菊地成孔 1万字インタビュー | CINRA
本インタビューは、「菊地成孔とペペ・トルメント・アスカラール」の新作を発端に、「わかりたいあなたのためのCINRA的・菊地成孔入門」として構想された。博覧強記の音楽家・菊地成孔の正体を見極めよう、という目論見である。しかし、その狙いは見事に外れてしまった。鋭敏な感性と精緻な知性に裏打ちされた、音楽・ダンス・映画等々に関する膨大な固有名詞を台風の様に巻き込んでいく彼の言葉は、吐き出されるとともに地平線の向こうへと消えていった。あっという間に。彼に追いつくことは生半可ではなかったのだ。それでいて、親しみやすいアニキのような雰囲気をたたえた彼。なぜか「一緒に飲みながら話を聞いてる」錯覚にも襲われてくる本稿、ぜひ「右手に哲学書、左手にビール」をご用意いただきお読みください。 （インタビュー・テキスト：木村覚 写真：柏井万作） ダンスとダンスミュージックの「特殊域」を模索しています ―菊地成孔とペペ
「中国は今、ファシズム化一直線だ」：日経ビジネスオンライン
約3カ月ぶりに訪れた北京は、いつにもましてピリピリしたムードだった。まず空港の税関で呼び止められ、荷物を開けて見せるように言われた。荷物の中までチェックされることなどめったにない。 荷物の中に2月末に上梓した拙著を見とがめられ、「これはどんな本か」と不審そうに尋ねられた。あわてて全国政治協商委員という政治的地位の高い人物のインタビューページを開いて、「中国の女強人（女傑）を私がインタビューしました。いやあ、明後日の便で行く香港大学の研究会で発表する予定があって、その資料として配るんです」などと、まったくの嘘でもない言い訳をして、なんとか事なきを得て通過した。 翌日、全人代（全国人民代表大会＝国会に相当、3月5～14日に開催）期間中は自宅軟禁状態で不自由な目に遭っていた評論家の友人Aと食事をしたとき、彼は笑いながらも、冗談とは言い切れない口調で、こう打ち明けた。「北京では騰彪や江天勇ら人権派
高橋洋一の民主党ウォッチ 「日銀引受は禁じ手」の虚妄 実は「毎年行われている」
枝野幸男官房長官は、2011年4月10日、復興財源で「日銀の国債引き受けという形を取らない」と明言した。その理由として「国債の信認」を損なうとしている。白川方明日銀総裁も、国会において、日銀の国債引受は「通貨の信認が損なわれる」と反対を表明している。 一方、日銀の直接引き受けによる復興財源の確保は民主党有志議員による「日本銀行の在り方を考える議員連盟」（山岡賢次会長、金子洋一事務局長）や自民党の、中川秀直衆院議員（元幹事長）、山本幸三衆院議員（元経済産業副大臣）らが主張していた。 「通貨・国債の信任損なわれる」とは何か この議論は、通貨・国債の信認が損なわれるというが、奇妙なことに誰一人もどのような状態をいうのか説明しない。通貨・国債の信認は無定義語だ。 私が長年勉強した数学では、定義、それから導かれる定理、定義から定理を導く過程を説明する証明しかない。この意味で、定義はきわめて重要だ。そ
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小林よしのり氏 自衛隊は災害レスキュー隊ではないと認識を
今回の震災で、米軍は最大2万人、8000万ドル（約68億円）を投じた「オペレーション・トモダチ」を展開した。漫画家の小林よしのり氏は、国防的な観点からこう指摘する。 「敗戦後と違い、日本は自力で立ち上がれる状態にある。米軍のトモダチ作戦はありがたいが、情にからめとられてはいけません。いま他国に頼り切ったら、日本から『自主独立』の精神が完全に失せてしまったことになる。 その意味では自衛隊に注目したい。現在、自衛隊は災害支援における多大な活躍によって、これまで向けられてきた否定的な見方を一掃する機会にありますが、一方で、自衛隊はただの災害レスキュー隊ではないということもしっかり認識させなければならない。 これでも自衛隊を『暴力装置』と呼ぶのか、という声が保守派からも上がっていますが、むしろ今回の災害支援で『暴力装置』としてのスキができてしまうのが心配です。中国やロシアはそれを狙ってきている。国
SankeiBiz（サンケイビズ）：自分を磨く経済情報サイト
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
東日本大震災：住友金属、特別損失６００億円計上 － 毎日ｊｐ(毎日新聞)
