震災関連死 防ぐために/神戸協同病院院長 上田耕蔵さんに聞く

熊本県は、一連の地震による震災関連死の疑いは１６人に上るとしています。震災発生から２週間、エコノミークラス症候群（肺塞栓症）を含め震災関連死を防ぐ上で大切なことは―。阪神・淡路大震災（１９９５年）で震災関連死に警鐘を鳴らして以来、研究をつづけている神戸協同病院（神戸市長田区）の上田耕蔵院長に聞きました。 （西口友紀恵） ―今回、車中泊などによる重症の肺塞栓症の報告が相次ぎ、２６日までに入院が必要とされた人は４０人。現地の専門家から、入院の必要はないが高リスクの人はその数倍に上るのではないかとの声も出ています。 上田 震度７が２回続くという観測史上例のない激震に遭い、余震も収まらないなか、被災者には想像を絶するストレスがかかっています。その象徴が肺塞栓症の多発ではないでしょうか。幼児や障害児、認知症の家族がいるなど、さまざまな事情を抱え避難所を避けて車中泊を余儀なくされている人、情報が届いて

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