アメリカから見た大相撲八百長：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン アメリカ人は高見山が勝つ理由を知っていた 大相撲中継はアメリカでも、日本と同時に見ることができる。NHK国際放送を流すNHKの子会社「テレビジャパン」で大相撲中継を流している。 ハワイなどを除けば、それほど熱狂的な相撲ファンが米国内にいるとは思えない。それにもかかわらずSumoを知らないアメリカ人はまずない。侍のような丁髷（ちょんまげ）を結い、臀部丸出しで褌を締めた大男たちが、土でできた土俵の上で「倒すか」、「押し出すか」を決める格闘技。加えて、審判員である行司は、まるで歌舞伎で見るような古式豊かな煌びやかな衣装。呼び出しは羽織姿でかいがいしく動き回る。 80年代にジェッシー高見山というハワイアンが相撲取りになったときには、アメリカ人はあっと
日本市場をにらむカジノ王、シェルドン・アデルソン氏とは：日経ビジネスオンライン
2020年の東京五輪に向けて、この人物が今後、頻繁に登場するようになるかもしれない。 シェルドン・アデルソン氏（80歳）―。 世界に知られたカジノ王だ。米フォーブス誌によると、399億ドル（約4兆1000億円）の資産を誇る、世界第8位の資産家だ。日本が検討するカジノ構想における、最大の米国人プレーヤーでもある。 今年2月、アデルソン氏は東京で記者会見を開き、日本市場の参入にあたり100億ドル（約1兆円）を準備できると豪語した。ラスベガス型カジノが日本で認可された場合、自らの資金を投入して壮大な複合カジノ施設を開発するつもりなのだ。 日本のカジノは確実にベガスをしのぐ 日本でのカジノ構想は、財政難に陥る自治体の救世主としての役割も期待されている。日本の公営ギャンブル（競馬、競輪、競艇、オートレース）の売上額は90年代初頭をピークに減少している。地域によっては廃止に追いやられた自治体も少なくな
中山元の哲学カフェ：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 「約束する」「働く」「記憶する」――。会社や家庭での何気ない行為を取りあげて、その哲学的な意味を掘り下げる哲学入門コラムです。哲学と聞くだけで、難しくてわからないと思う人は多いでしょう。でも、このコラムは哲学のそんなイメージをからりと変え、ぐっと身近なものにしてくれます。哲学への広き門に一歩、足を踏み入れてください。あなたと世界のあらたなつながりが見えてくるでしょう。 記事一覧
オリンピック開催の経済効果は？ - 日経BigData
開催前後のGDP成長率で見るその実態 2014.02.12アレックス・ザバヴァ、フランチェスコ・ロマーノ、前島 直紀 オープンデータ オリンピック開催後もその経済効果は持続するのだろうか？ 2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピックの経済効果は、招致委員会などの発表によると日本全国で約2兆9600億円。開催までの経済効果は、インフラ投資などある程度立証されているといえる。 果たしてそれは開催後も持続するのだろうか？ それともはかない夢なのだろうか？ それを明らかにするために、世界各国のオリンピック「開催前」（プレオリンピック）と「開催後」（ポストオリンピック）のGDP（国内総生産）成長率の推移をインフォグラフィック化した。なお、インフォグラフィックとは、「情報、データ、知識を視覚的に表現したもの」（Wikipediaより）である。 早速、上図を見てほしい。1964年の東京開催か
ユーモアの大半はクズである：日経ビジネスオンライン
あけましておめでとうございます。 新年第1回目の更新分は、インフルエンザのためお休みをいただきました。 無理のきかない年齢になってまいりました。いろいろなことがあります。 待ち焦がれた読者を想定して休載を詫びてみせるのも、かえって傲慢な感じがいたしますので、なんとなくぬるーっとはじめることにいたしましょう。 フランスでこの7日から連続して起きたテロ事件は、17人の死者を出す惨事になった。 1週間を経てあらためて振り返ってみると、この事件が、これまでにない多様な問題を投げかける出来事だったことがわかる。 表現の自由と宗教の尊厳の問題、宗教への冒涜とヘイトスピーチの関係、テロ警備と市民生活、多文化主義と移民の問題など、数え上げればきりがない。 どれもこれも簡単に結論の出せる問題ではない。 それ以前に、半端な知識や安易な態度で踏み込んではいけない話題なのかもしれない。 なので、事件の核心部分につ
