ホンダ社長、ＥＶ普及の切り札は全固体電池－コスト面などで優位性

ホンダの三部敏宏社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は、電気自動車（ＥＶ）のコストを引き下げ、コンパクトで手ごろな価格のＥＶを投入するための切り札として全固体電池の技術開発に期待をかけている。 今週、オハイオ州に建設予定の電池工場の起工式出席のために訪米した三部氏はインタビューで、製造コストがガソリン車よりも40％以上高くなることもあるＥＶを手の届く価格帯にするにあたっては将来的に全固体電池が鍵を握ることになるだろうとの見通しを示した。 ホンダは想定を上回るペースで拡大するＥＶ市場で先行する競合他社に追いつくための取り組みを進めている。同社は2040年までに販売する全ての車をＥＶや燃料電池車（ＦＣＶ）とする方針を掲げ、ソニーグループとＥＶを共同開発している。 三部氏は車の価格が上昇していることを認識しているとした上で、ＥＶビジネスでは電池コストが占める比重が大きく、自社の技術の進化を通じて価格を