「遠野物語」の探究昔栗林村の太田に大きな杉の木があった。その名を一の権現といって、五里 も離れた笛吹峠の上から、見える程の大木であった。ある年わけがあってそ の木を伐り倒すことになったが、朝から晩まで挽いても鋸屑が一夜のうちに 元通りにくっついて、幾日かかっても挽き切ることが出来なかった。 ところがある夜の夢に、せの木という樹がやって来て、あの切屑を毎晩焼き 棄ててしまったら、すぐに伐り倒せると教えてくれた。 次の日からその通りにすると、はたして大杉は倒されてしまった。しかし多く の樹木は仲間の権現が、せの木の為に殺されたといって、それからはせの 木と附合いをしないことにした。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　「遠野物語拾遺２０」 金沢村の字長谷は、土淵村字栃内の琴畑と、背中合わせになった部落であ る。その長谷に曲栃という家があり、その家の後ろに滝明神

東光堂支店：「風俗画報」第118巻，1896． 文献一覧 論文 報告書 雑文 全文献（論文・報告書・雑文） 新聞記事 新聞記事 - チリ地震 新聞記事 - チリ地震地震 新聞記事 - チリ地震津波 新聞記事 - 明治三陸地震津波 新聞記事 - 明治三陸沖地震 新聞記事 - 昭和三陸沖地震 新聞記事 - 昭和三陸沖地震津波 新聞記事 - 昭和三陸沖地震津浪 新聞記事 - 昭和南海地震 新聞記事 - 昭和南海地震津波 新聞記事 - 昭和東南海地震津波 津波ディジタルライブラリィに関する情報 利用者マニュアル 利用者規定 本ライブラリィ掲載コンテンツの著作権について 津波ディジタルライブラリィ作成委員会 このサーバについて コンテンツまとめ 津波映像 地図検索（東日本大震災以前の石碑画像、現地の画像） 地震津波災害対策 山奈宗真 三陸沿岸大海嘯被害調査記録 (明治29年) 1944年東南海地震津

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kmori58さんのエントリより。http://d.hatena.ne.jp/kmori58/20100109/p1で、後任の菅財務大臣が就任早々円安歓迎と発言した。「90円台中頃」という目標はまだ円高すぎると思うけど（120円ぐらいと言うべき）、今の水準よりは円安が良い、と正しい方向を示したことは評価できるだろう。ところがなぜか他の閣僚達（除く亀井）やマスコミはこの発言を問題視し、一斉にバッシングしはじめた。為替が円安にふれたというけれど、何か問題あるのか？藤井前財務大臣（と日銀）のおかげでめちゃくちゃな円高になったときはほとんど問題にしなかったくせに。（略）海外での知名度が比較的低く、政策運営の経験も少ない閣僚が多い鳩山政権の中で、藤井氏は米市場でも知られている数少ない閣僚の一人。世界経済が低迷する中、あえて為替介入を控え円高を容認し、内需主導の経済成長を推進したことから、「自国の利害

なげなわぐも観察日記

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小ネタですが。鳩山由紀夫首相は11日、都内の書店で「新しい資本主義」（原丈人著）、「フラット化する世界」（トーマス・フリードマン著）など28冊（計約５万円）の書籍を購入した。書籍は資本主義や自由主義などに関する経済書が多く、歴史、思想などの書籍も買い求めた。首相は購入後、記者団に「資本主義も新しいものが求められている。それを日本の風土にどう生かすか勉強したいと思って購入した」と語った。編集工学研究所の松岡正剛所長も同行し、約１時間かけて店内をまわった。首相「新しい資本主義、勉強する」　書籍５万円分まとめ買い (11日　22:00) 日経http://www.nikkei.co.jp/news/seiji/20100111ATFS1101311012010.html「新しい資本主義を日本の風土にどう生かしていくか勉強したい」―。鳩山由紀夫首相は１１日、そう言いながらＪＲ東京駅近くの大型書店を

