森喜朗に抱く畏敬の念～大手新聞社と大本営発表

2021/7/1 7:00 VictorySportsNews編集部 東京五輪・パラリンピックは新型コロナウイルスへの不安が残ったまま、いつの間にか開催が既定路線になった。東京都や大会組織委員会、政府、国際オリンピック委員会（IOC）などによる６月21日の５者協議では、感染症専門家による「無観客が望ましい」との提言などなかったかのように、観客数の上限を原則的に定員の50％以内で最大１万人とすることを決定。コロナ感染の危険度アップよりも、なし崩し的にどんどん盛大なイベントへの方向に進んでいる。要因の一つに考えられるのは、大手新聞社がこぞって大会スポンサーに名を連ねている点にある。コロナ禍という前代未聞の事態を前にしても、ものの道理としてこれでは大会の再延期や中止への本格的なムーブメントは起きにくい。源流をたどっていくと、森喜朗・組織委前会長の存在感が改めて注目される。 多方面でサポート 組

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2016年１月、朝日新聞、毎日新聞、読売新聞東京本社、日本経済新聞がそろって「オフィシャルパートナー」として契約したことが発表。続いて2018年１月、産経新聞と北海道新聞が「オフィシャルサポーター」になった