｢30代母親の教育熱｣が無駄に高すぎる理由 | 家計・貯金 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準

「わが子の教育には、できる限り投資したい」。親であれば誰もがそう思うものです。幼いうちからさまざまな経験をさせることで、子どもの可能性を引き出したいと願う母親。こう聞いて、皆さんはどういう印象を持つでしょうか。 私は30代のワーキングマザーの家計専門FP（ファイナンシャルプランナー）として、家計の見直しや着実な貯蓄のためのライフプラン作成などを支援しています。私自身が30代のため、ご相談にいらっしゃる方もおおむね30～40代で、まだ子どもが小学生のご家庭がほとんどです。相談内容の中で、圧倒的に多いのが教育費に関してです。少子化時代といいながら、有名なお受験塾の需要は減るどころか、ますます繁盛しているところも少なくありません。ある程度教育熱心な親が集まるエリアであれば、親同士でお受験の話題が出ないことはありません。 「見栄による教育」は本当に子どものためになるのか？ 先日、相談に来られたのは