池上さん、「川」は誰のものだと思いますか？：日経ビジネスオンライン
池上 彰（いけがみ・あきら） ジャーナリスト。1950年生まれ。慶応義塾大学経済学部卒業後、NHK入局。社会部記者として経験を積んだ後、報道局記者主幹に。94年4月から11年間「週刊こどもニュース」のお父さん役として、様々なニュースを解説して人気に。2005年3月NHKを退局、フリージャーナリストとして、テレビ、新聞、雑誌、書籍など幅広いメディアで活躍中。2012年4月より、東京工業大学リベラルアーツセンター教授として東工大生に「教養」を教える。主な著書に『伝える力』（PHPビジネス新書）、『知らないと恥をかく世界の大問題』（角川SSC新書）、『そうだったのか！ 現代史』（集英社）など多数。 池上：「社会的合意形成」。いささか長い単語ですね。「社会的合意形成」とはいったい何ですか？ 桑子：かいつまんでいえば、「哲学」の力で、社会の争いを治め、よい方向にみんなを導く手法のことです。 池上：哲
ともかくも幸福になることを誓わなければいけない：日経ビジネスオンライン
悲観主義は気分に、楽観主義は意志による。気分任せにしていると、人間はだんだんに暗くなり、ついには苛立ち、怒り出す。このことは、ルールのない遊びをしている子供たちを見ていると、よくわかる。遊びがすぐに喧嘩になってしまうのである。これは、無秩序な力がやがては自分に刃向かうからにほかならない。 じつは上機嫌などというものは存在しない。正確に言えば、機嫌というものはいつだって悪いものである。だから、幸福は意志と自制の賜物と言える。理性は、機嫌にも意志にも奴隷のように従うだけで、当てにならない。 人間は、気分次第でとんでもないことを構想する。狂人に見受けられるのは、それを拡大したものだと考えればよい。被害妄想に陥った不幸な人の弁舌には、妙にほんとうらしい説得力がある。一方、楽観主義者の口ぶりはおだやかで、いきり立った人の雄弁とは対照的に、気持ちを和ませてくれる。大事なのは話し方であって、言葉そのもの
日韓スワップ打ち切りで韓国に報復できるか：日経ビジネスオンライン
日本政府が一部打ち切りを検討する「日韓通貨スワップ」。韓国経済への打撃の有無や日本への跳ね返り、韓国の対抗策を「早読み・深読み」する。 2012年10月末が期限 日韓の2国間の通貨スワップ（注1）は2011年10月、30億ドル相当から一気に600億ドル相当に引き上げられた。期間は1年間で2012年10月末まで。 外貨不足に陥った韓国を救済するのが目的で、両国の首脳会談で合意された。「相当」というのは円・ウォンのスワップを一部含むからだ。両国間ではこれ以外にチェンマイ・イニシアティブ（CMI）という多国間の枠組みを通じ、100億ドルのスワップが結ばれている。 李明博大統領の竹島訪問（8月10日）と天皇陛下への謝罪要求（14日）に対し日本が検討している報復措置は、昨年10月に増やした570億ドル相当分を延長せず、総額130億ドル相当に戻す案だ。 （1）なぜ、「打ち切り論」が急浮上？ 李明博大統
大飯原発再稼働を世界はどう伝えたか：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 世界のメディアは、大飯原発に関する日本の一連の動き――6月16日の再稼働決定、7月1日の起動――を見逃しはしなかった。脱原発のうねりが広がる欧州のメディアは、未曾有の放射能被害に直面する日本が、市民による反対運動が高まる中、原発の再稼働を決定・起動したことを、大きな驚きをもって迎えた。それに比べて、中国メディアはほぼ無関心。米メディアは総じて、「現状を考えれば止むを得ない」という論調だった。 欧州：民意を反映しない日本の決定に強い疑問 欧州メディアが批判した対象は大きく分けて3つある。1つは日本政府が反対運動を無視して、再稼働を決定・起動したことだ。 ドイツの日刊紙ヴェルト（Welt）は7月1日、次のように伝えた。「日本では大規模なデモや抗議
アウトレットで服を買ってはいけない：日経ビジネスオンライン