「プラスチックごみゼロ」へなだれ打つ企業 海洋汚染の原因となっているプラスチックごみ対策が加速している。世界の企業が、使い捨てをしない「ごみゼロ」の経営にかじを切り始めた。 WBCSD　バッカーCEO「TCFDとSASBに基づく開示を」 WBCSDは地球課題を解決する企業プラットフォームを作り、解決策を提案してきた。SDGs、TCFD、自然資本、情報開示の未来についてCEOが見解を示した。

達人の専門分野について 現在大学院にて労働法を専門に学んでいます。そして、最新の判例や裁判例などの研究を通じて、「この場合、実務ではこう対応する」をより具体的にするため日々研究を行っています。あやしい回答をされて困った経験のあるをはじめ、労働関係でお悩みのある経営者や人事担当者に対し、労働法の専門機関できちんと学んだからこそお応えできる回答をいたします。 経歴概略 秋田繁樹 秋田社会保険労務士事務所　代表 第一生命保険相互会社入社。個人向け生命保険の販売実習後、法人向け福利厚生商品提案を行う。 その後企業体保険である経営者保険、や従業員福利厚生制度の中退共や適格退職年金などの提案なども行う。 同社を退社後ネットワンシステムズ株式会社（東証１部）を経て、富士通パートナーのミツイワ株式会社に入社。 厚生年金基金運営管理システムや健康保険組合向けシステムの提案販売に従事し、代行返上や日

クルーズ株式会社は、携帯電話向けにブログからSNS、ゲーム、ショッピングまで幅広いモバイルインターネットコンテンツを提供するエンターテインメント企業。2001年の創業以来、モバイル産業の発展に貢献して次の日本を代表する会社になることをミッションに掲げ、事業を展開している。現在、月間15億ページビューを誇る「CROOZブログ」やゲームコンテンツ「プチゲームDX」、オークションサイト「CROOZオークション」など70以上にも及ぶ携帯電話向けサイトを運営。無料コンテンツの会員数約320万人、有料コンテンツの会員数約56万人を抱える。 （クルーズ株式会社： http://crooz.co.jp/ ） 技術の進化のスピードが速く、新しい趣向を凝らした競合サイトが次々と登場するモバイルインターネットコンテンツ業界。市場をリードし続けていくためには、開発力を強化し、新サービスのリリースおよび既存サー

国幹会議の廃止法案提出へ＝高速道建設、審議会などでチェック−国交省 国幹会議の廃止法案提出へ＝高速道建設、審議会などでチェック−国交省 国土交通省は１２日、これまで高速道路の建設を決定する場となってきた国土開発幹線自動車道建設会議（国幹会議）を廃止する法案を、１８日召集の通常国会に提出すると発表した。同会議に代わり、専門家による審議会と国会で高速道路建設の妥当性をチェックする仕組みをつくる。 　同会議は国土交通相の諮問機関で、与野党の国会議員と有識者で構成する。高速道路建設の主な手続きを進めるには同会議の決定が必要だが、前原誠司国交相は「（国幹会議は）急に招集されて議論は数分」と批判し、廃止を表明していた。 　法案では、国幹会議の根拠となっている国土開発幹線自動車道建設法を廃止する。また、高速自動車国道法を改正し、高速道路建設の手続きを進める際は、国交相の諮問機関で有識者で構成する社会資本

総予算を全面見直し＝独法・公益法人の無駄洗い出し−政府 総予算を全面見直し＝独法・公益法人の無駄洗い出し−政府 政府は１２日、国の一般会計と特別会計を合わせた総予算２０７兆円（２００９年度当初ベース）の抜本的な見直し作業に本格着手した。１１年度予算では子ども手当の満額支給などマニフェスト（政権公約）関連の支出が１０兆円規模に膨らむためで、政治主導による無駄削減に改めて取り組む。 　同日開かれた閣僚懇談会で、菅直人副総理兼財務相は全閣僚に対し、各省庁が所管する特会に加え、官僚ＯＢの天下り先となっている独立行政法人や公益法人の無駄を総点検するよう指示。この後の記者会見では「１０年予算案の編成は３カ月半と時間的な制約があり、（特会など）制度や組織の問題に深く切り込めなかった。今年が正念場になる」と決意を表明した。　 　懇談会で、菅財務相は総予算見直しについて(1)天下り先法人の無駄な事業の洗い出

