NHK NEWS WEB 災害時に広がるツイッター活用
山下和彦記者 去年３月１１日の地震発生直後、電話などがつながらないなか、比較的つながりやすかったのがソーシャルメディアです。 中でも短い文章を投稿する「ツイッター」は、安否確認や情報交換の有効な手段として威力を発揮しました。 今、次の大災害に備えて、そのツイッターをさらに活用しようという動きが、全国の自治体や教育現場で広がっています。 災害とメディアの関係について取材を続けてきた生活情報部・山下和彦記者が、最新の動向をまとめました。 通信手段の確保に向けて 去年３月１１日、多くの人が直面したのは、緊急時こそ頼りにしたかった通信手段が、ほとんど役に立たないという困った事態でした。 政府は９日のＩＴ戦略本部で、災害時の通信手段確保のあり方を検討する官民共同組織、「ＩＴ防災ライフライン推進協議会」の設置を決定しました。 ここでテーマのひとつになっているのが、「ツイッター」の活用です。
大槌町ホームページ復興の物語
岩手県大槌町は、東日本大震災により最も大きな被害を受けた自治体の一つだ。震災前の人口約1万6000人のうち、1割近くが死亡もしくは行方不明。6割の家屋が被災し、6000人以上が避難。町役場そのものが津波の直撃を受け、町長を含む職員の約4分の1を失った。 もちろん町の情報システムもサーバーも全壊した。現在、小学校の校庭に設置されたプレハブ住宅が仮設の町役場になっている。 その大槌町のホームページが2012年3月1日、新しくなった。このホームページには、亡くなった町の職員、大槌町出身で東京で働いている技術者、震災後に復興を支援したいと東京から応募して大槌町の職員になった技術者の思いが込められている。その物語を紹介したい。 大槌町出身の技術者がボランティアで復旧 庁舎を壊滅させた津波は大槌町のホームページを置いていたサーバーも水没し、震災後、大槌町のホームページは消滅してしまった。だが、大槌町は
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