平田オリザ｜青年団公式ホームページ

朝日新聞大阪本社版3月19日付夕刊の、「劇場法」（仮）に関する記事を元に、多くの誤解と混乱が起こっているようで、たいへん遺憾に感じています。 この機会に、私の文化行政に関する現在の立場と、見解を示しておきたいと思います。 なお、ほぼ同内容のことを、来月発行予定の劇団協議会機関誌「join」でもインタビューに答える形で収録させていただいております。それをお読みいただければ、おおかたの誤解は解けるかと思いますが、一般紙ではないこと、発行までいましばらく時間がかかることなどから、重複する部分も多々ありますが、こちらで見解を述べたいと思います。 ●議論の前提として －内閣官房参与という立場と、文化予算全体への取り組みについて－ まず、私が任ぜられている内閣官房参与という職についてですが、本職は何の権力、権限、決定権も持たず、ただアドバイザーとして様々な政策提言ができるに過ぎません。実際の政策決定は

[teracy_junk]

「あくまで予算を増やし、芸術家の権利を守っていく話」「私たちは、ダムや道路の話をしているわけではありません。芸術の話をしているのです」

[ryokusai]

「私たちは、ダムや道路の話をしているわけではありません。芸術の話をしているのです。だとすれば、常にユーモアとペーソスと希望を持って、未来の話をしていきたいと願います。」10年後に同じノリで炎上した件。