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度重なる期日の延期、お客さまの「激怒」、クリティカルな問題の発覚……。 多くのプロジェクトマネージャー(以下、PM)が最も恐れるのは、そんな「炎上」でしょう。巻き返しを図るものの、逆に現場に負担をかけたり、混乱を招いたり。その結果、品質が大きく下がってしまう、あるいはサービスイン(新しいサービスを開始すること)に間に合わないなんてことになれば、PMとしての信用は大きく損なわれてしまいます。 そうしたトラブルをうまく収め、プロジェクトを無事に着地させるには、どのような心構えや技術が必要なのでしょうか? 今回お声がけしたのは、日本IBMやパナソニックなどで、PMとして数えきれないほどの炎上プロジェクトを解決してきた木部智之さん。日本IBMではPMのグローバル最高位である「シニア・コンプレックス・プロジェクト・マネジャー」に認定された生粋の「火消し屋」です。 そんな炎上対応のプロフェッショナルで
多くの日本企業がPBR(株価純資産倍率)1.0を下回る中、2023年3月31日に東京証券取引所が「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について」と題し、上場会社の持続的な成長と中長期的な企業価値向上の実現に向けて重要と考えられる事項への対応を要請しました。日本企業は今、企業価値向上に取り組むことを社会から求められています。 企業価値向上に向けた重要な取り組みの1つであるマーケティングについて、企業の経営幹部はどのような課題意識を持っているのでしょうか。PwCが実施したパルスサーベイやCxO意識調査によれば、経営幹部はコスト削減ならびにマーケティングROI(投資対効果)への課題意識を持っていることがうかがえます。CMO(最高マーケティング責任者)は今後、マーケティング予算の効率化に加え、より少ないリソースで多くの成果を上げることを、これまで以上に求められると予想されます。すなわち
人財戦略室の佐々木はじめです。 出戻り社員の僕ですが、2024年4月に、社会人生活25年目に突入しました。昭和に生まれ、平成を過ごし、令和に生きる。新入社員の親世代になっていると思うと、身が引き締まります(というか時間の流れがおそろしい!)。 というわけで、今回はいまの僕が考えていることを赤裸々に語るとともに、若いビジネスパーソンのみなさんに何かしら日常を過ごすヒントをお贈りできたらと思います。 ▼ウエルカムバックの記事はコチラをクリック! もう一度、エン・ジャパンで――ある「出戻り社員」の告白。 ■率直に、25年目で思うこと。 結論からいうと、いまが一番幸せです。 25歳でエン・ジャパンに中途入社して、若いころはけっこう無茶もしました。超ワークハードでしたけど、20代でチームリーダーやグループマネージャーも経験させてもらって、楽しかったです。 ただ、当時の僕は天狗になっていて、ちょっと、
TL;DR 自身の成果をアピールするために、1)Before/After、2)自分の寄与度、3)数字的インパクトを過不足なく伝えることが重要 説明の冒頭では、課題と解法の全体感と成果を述べ、詳細は後に肉付けすると伝わりやすい 課題を伝える際は"誰から見た課題か"を明確にする。課題は解法の前提であるためブレないように はじめに 技術広報のしゅーぞーです。この記事では、過去100人分程度の成果報告書を読み、気付いた "自分の成果をわかりやすく伝える書き方"をまとめています。 仕事をしていると自身の成果を的確に伝える機会は数多くありますよね。 評価期、転職面接、昇格面談など 評価者に自分の成果をどう分かりやすく伝えるか は自分のキャリアを伸ばす上でとても大事なスキルです。 しかし、自分の頑張りや成果を上手く言語化し、相手に正しく理解してもらうのは簡単ではありません。 特に、経験の浅い若手にとって
X(旧:Twitter)などでたびたび注目を集めている「緑のフクロウ」を見かけたことがあるだろうか? 語学学習アプリ「Duolingo(デュオリンゴ)」の公式キャラクター、「Duo(デュオ)」だ。 語学学習アプリのアカウントと聞くと真面目なイメージを思い浮かべがちだが、同アカウントの投稿はそうしたイメージとは無縁だ。日本のネットミームに敏感で、一般ユーザーからのリプライ(返信)にはフランクに対応し、時には“かみつく”こともある。一方、アプリの宣伝はほんの申し訳程度にとどまる。 一体どのような戦略の下、公式SNSアカウントを運用しているのか。DuolingoのCMO(最高マーケティング責任者)、マニュー・オーサード氏に単独取材を行った。 マニュー・オーサード氏 Duolingo CMO。SONY PlayStationでEMEA(ヨーロッパ、中東、アフリカ)全域にわたるデジタルマーケティング
ちゃんと勉強してみたいことはあるけれど、今は「お金」も、「体力」も、「時間」もなくて……。 そんな悩みを抱えながら日々の仕事に向き合っている方も少なくないでしょう。 新しいことを学ぶのはいつだって尊いもの。しかし、その尊さは「自分のリソースをどこまで投資するか」という選択とコインの表裏でもあります。 社会人になってからの学びを人生やキャリアの血肉にできている人は、どんなアクションを重ねてきたのでしょうか? 今回お声がけしたのは、リクルートやアマゾンジャパン、LINEなど名だたる企業で活躍されてきた人事のプロフェッショナル、青田努さん。 青田さんは、絵やデザインについて学びたいという「ずっと蓋をしていた思い」に40代後半で向き合い、一念発起して美大受験にチャレンジ。「中学校を卒業してからはほとんど絵を描いてこなかった」ところから1年間みっちりと絵を勉強し、2024年春、多摩美術大学に見事合格
