国立競技場をNTTドコモらが運営へ。先端技術の活用、大型ビジョンの設置などで収益拡大図る。 - ラグビーリパブリック

日本スポーツ振興センター（以下、JSC）は6月3日、国立競技場の民営化を担う事業者の優先交渉先を選定したと発表した。 昨年の7月に開始した今回の公募に対し、応募は3件。 もっとも高い評価点を得た、NTTドコモを代表企業とする「国立競技場 × Social Well-being グループ」に決まった。構成企業として日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）をはじめ、前田建設工業、SMFLみらいパートナーズが名を連ねている。 同グループは事業開始から30年間の運営権の対価として、528億円の支払いを提案している。正式契約は9月の予定で、2025年4月にJSCから業務を引き継ぐ。 収益の確保が難しいとされる国立競技場だが、同グループは先端技術の導入など、大きな変革を加えて収益拡大を図る発表した。 スポーツ大会の決勝戦や日本代表戦など、国内外の大規模大会の積極的な開催を目指し、国内外の有名アーティストによ