資産形成の一手段ドルコスト平均法の注意点－市場への関心を深めることが欠かせない－

安倍政権発足以降の２年間で株価は大きく上昇した。とは言え、日経平均は2000年3月のITバブル時の高値を未だ下回ったままだ。しかし、そんな状況下でも、利益を出せる投資法がある。ドルコスト平均法だ。毎月末に決まった額ずつ日経平均を購入する投資を2000年3月末から続けたとしたら、累計購入額に対する損益率は2014年11月末時点で50％を超える（図表１）。毎月末の購入額を１万円とすると、累計投資額176万円に対し、実に91万円の利益（時価総額－累計購入額）が得られた計算だ。 ドルコスト平均法は、購入タイミングを分散し、購入単価を平準化するところに最大の特徴ある。先の例で多大な利益が得られたのは、この特徴により平均購入単価を低く抑えられたことによる。心理的に抵抗のある株価急落局面（2007-2008年）にも、ルールに従って購入を継続できたことが、こうした多大な利益をもたらしたとも言える。 しかし