プロレス団体首脳陣、レスラーが馳議員に要望書提出 | 東スポWEB

新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、大会の中止・無観客開催などの対応を迫られているプロレス界各団体の首脳陣が１５日、馳浩衆議院議員にレスラーの休業補償などの内容を盛り込んだ要望書を提出した。 衆議院議員会館を訪れたのはブシロードの木谷高明取締役、新日本プロレスの菅林直樹会長、棚橋弘至、ブシロードファイトの原田克彦社長、岩谷麻優、全日本プロレスの福田剛紀社長、諏訪魔、プロレスリングノアの丸藤正道副社長、ＤＤＴプロレスリングのＨＡＲＡＳＨＩＭＡ、東京女子プロレスの甲田哲也事業部長、坂崎ユカ、ワールド女子プロレス・ディアナの井上京子ら計７団体の首脳陣やレスラーたち。「簡易検査キットの早期普及」と「年間契約している選手の休業補償」の２点が要望された。 木谷取締役は「新日本プロレスリング、スターダムのみならず業界全体が危機的な状態に瀕しております。今の状況ではレスラー同士の接触が生じるプロレスに

[kechack]

プロレス界各団体の首脳陣が１５日、馳浩衆議院議員にレスラーの休業補償などの内容を盛り込んだ要望書を提出した。