一年ほど前に日本経済新聞で書いた「友達がいなさそう？」というタイトルのエッセイが、今年の9月に「天声人語」で引用され、それを踏まえて、AERAの取材を受けた。インターネットで20～30代の若者300人を対象にアンケートを採ったところ、その設問の一つである「ないと不幸なもの」で、「友達」という項目が第一位にあがったので、友達がいなさそなことがどうのと語っていたわたしに話を聞いてあげようということになったのだそうだ。 テレホンショッキングでタモリが便所飯（注）の話をしていたし、何なのか、最近は友達がいないということについて考えるのが密かに流行っているのかしら、と思った。 ＊　＊　＊ 「友達がいなさそう？」というタイトルのエッセイには、この言葉が人への罵倒でいちばん厳しいものなのではないか、と書いた。 「あの人、友達がいなさそう」という言葉には、対象が生きてきた背景そのものを否定するニュアンスが

私も中学１年の春からいじめにあい、２年間悩み苦しみ、最後に転校しました。転校先の学校では、最初の数ヶ月はひたすら周りの様子をうかがい、皆と違うことをしないように心がけていました。目立たないように、静かに、でも違和感を持たれるような行動はとらないように…と、神経を使いました。幸いに、先生の気遣いと、数人の生徒と気が合ったおかげで、その後はさしたる問題もなく卒業し、高校、大学へと進学することができました。現在、大学で多くの留学生や帰国子女と接していて、自分が中高生時代に、いかに様々な個性や可能性を押し殺して”我慢して”成長してしまったかを痛感しています。あの時のいじめにくじけず、自分の個性を貫き通していたら、自分らしさを大切にして過ごしていたら…と悔やむことがあります。もしそうしていたら、今の自分の様に、無趣味で物事に熱中することがなく、流行りものの様な与えられたものにしか興味がなく、物事に対

「連載を読んだだけでしゃべれるようになるなんて、本当なの？」と思うかもしれません。ご心配には及びません。その理由は今までの英語学習法と決定的に違うからです。学ぶというより、今、自分の中にある英語力を掘り起こす、と言った方が近いのです。 これまでの学習法と決定的に違う この連載は、読者のみなさんが英語をしゃべれるようになるようを一気に導くものです。「連載を読み終えた瞬間からぺらぺらしゃべれるようになるのか？」と聞かれたら、それは違います。ある程度の努力をしていただかないといけません。でも、その努力がこれまでの英語学習法と違って「最低限」で「楽」なのです。話す力を身につけるのにそれほど時間はかかりません。 「そんなことは信じられないよ。」と思う方がいらっしゃるでしょう。「これまで多くの英語学習方法が、長い年月の間、紹介されてきた。自分はそれを試してきた。でもうまくなれなかった。おまえの新しい方

世代間の意識の差は、企業にとって古くて新しい悩みである。右肩上がりの高度成長期はそれでも、皆で「坂の上の雲」を目指すことができた。しかし豊かさが一般化し、経済が低成長次代に突入する中で、世代間の意識の差は埋めがたいギャップとして会社を分断し始めたようだ。その後携帯電話の普及などIT（情報通信）技術はさらに進歩。そうした最新技術を日用品として使い、育った現在の若者との意識ギャップはさらに広がっているかもしれない。 (注)会社名、肩書きなどは当時のまま 特集―第1部 －「違う日本」に育った世代、今や職場の不稼働資産 バブル時代に“常識的”な採用、「入るはずのない者までが入社」 「最近の若い社員のことを“アスファルト人間”と言っておるんですわ」－－日本電産の永守重信社長は一気にまくし立てた。「とにかく怒鳴りつけても、冗談を言っても、まるで反応がない。いくら水をまいても、全部、跳ねのけて道路わきの

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「なんで私が“イクメン（部下）”のしわ寄せで、いつも残業しなきゃいけないんでしょう？！」 先週お会いした食品メーカーのアラフォー課長・エツコさん（41歳）は、突然声を荒らげた。 40代の中間管理職といえば、上と下の板ばさみに悩む時期。上司への報告に加え、部下の指導、そしてみずからの業務と、ただでさえ目が回るほど忙しい。 「それなのに」と、エツコさんは頭を抱える。 最近、“イクメン”志向が強い20～30代の男性（部下）が、「娘のオムツ替えなきゃ、なんで」「スーパーが閉まっちゃうんで」などの理由から、堂々と残業を断るとか。拙著『ただトモ夫婦のリアル』の取材でも、似た声をたくさん聞いた。 エツコさんは言う。「私が若いころは、仕事に全力投球で、結婚や

