若者の｢メンタル崩壊要因｣SNSより深刻なもの

同報告は、世界各地のメンタルヘルス専門家と経済政策専門家、精神疾患を経験した若者など、総勢50名を超す委員会によって、5年の歳月をかけてまとめられた。 メンタルヘルスとは単に具合が悪くなった人に個人的に対処する問題ではなく、精神的苦痛の原因となる環境、社会、経済、政治、技術上の変化に対して共同で取り組む必要がある問題でもある、というのが著者らの主張だ。 報告で指摘された「メガトレンド」は何十年も前から存在するとはいえ、状況は以前よりも悪くなっている、と著者らは述べている。 経済や環境がらみの要因が大きく影響 新たな治療法やメンタルケア方法への投資だけでなく、「早期介入への迅速な投資が求められている」と、報告の筆頭著者を務めたオーストラリアの精神科医、パトリック・マクゴリーは話す。 「多くの若者が命を落としたり、生活保護を受けたりする事態、あるいは単にまともに能力を発揮できない状態に陥るだけ