不登校｢親だけの解決｣がとっても難しい理由

文科省の調べでは2017年度、不登校の小中学生の数は14万人を超えた。5年連続で増加を続けている。さらに日本財団の調べでは、不登校傾向にある中学生は33万人。40万人以上の不登校および不登校傾向の子どもたちがいるということは、その数以上に不登校に悩む親たちがいるということでもある。 不登校の子どもを持つ親たちが集まる「登校拒否を克服する会（大阪）」が9月中旬、大阪市内で行われた。同会が生まれたのは1986年。以来33年間、奇数月に1回、交流会を開催してきた。今回、200回目を迎えた。 なぜ「相談の場」が必要か？ 同会の世話人代表を務める古庄健さん（71歳）はいう。 「登校拒否の子どもが増え始めたのは1970年代の半ばころですが、当時の認識は、甘え、さぼり、親の育て方が悪いというもので、本人や家族の責任が問われた時代が長く続きました。親は、親戚や友人にも言えない苦しい状況に追い込まれていたの

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“(不登校を受け止めやすい環境になりつつ学校復帰というハードル下がらないが)自分以外にも悩んでいる人がいると認識できるだけで救いになっているはず。親同士がつながる方法はほとんどなく孤独になりやすいから”