また、やってしまった。どうして政治家というのは、場をわきまえるってことを知らないのだろうか。 10月1日、アジア太平洋経済協力会議（APEC）中小企業大臣会合の関連会議として「女性起業家サミット」が岐阜市で開かれた。その昼食会でのことだ。 「日本の女性は家庭で働くことを喜びとしている。日本女性が家庭で働くことは日本の文化だ」という発言が飛び出した。 発言の主は経済産業大臣政務官の中山義活氏。さらに同氏は「日本の奥さんは力がある。デパートに行けば、初めに子どものもの、次に奥さんのもの、その次がペットのもの。4番目にご主人のものを買う」などと続けたという。 当然ながら会場ではブーイングがわき起こり、ネットでは女性たちの批判が集中した。 全く……。今どきの小学生だって、あの場でそんなことは言わないだろう。 だって、会議のネーミングを見れば、その目的は一目瞭然。実際、この国際会議には、21カ国から

24兆円を誇る外食業界において今期、その勢力図が大きく変わろうとしている。長年トップを走っていた日本マクドナルドホールディングスがその座を追われ、代わりにトップの座に就くのが牛丼「すき家」を中心に約20の業態を展開するゼンショーだ。 ゼンショーはこの10年で売り上げを20倍に伸ばし、今期3686億円の売り上げを達成する見込みだ。その原動力となったのは生産効率への飽くなき執念、そして社員、パート、アルバイトまでをも1つにまとめ上げる統率力。 こうした仕組みを作り上げたのは、革命家出身の経営者、小川賢太郎社長だ。小川社長にとって日本一は通過点に過ぎない。あくまで狙いは“フード業世界一”。 日経ビジネス9月20日号の特集「外食日本一　ゼンショー」では、その経営の仕組みの詳細に報じた。その関連インタビューとして、これまであまりメディアに出ることがなかった小川社長に秘めた思いを聞いた。 （聞き手は飯

滑り台の滑り心地は、最高だったことだろう。何しろ缶ビールを片手にすべてを放り出して、一気に地上まで滑り降りたのだから……。 飛行機の扉から地上までって、結構高さがあるので滑りがいのある距離なんですね、これが。 機内に響き渡る大声で「やっていられるか！」と叫んだ後に緊急脱出。誰もがやりたくてもできないことを、スティーブン・スレーターなる男はやってしまったのである。 ヒーローとなった“脱出男” 先週のことだ。米国の格安航空会社、ジェット・ブルー航空の男性客室乗務員だったスティーブン・スレーターは乗客と口論の末、緊急脱出用のシュートを作動させて機内から滑り降り、警察に逮捕された。テレビなどで報じられたのをまだ覚えている方も多いだろう。 米ニューヨークのケネディ国際空港に着陸した際、機体が完全に停止する前に荷物を取り出そうとする乗客に着席を指示したところ、乗客は従わず荷物がスレーターの頭に当たった

上場廃止の瀬戸際にあった日本風力開発に増資計画が持ち上がった。東芝やトヨタ自動車などが、新スポンサー候補とする向きもある。監理銘柄からの脱却や資産査定など、増資に向けクリアすべきハードルも多い。 風力発電事業を手がけ、再生可能エネルギーの旗手とも言われた東証マザーズ上場の日本風力開発。2010年3月期の有価証券報告書を6月末までに提出できず東京証券取引所から「監理銘柄（確認中）」の指定を受けた。まさに崖っぷちの同社に、にわかに増資話が持ち上がっている。どういうことか。 東芝やトヨタ自動車が浮上 監理銘柄となったことで株価は急落、金融機関など取引先の動揺も激しかった。これら関係先には、日本風力開発の創業者で社長の塚脇正幸氏ら首脳陣が、直接の「ご説明」に奔走している。そうした席上で同社首脳の口から飛び出したのが、新しいスポンサー予備軍の存在だったのだ。 「スポンサーとして支援したいという企業6

