核兵器使用に備えた医療、議論の動き「局面変わってしまった」広島大原医研所長 | 中国新聞デジタル

核超大国のロシアによるウクライナ侵攻を受け、核兵器が使われた際に必要な医療の研究、開発について国内外の専門家で議論する動きがある。日本で作業部会の設置を呼びかけた、広島大原爆放射線医科学研究所（原医研、広島市南区）の田代聡所長（60）は中国新聞のインタビューに「局面が変わった」と指摘。被爆地の知見を生かして、核使用に備えた医療を研究する必要性を唱える。（宮野史康） ―医学界はウクライナ侵攻をどうみていますか。 みんな核兵器使用を懸念している。昨年10月、欧州で放射線防護の研究会に参加した。欧州には被曝（ひばく）線量評価を各国で協力し合う仕組みがある。ただ、現時点では使用された場合に見込まれる何十万人もの被曝した傷病者への対応は難しく、すごく危機感を持っていた。 ―核使用を想定した議論が進んでいるのですか。 もう局面が変わってしまった。ロシアだけの問題ではない。フランスの外相は「北大西洋条約