デフレの改善、当面見込めず：深尾光洋の金融経済を読み解く 日本経済研究センター

物価上昇率・下落率の決定要因 マクロ経済学における賃金や一般物価の傾向的な変動を分析する標準的な方法には、失業率とインフレ率の関係を表すフィリップス・カーブ分析や、フィリップス・カーブを拡張したGDP（国内総生産）ギャップによる物価動向の分析がある。 これらの分析では、経済には常に、ある程度の失業者や十分稼働していない資本設備が存在することに注目する。つまり、人的資本や物的資本は、常に100％稼働しているわけではない。人的資本の稼働率が高すぎると、長時間の残業が必要になり、休暇も取れない状態になる。また、設備の稼働率が高すぎると、列車や飛行機の座席がとれず、商品を発注しても長時間待たされることになる。こうした状況では、物価は上昇をはじめ、徐々にインフレ率は上昇していく。 逆に、稼働率が低すぎると、働きたいと望んでも仕事がない状況が続き、企業内にも余剰人員が発生して、人員削減が行われる。設備

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デフレの改善、当面見込めず物価上昇率・下落率の決定要因

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7月1日　デフレの改善、当面見込めず