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
売上高は1兆円規模ながら、時価総額は17兆円。営業利益率50%超という希有な高収益企業のキーエンスが、超意外な新規事業を立ち上げた。本業ではセンサーなどの制御機器を扱うが、新たに乗り出すのは製造業向けの流通事業。彼らが描く、EC(ネット通販)の戦略とは。 「ものづくり現場の ”付加価値” 最大化に貢献する」 2月14日付で設立された、株式会社メイカーズ。ひっそりと公開された簡素なホームページには、冒頭のメッセージを筆頭に“付加価値”という言葉が4回も出てくる。事業内容は「自動化・省力化機器等の企画・開発およびECプラットフォームの運営」と明記されている。 同社はキーエンスの100%子会社。資本金は1億円で、発足当初の従業員数は約10人とみられる。各種リクルートサイトでは「キーエンス100%出資によるスタートアップ企業」と紹介され、営業や機械エンジニア、経理などの幅広い職種を積極的に採用して
20年かけてたどり着いた“はたらくWell-being” 「日本が世界に勝てるものを見つけた」植物工場で世界の名だたる企業から200億の資金調達を達成したOishii Farm 古賀大貴が使命を見つけられたワケ
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
オイシイファーム(Oishii Farm)の共同創業者兼CEO・古賀大貴氏は、「植物工場は日本が勝つべくして勝てる領域」と断言する。 撮影:湯田陽子 日本のイチゴが、ニューヨークで旋風を巻き起こしている。 アメリカを代表するフレンチ界の巨匠、ダニエル・ブリュー氏のミシュラン二つ星レストラン「ダニエル」をはじめ、味に惚れた有名レストランのパティシエから注文が殺到。ソースや飾りといった素材の一部ではなく、デザートの“主役”として、加工せずそのまま提供している店がほとんどだという。 レストランだけではない。高級スーパー・ホールフーズをはじめとする100店舗以上のスーパーでも販売。店頭に並ぶそばから飛ぶように売れている。 食通をうならせるこのイチゴ、生産しているのは日本人CEO率いるオイシイファーム(Oishii Farm)だ。 2016年にアメリカで創業した同社は、畑やビニールハウスではなく屋内
お菓子メーカー界で「Z世代マーケ巧者」であるカンロ。昨今のグミブームも後押しし、キャンディー市場(グミやあめなどを合わせた市場)においてトップシェアを誇る。あめを食べる文化を絶やさないよう、新たなニーズを発見するための商品開発とオンラインとオフラインでの顧客接点を強化する。24年1月には、顧客起点を強化するため、マーケティング組織を改編。組織改編後初のマーケティング本部長である常務執行役員 マーケティング本部長 内山妙子氏に今後の戦略を聞いた。 若者のあめ離れが進む中、Z世代向けの商品開発を重点戦略の一つとしてきたカンロ。23年には「Z世代 飴の原体験共創プロジェクト」を始動し、社内の若い社員や現役高校生と共に、商品開発を進めてきた。 10代のピュアな心情を表現したあめ「透明なハートで生きたい」は同プロジェクトでつくられた商品の一つ。現役女子高校生3人が開発チームに加わり、約半年の開発期間
データ提供 <オウンドメディア実態調査>8割「オウンドメディアの効果」を実感するも「コンテンツ数の維持」は課題 2024年05月02日12時40分 [株式会社宣伝会議] 効果を感じていること1位は「企業イメージ向上、ブランディング」 広報・PR・コミュニケーションの専門誌『広報会議』(株式会社宣伝会議発行)は、広報活動において重要な役割を担う「オウンドメディア」について、広報担当者、オウンドメディアの担当者117名を対象に調査を実施しました。 オウンドメディアとは自社が保有するメディアのことを指しますが、本調査ではウェブサイト形式のオウンドメディアについて調査しています。 8割がオウンドメディアに「プラスの効果を感じている」 「オウンドメディアによるプラスの効果を実感していますか」と質問したところ、「非常に効果がある(26.5%)」「効果がある(55.6%)」「ふつう(7.7%)」「効果が
※文章途中ですが公開します。 "価値共創“というのは一種のバズワードになっている。 しかしそれらについて語られた本や記事の多くが、本来の意味とは違うものとなってしまっている。特に、「顧客をパートナーとして価値共創する存在とするのだ」というふうに買いてあるビジネス書は、”価値共創”をほぼ誤って捉えていると考えていい。 "共通価値”との”価値共創”の混同 また”共創価値”と言う言葉も見かけるが、"共創価値”という言葉は適切ではない。おそらくは”共通価値 Shared Value”との混同がされているのだろう。 "Shared Value"というのはマイケル・ポーターによる、"CSV: Creating Shared Value"の語である。CSVは「企業が事業を営む地域社会や経済環境を改善しながら、自らの競争力を高める方針とその実行」であり、競争戦略の一環である。
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