読者のみなさんはどこで服を買っているだろうか。筆者は「赤貧洗うが如し」の暮らしぶりなので、ユニクロ、無印良品、GAPの3カ所で、ほとんどの洋服を購入する。しかもいずれも定価で購入することはなく、すべてセールである。ここにライトオン、ポイントが運営する「レイジブルー」「グローバルワーク」、ジーンズメイトが加われば、ここ4年間で購入した洋服の全ブランドがラインナップされてしまう。もちろんすべてセール価格であり、おそらく「底値」で購入している。 こんな話をすると、この業界以外の人からは「アウトレットで買う方が良いのでは」と言われる。だが、その認識はあまり正しくない。 お買い得度は通常店のセールが上 巷で人気のアウトレットモールだが、それほどお得ではない。高額ブランドや海外ラグジュアリーブランドを購入したいのであれば、アウトレットはある程度有効かもしれない。しかし、一般的なSPA（製造小売り）やセ
焚書坑儒でしか国内を治められない国：日経ビジネスオンライン
中国の作家であり、敬虔なキリスト教信者として知られる余傑氏が今年1月11日に一家3人で、米国に亡命した。そのことを私は報道で知った。彼が今年早々に米国に亡命予定であるというのは去年秋ごろ、人づてに聞いていた。「公安から激しい暴行にあい、半死半生の目にあった。そのあと、公安側と長い交渉の末、渡米して二度と戻らないこと、それまでは一切外国人と接触しないことで合意した」というものだった。 「公安の監視がついているけど、おいでよ」 私は彼には何度かインタビューをしたことがある。彼は作家デビュー当時から「敏感作家」として当局のブラックリストに載っていたが、結構気さくな人で、電話を掛けると、軟禁中でも「公安の監視がついているけど、おいでよ」などと冗談っぽく言ったものだ。外国メディアや外国人が注目しているということをアピールすることで、多少は彼の身の安全に役立つと思って、特に原稿に書く予定もないのに訪ね
市民放射能測定所が新装オープン：日経ビジネスオンライン
「国や県がきちんとした健康管理をしてくれない中で、市民が自分で防衛しなければならなくなっている。本来は、『被ばく手帳』というようなものが市民に無料で配られるべきと思うが、実際には配られていない。自分を守るものとして手帳を持って記録し、測定していくことは意義のあること。たくさんの方が活用してくださればありがたい」。 ついに来月、福島市内に、内部被ばくを測る「ホールボディカウンター（WBC）」まで備えた市民による放射能測定所が移転、拡充オープンすることになり、9月23日、現地で記者会見が開かれた。子どもたちを放射能から守る全国小児科医ネットワーク代表で小児科医の山田真医師も出席し、その席上でこう語った。いよいよ福島では、市民がホールボディカウンターを管理して測定し、手帳による生活記録などにより、自己防衛を図るという状況に入っている。 「市民の情報交換の場に」と期待 3.11以降、「内部被ばくが
なぜ日本人はリスクマネジメントができないのか？：日経ビジネスオンライン
（前回から読む） 池上：今回の東京電力福島第一原子力発電所の事故でもっとも象徴的だった言葉。それは、「想定外」でした。事故を起こした東京電力や監督官庁である原子力安全・保安院までが、今回の巨大津波による災害を「想定していなかった」ことを、早い段階から認めてしまいました。事故の責任をとりたくなかったからでしょう。 加藤：「想定外」の巨大自然災害だったから仕方がない、という話ですね。 「想定外」にしてはいけなかった地震と津波 池上：けれどもその後、今回と同規模の津波が東北地方の太平洋沿岸で、869年の貞観地震の際に起きていたことが震災前から分かっていた事実が明らかになりました。しかも原発関係者にも報告されていたことも判明しています。 つまり「想定外」では済まされない、「想定内」にしておかなければいけない事態だったわけです。日本では、複数のプレートが重なり合い地震や噴火、津波はいつ何時おきてもお
【第2回】「休日1000円高速」終了で消費はどう変わった？：日経ビジネスオンライン
人はなぜ「おでかけ」し、その人をとりまく環境はどのように「おでかけ」に影響を与えるのか。位置情報ゲーム最大手、コロプラの会員200万人の移動データから浮かび上がる日本人のおでかけを通して、経済の実相を読み解いていくのが、本連載の趣旨である。 第2回の今回は、6月19日に終了した「休日1000円高速」の影響を考察する。東北地域では、被災者に限定して高速道路の無料化を実施しており、この政策が、どの程度人の移動に影響するかも見ていく。 解説いただくのは、コロプラ・おでかけ研究所主席研究員の長谷部潤氏。聞き手は、蛯谷敏＝日経ビジネス記者である。 コロプラって何？という方は、第1回をご覧下さい。 今回のテーマ：休日の高速1000円が終了。「おでかけ」にどんな影響を与えた？ 長谷部：突然ですが、蛯谷さんは、マイカー所有者ですか？ 蛯谷：持ってないんですよ～。埼玉の実家には1台あるんですけれど、今は都内
