百貨店、総合スーパーの苦戦 ネット駆使する高齢者との関係

百貨店や総合スーパーなどの大型店が閉鎖する動きが相次いでいる。セブン＆アイ・ホールディングス（HD）が2016年10月初旬、阪急阪神百貨店を傘下に持つエイチ・ツー・オー（H2O）リテイリングと資本業務提携したのも、百貨店事業の整理が大きな狙いとされている。セブン＆アイHDは傘下の総合スーパー（GMS）、イトーヨーカ堂の一部店舗の閉鎖計画も掲げている。大型店不振の原因は何か。 「百貨店市場の縮小は不可避だ」。セブン＆アイHDの井阪隆一社長は、H2Oリテイリングとの提携発表会見で、こう述べた。かつて「小売りの王様」と呼ばれてきた百貨店は売り上げ低迷にあえいでいる。国内百貨店の総売上高は6兆1742億円（2015年）と、ピークだった1991年の9兆7130億円から約4割も落ち込んでいる。バブル崩壊による消費低迷や少子化による顧客減に加え、ファーストリテイリング傘下のユニクロに代表されるような新し