住友金属工業は１４日、１１年３月期連結決算で特別損失約６００億円を計上すると発表した。東日本大震災で被災した鹿島製鉄所（茨城県鹿嶋市）の復旧費用約４８０億円や、同製鉄所の操業停止に伴う減産などが主因。 同製鉄所は震災後、火災が起きて主要設備が損傷したほか、岸壁のクレーンが倒壊するなど大きな被害が出た。同製鉄所の減産による販売減で、経常利益は当初予想より２０億円目減りする見込み。 震災で一時停止した高炉は３月下旬に再稼働したものの、現時点の生産量は通常の１割程度にとどまっている。生産量が平常に戻るのは５月末になる見通しで、１２年３月期にも損失が発生する可能性がある。【宇都宮裕一】
震源域東側でＭ８級、早ければ１か月内…専門家 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東日本大震災の震源域の東側で、マグニチュード（Ｍ）８級の巨大地震が発生する可能性が高いとして、複数の研究機関が分析を進めている。 日本海溝の東側で海のプレート（岩板）が引っ張られる力が強くなっているためで、早ければ１か月以内に津波を伴う地震が再来する危険がある。 Ｍ９・０の東日本大震災は、押し合っていた海のプレートと陸のプレートの境界面が破壊されて起きた。そのため周辺の地殻にかかる力が変化し、東日本全体で地震が誘発されている。 京都大防災研究所の遠田晋次准教授（地震地質学）は全地球測位システム（ＧＰＳ）の測定データから、海のプレート内部で引っ張られる力が強くなっていることを突き止めた。明治三陸地震（１８９６年）の３７年後、昭和三陸地震を起こしたメカニズムと共通しているという。「今、昭和三陸規模の地震が起きると、仙台市で１０メートルの津波が押し寄せる計算になる」と言う。
災害派遣、現場自衛官から上がる悲痛な声 なぜ政府は現場が活動しやすいように手を打たないのか | JBpress (ジェイビープレス)
美化することなく、英雄扱いすることなく、感謝も、慰労も求めておりません。ただただ、被災者の安心と被災地の復興のために必要な装備と、活動に対するご理解をいだたきたくて、国民の皆様にお伝え致します。 1．被災地の実情 多くの被災者は、想像を絶する悲しみや心身の苦痛を伴いながらもなお、冷静さを保って不自由な生活に辛抱されておられます。 しかしながら、被災地の現実は、きれいごとや美談ばかりではありません。 被災地では、地震および津波発生以来、避難者の自宅への不法侵入による窃盗や、ドラッグストアやスーパーからの商品窃盗、銀行その他のATMや金庫の破壊および盗難、車両の給油口をバールでこじ開けてのガソリン窃盗なども発生しています。 被災者に生活物資を法外な値段で売りつける輩 また、地元住民ではない人たちが自警団の目や警察の巡回をかいくぐって窃盗行為を行ったり、東京ナンバーの車両が、避難所周辺でロウソク
上場を維持するコストと上場を廃止するコスト - よそ行きの妄想
先日「会社は何故非公開化するのか」というエントリーで「買収の対象となる会社側に非公開化する積極的な理由があることは極めて稀で、どちらかというと買収する側の都合でそうならざるを得ないことの方が圧倒的に多い」という旨を書いたところ、上場維持に係るコストはそれなりに大きく、それを削減する狙いは少なからずあるだろうという指摘*1を複数いただいたので、今日はその話。 結論から言うと、上場するのも上場廃止するのも結構な負担であって、そもそもなんで上場なんてしてしまったのという話ではある。 上場を維持するコスト さて、株式の上場を維持するためには確かに大きなコストがかかる。取引所からは適時開示を求められ、四半期ごとに決算を絞めて45日以内に開示しなくてはならなかったり、株価形成に影響がありそうな事実が発覚した場合などは即時公表しなくてはならなかったりと何かと忙しいことこの上ない。さらに、金融庁による開示
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「復興財源に新税」 構想会議初会合、6月に提言 - 日本経済新聞
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デフレギャップは解消、もう原発は造れない――『知らないと恥をかく世界の大問題２』を書いた池上彰氏（ジャーナリスト）に聞く(4) | 書評 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
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