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どこよりも速い災害情報を。「特務機関NERV」ゲヒルンを生んだエンジニアの思い | Business Insider Japan
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「特務機関NERV防災アプリ」 ── 気象庁が発する地震、津波、噴火、台風、土砂災害、河川情報、雨雲レーダ... 「特務機関NERV防災アプリ」 ── 気象庁が発する地震、津波、噴火、台風、土砂災害、河川情報、雨雲レーダー、大雨危険度通知や、河川情報センターからのダム放流通知などのさまざまな防災情報やJアラート(国民保護情報)の情報を即時配信するツールとして、2019年9月のリリース以降、約57万人(2020年3月時点)のユーザーに利用されている。 気象庁職員にも愛用者が多いという同アプリを開発・運営しているのが、エンジニアの石森大貴氏が代表取締役を務めるゲヒルン株式会社だ。10年前、個人的なTwitterアカウントからスタートした防災情報の配信は、いかにして社会に浸透していったのか。石森氏に、同社の取り組みと日本の防災情報の現状、そこから浮かび上がる課題、未来の防災情報のあり方などについて聞いた。 石森大貴(いしもり・だいき):ゲヒルン株式会社代表取締役。1990年、宮城県生まれ。筑波大学在学中の2