スーパークールビズは革命なんだな：日経ビジネスオンライン
「スーパークールビズ」について、私の周辺にいる同世代の男たちは、異口同音に反対の意を表明している。 「くだらねえ」 「ポロシャツとか、何の罰ゲームだよ」 意外だ。 就業経験の乏しい私には、どうしてポロシャツが罰ゲームなのか、そこのところの機微がよくわからない。 「どうしてダメなんだ？」 彼らは説明する。 「あり得ないんだよ。単純な話」 「ポロシャツで会社行くくらいなら、いっそフーテンの寅で行く方がまだマシだってことだよ」 「でも、お前だって普段着からネクタイってわけじゃないだろ？」 「だからさ。たとえば、お前がどこかの編集者と打ち合わせをするとして、パジャマで出てこいって言われたら、その通りにするか？ しないだろ？」 「……話が違わないか？」 「いや、違わない。オフィスでポロシャツを着るってことは、自由業者の生活経験に換算すれば、パジャマでスターバックスに行くぐらいに、赤面なミッションだと
「恩義を返される国」が揺らいでいる：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 東日本大震災のニュースは、大きな衝撃波となって世界を駆け回った。そして世界の反応も迅速だった。彼らは次々と救援隊を派遣し、多額の義援金や激励のメッセージを届けてくれた。その数は135カ国以上に達した。 そのうちの少なくとも100カ国以上はアジア、アフリカ、中南米の国々で、日本が半世紀にわたって国の発展に必要な経済・社会基盤整備などの「国造り協力」や、行政、教育、産業人材といった幅広い「人造り協力」をODA（政府開発援助）で支援してきた国々であった。 ブータンで有名な「ダショー西岡」 多くのメッセージには日本への「恩義を返す」という文言があった。改めて、「恩義」はまさに世界共通の価値観であるとの認識を深めた。 例えば、東南アジア諸国連合（ASE
「だめトップ」と「強い現場」の悪循環を断ち切ろう：日経ビジネスオンライン
東日本大震災、原発事故、さらには経済・財政問題と日本は今、大きな問題ばかりに直面しています。そうした問題に対して、現場の方々のすさまじい努力には頭が下がるばかりです。多くの海外メディアが報道したように、1人ひとりの日本人の姿勢、努力、規律は世界的に見ても格段であると思います。 一方で、そうした現場を率いる（はずの）トップの動き、そして組織的な対応はどうであるかというと、見ていて歯がゆいも怒りも通り越し、絶望的な気持ちになったのは私だけではないはずです。政府にしても、東京電力にしても、優れた人材は豊富であるはずなのに、常に後手後手に回って、現場力だけで何とか持ちこたえていたのではないかと思わざるを得ません。今回の震災が図らずも明らかにしたのは、「日本の現場力はやはりすごい」ということ以上に、「日本の組織って何なんだ」「政府や本社はいったい何をやっているのだ」という、組織力の深刻な問題だったの
“フクシマ”原発事故後、本当にプレゼンスを上げる国はどこか：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 今回の“フクシマ”原発事故は、国際関係にどの様な影響を及ぼすであろうか？ かつて、1970年代にフランスの外務大臣から「1789年のフランス革命の評価は？」と聞かれた当時の周恩来中国首相は、「それを評価するのは未だ早すぎる」と応じたそうである。 中国4000年の歴史を背景にした周恩来らしいもの言いだが、今回の事故の影響も、長期的にどの様な大きな影響を及ぼすかは、なかなか想像がつかない。しかし、当面の影響なら、ある程度は予測できる。今回の事故の当事者である日本の技術力イメージ、ブランド力に大きな傷がついたことは否めない。 フランスの利害得失 福島第1原子力発電所の原子炉が、古いとはいえ米ゼネラル・エレクトリック（GE）の設計が基になっているので
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あの「ピエリ守山」が復活：日経ビジネスオンライン
30～40代、「友達ゼロ」は人としてダメか：日経ビジネスオンライン