大手住宅メーカーが住宅用の蓄電システム開発で競い始めた。電気自動車(EV)が使い終えたリチウムイオン電池を再利用することで、100万〜200万円と高くなる見込みのシステム価格を低減、低迷する住宅需要を掘り起こそうとの狙いだ。廃電池の受け皿構築は、自動車メーカーにとってもEVの低価格化につながるメリットがあり、各社が協力作業を加速させ始めた。 「住宅向けの蓄電システムをやりたいんです」。2009年12月、旭化成ホームズの住宅総合技術研究所の太原豊所長は、旭化成の中で新規事業の創出を研究する部署に相談に訪れた。 住宅に蓄電システムを組み込めば割引のある夜間電力をためて日中に使えるほか、災害時には非常用の電源にもなる。太陽光発電システムが普及するなか、高機能住宅に必要な装置として各社が研究開発を進めていた。 新品の半額以下 相談の結果、蓄電システムに将来性を感じた太原所長は提携相手を模索。その相
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