東大教員有志が「あいち」不交付に抗議したわけ - 加治屋健司｜論座アーカイブ

東大教員有志が「あいち」不交付に抗議したわけ 学問の自由への懸念、国の信用にもかかわる 加治屋健司 東京大学大学院准教授 10月9日午後、東京大学教員有志167名の連名で、「文化庁によるあいちトリエンナーレへの補助金の不交付決定に対する東京大学教員有志の声明」を、萩生田光一文部科学大臣と宮田亮平文化庁長官宛てに送付した。 声明は、文化庁が、「あいちトリエンナーレ」の一部である「表現の不自由展・その後」が一時公開できなくなったことを理由に補助金を全額不交付とする決定をしたことに強く抗議し、不交付決定の取り消しを要望する内容である。 声明を出すことになった背景には、今年5月に東大に発足した芸術創造連携研究機構（以下、芸術機構）の存在がある。 芸術機構は、七つの部局（学部・研究科など）が連携する横断的な組織で、多様な分野の研究者が連携して、芸術家との協働・連携も行いながら、芸術創造に関する分野融

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“論座の寄稿で毛利嘉孝氏は、1990年代から現代美術の概念が大きく変化したと指摘し、「不自由展」や津田氏の取組を、そうした流れに棹さすものとして高く評価している。筆者も深く同意する”