7月11日の参議院選挙は「予想」を上回る民主党の惨敗という結果で終わりました。皆さんの「予想」はいかがだったでしょうか？　またこの結果をどう「読まれ」ますでしょうか？　選挙が終わるとすぐ数字と政局の話になりますが、あまり、いい意味で誰かの顔の見える建設的な話になっていないような気がします。 そこで、こうした選挙前後の状況をメディアから考えるうえで、（国の未来を左右する）選挙よりはるかに盛り上がって見えた、ワールドカップ・サッカー周辺の話題から、ちょっと考え直してみたいのです。 的中率100％の「予想タコ」？ 今回のワールドカップ、特に欧州では「タコ」の話題が大いに盛り上がりました。「タコって何？」という人もおられるでしょう。読売新聞7月12日朝の記事から引用してみましょう。 タコ予想8戦8勝、最期？ の予想はスペインV 予言は最後まで的中した。 ドイツ戦の試合結果をすべて当ててきた独西部オ

今、世界の発展途上国において、一国のリーダーや政府要人の利権に絡む汚職など腐敗が蔓延しており、それが政争、紛争、貧困、環境破壊、人権侵害、児童労働・奴隷労働といった問題を引き起こしている。 ドイツに「透明性インターナショナル（Transparency International＝TI）」というNGO（非政府組織）がある。このTI、世界180カ国政府の透明度を10点満点で評価して毎年ランキングを発表している。 2009年のランキングによると、透明度トップはニュージーランド、第2位がデンマーク、第3位スウェーデンであった。カナダが第8位に対して日本は第17位であった。 ランキングには現れない問題 カナダも日本も180カ国中トップ10％に入っており透明度は高いほうだ。ただ、このランキングには大きな問題がある。なぜなら、例えばある企業が他国へ行って資源の権益を取得して開発契約を締結する時に、贈収賄

労働と技術の「負の遺産」 アドルノとホルクハイマーが『啓蒙の弁証法』で描いた人間の「主体性の原史」は、このように暗いものだった。理性はもはや道具的なものとなり、目的を定めるためではなく、手段をみつけるために役立つにすぎない。この著書がターゲットとしているのはナチスの全体主義だった。ファシズムの嵐の中で、著者たちには人間の労働も、理性の営みも、破滅の淵に進んでいるかのようにみえたのである。 ただ、このペシミズムのうちには、西洋の科学技術のありかたを批判するまっとうな視点が含まれていることも忘れてはならないと思う。そしてファシズムが西洋の民主主義の伝統の「鬼子」であり、特別な逸脱であるのではなく、西洋の理性の伝統をつきつめたところで現れうる一つの帰結であったという視点は、重要な意味をもっているのである。 労働することは、人間をその内側から変えてゆくものであることは、ヘーゲルの主奴論が奴隷の労働

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「打ち込める仕事に就けたが、先が見通せない」 都内の基礎的自治体で非常勤職員として働く山下久美さん（仮名、24歳）は、複雑な思いを抱いている。久美さんは、教育に関わる仕事がしたいと、自治体の教育委員会に配置される「社会教育指導主事」を補佐する「社会教育指導員」として働き、地域での活動に取り組んでいる。 もともと新卒採用で内定を得た企業は、希望する業界でキャリア教育に関するコンサルティング会社だった。しかし、5月の連休明けに内定が出てから間もなく、その企業でアルバイトを始めると、“ブラック企業”に違いないと確信した。 就職が決まった久美さんを前に、若手社員は職場で「マジ、給料低いんだけど～」「うち、一部上場って、広告に入れたいだけでしょ～」とい

日本の多くの企業では今年4月に入社した新入社員が研修を終え、職場に配属されているはず。研修中はあまりに新入社員の意欲の低さに、「うちの会社の未来は大丈夫か」と頭を抱える人事部の育成担当者が多くいたという。ただ、日本企業はゆとり世代を育てて行かないと、未来はない。 ただ、若手を育てる仕組みが劣化しているのがつらいところだ。1990年前後のバブル景気の時に大量採用された「バブル入社」世代が管理職となっている。この世代は、バブル崩壊後に新卒採用が大幅に抑制されたため、部下を育てた経験が乏しい。さらに、バブル入社世代がたくさんいて、昇格の機会が乏しい30歳前後の「就職氷河期世代」も、夢や目標を持てない「失われた世代」になりつつある。 日本企業は高度経済成長期以来、人材の育成力が最大の強みだった。だが、その勝利の方程式が崩れ始めている。「教えない」「学ばない」という風土が蔓延したままでは、日本企業の

