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(社説)新出生前診断 妊婦を支える態勢を:朝日新聞デジタル
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(社説)新出生前診断 妊婦を支える態勢を:朝日新聞デジタル
検査をうけたすべての女性に正確な情報が伝えられ、きめ細かく相談に応じられる態勢を整えていくことが... 検査をうけたすべての女性に正確な情報が伝えられ、きめ細かく相談に応じられる態勢を整えていくことが肝要だ。 日本産科婦人科学会は、13年に始めた新型出生前診断の臨床研究を終える方針を固めた。その後は、手続きが簡単な一般診療として実施される。 妊婦の血液を採取し、染色体異常を調べるこの検査には、十分な理解を欠いたまま中絶する人が増え、命の選別につながりかねないといった懸念が、以前からある。そのため、カウンセリング機能を備えた認可施設でのみ行われてきた。 いまは全国に89カ所あるが、希望しても検査を受けられない人がおり、学会の指針に従わない無認可施設に流れている。放置してよい問題ではない。 これまで公表されたデータでは、検査で異常が確定した妊婦の9割以上が中絶を選択している。初めに陽性とされながら、詳しく調べたら異常がなかった「偽陽性」も約1割あった。 妊婦に適切に情報が提供され、それをもとに冷