井関農機やＮＴＴ ｅ―Ｄｒｏｎｅテクノロジー（埼玉県朝霞市）などが製造・販売しており、北海道や新潟県で導入が始まっている。ただ利用は大手農家や農業法人に限られるのが実情だ。理由は価格の高さにある。人工知能（ＡＩ）や超音波センサー、赤外線レーザーセンサー、カメラなどはどれも高価格で、農業