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン （働くその1から読む） （働くその2から読む） （働くその3から読む） （働くその4から読む） （働くその5から読む） 労働者階級 このようにマルクスは労働が幾重にも疎外されていることをしっかりと見抜いていた。そして逆説的なことに、この疎外された労働を強いられている労働者階級、すなわちプロレタリアートによる革命だけが、この疎外をなくすことができると考えたのである。 それは資本家であるブルジョワは疎外された労働に従事しているわけではなく、この疎外をなくす必要を感じていないからである。これを認識できるのは労働者だけである。「プロレタリアートの生活条件のうちに今日の生活条件のもっとも非人間的な頂点が集中しているために、人間がプロレタリアートであるこ

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン （働くその1から読む） （働くその2から読む） （働くその3から読む） （働くその4から読む） （働くその5から読む） （働くその6から読む） シャドウワーク そしてこの観点から眺める限り、労働活動を支えるさまざまな営みは、生産性の低い、補助的な活動として貶められることになる。それをもっとも象徴的に示すのが、女性の家事だろう。労働者が生産活動に従事するためには、食事をし、休息し、睡眠しなければならない。資本主義社会においては、これらの活動は女性が担当するものとされていた。そしてこうした活動には、賃金は支払われないのである。 フェミニストたちがかつて、女性の家事労働にも賃金の支払いが行われるべきであることを主張したのは、ある意味では当然の要求だ

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 1コマいくらで、いくつ取れるか。大学の講師は究極の細切れ雇用にさらされている。 「もう専任講師の道は諦めた」 そう話すのは、第二外国語の非常勤講師、立石誠司さん（仮名、44歳）だ。誠司さんは早稲田大学を卒業後、大学院に進み外国文学を学んだ。修士課程で2年、博士課程は6年在籍して、所定の単位を取り学位（博士号）を取得せずに博士課程を修了する「満期退学」した時は31歳だった。 コスト削減で授業がなくなっていく・・・ 博士課程に在籍していた頃、教育学部での助手の仕事が回ってきた。図書研究費を含め月20万～30万円の収入となった。大学院生が大学に就職する時、通常は指導教官が独自の人脈などを使って就職先を世話する慣例があるのだが、誠司さんの担当官は全く

日米関係にすきま風が吹いている。 安全保障面はもちろん、経済面でも強く結びついてきた両国関係は、今後どうあるべきか。日米関係に詳しい識者、財界人に聞いた。 4回目は、米日カウンシル代表のアイリーン・ヒラノ氏。2008年5月にダニエル・イノウエ上院議員と結婚。日系2世の目から現在の日米関係がどう見えるのかを聞いた。 （聞き手は、ニューヨーク支局＝水野 博泰） ──　日系アメリカ人から見て、今の日米関係の状態をどう思いますか。 ヒラノ　21世紀の米日関係をしっかりとしたものにすることはとても大切です。安全保障だけではなく、経済や企業活動の分野でこそ行動することが必要です。そのために、「米日カウンシル」を立ち上げました。米日関係をより良いものにするために、日系アメリカ人、特にリーダー的な存在で影響力を持つ人たちを積極的に巻き込んでいくべきだと考えました。 どのような「関係」でも、問題に直面する時

初回から読む 前回から読む 花子　後藤先生、前回、検察と政府民主党の力関係についてお話を伺いましたけど、この点、自民党が我が世の春を謳歌していた時代はどうだったんですか？ さっきの話では、自民党の政治家に対する捜査や逮捕はあって、自民党内から、その政治家へ対する批判はあったということですけど、捜査する側への反発はなかったんですか？ 後藤　少なくとも今の民主党の議員のように「国民が選んだ自民党と官僚機構の戦いだ」とは言いませんでしたね。 太郎　だからって、自民党は民主党と比べて素晴らしい政権与党だったんですかね。安定多数の時期が長かったし。 花子　そうよね。自民党も、数を力に、きれいなことばっかりをしてきた訳じゃないと思います。 後藤　それはおそらくそのとおりですね。私も昨年夏の政権交代は、起こるべくして起きたものだと思っています。この20年ぐらいですかね、国力が衰退してきた時に政権党として