――東京地検特捜部から任意の事情聴取をお受けになる考えはあるか。 小沢氏　あと、ほかにありますか。それに関連したの。関連したものであれば言って下さい。いっぺんに答えますから。 ――石川（知裕・民主党衆議院）議員が「小沢先生から４億円を受け取った」と話しているが、事実か。 小沢氏　同じ事じゃん。はいわかった。違うこと。 （関連する質問が複数挙がる） 小沢氏　はい、じゃあ、それらの問題についてお答えします。昨年の春以来、私の政治団体の問題で、特に大量の報道もなされまして、国民のみなさまに誤解を与え、また、大変、ご迷惑、ご心配をおかけいたしていることを、大変、申し訳なく思っております。 私の政治団体に関することにつきましては、まだ、捜査が継続中というようでもありますし、そのことに関しては、弁護士にすべて一任をいたしておりますので、今この段階で、個別のことについて、私がいろいろと申し上げることは差

停滞する与野党の憲法論議の活性化につなげるのが狙いだ。 新憲法草案は立党５０年記念党大会に合わせ、条文形式で発表した憲法案。前文を含め、現行憲法を全面改正する内容で、与野党を通じ初の試みだった。 自民党は０９年１２月、谷垣総裁の指示で憲法改正推進本部（本部長＝保利耕輔・前政調会長）を新設し、新憲法草案の再検討に着手。谷垣氏らは、憲法改正手続きを定めた国民投票法が１０年５月に施行されることを踏まえ、改憲機運を高めるには、党の憲法案をさらに磨き上げて世に問い直すことが必要だと判断した。 ２次草案の取りまとめは年内を目標とし、春ごろまでに新憲法草案を各章ごとに点検し、論点整理に入りたい考えだ。執行部は「民主党は社民党との連立で改憲への取り組みが後退しており、参院選に向けて違いが打ち出しやすくなる」としている。 主要課題としては地方自治、安全保障、二院制のあり方などを想定。地方自治では「分権推進の

鳩山首相は１２日夕、北沢防衛相が武器輸出３原則の見直しに前向きの発言を行ったことについて、「武器輸出３原則は今、守らねばならない。（防衛相は）多少、口が軽すぎたかなと思う」と、防衛相を批判した。 首相官邸で記者団の質問に答えた。 首相は「日本が世界に向けて平和国家としての宣言をしている。その一つが武器輸出３原則を守るということだ」とも述べ、３原則を見直す考えがないことを強調した。 社民党党首の福島消費者相も記者会見で「全く理解できない。強く抗議する」と防衛相の発言に反発した。 武器輸出３原則は一部の特例を除いて諸外国への武器、関連技術の輸出を禁じているが、防衛産業や有識者からは「国際的な技術の発展から取り残される」との声が強い。麻生政権下では政府の有識者懇談会が昨年８月、日米間の共同開発・生産や民間企業による他国の装備品開発・生産計画への参加などを例外として認めることを提言した経緯がある。

（上）民主・山岡氏「全力で取り組む」 にもどる　【民主党の中井洽国家公安委員長（日韓議員連盟を代表してのあいさつ）】　「鳩山内閣で国家公安委員会委員長、警察の監督でございます。パチンコ業界もこの中に入っております中井洽です（笑）。同時に日韓議連のメンバーで、今、森（喜朗）会長のもとで副会長をしています」　「きょうは森さんがご出席できないということで急遽（きゅうきょ）、私が代理をしていいかよく分かりませんが、一言お祝いを申し上げます」　「韓国は本当に皆さんの努力で先進国、そして援助する側に回られる。こういう発展を遂げておられることをわがことのようにうれしく思っております。今年１年の一層のご発展をお祈り申し上げると同時に、鳩山内閣におきまして、この５日の閣議で（鳩山由紀夫）総理から『法案に取り組む、参政権の法案に内閣として取り組む、原口（一博）総務大臣が担当で法案つくりを』といわれたわけでござ

在日本大韓民国民団中央本部（鄭進団長）の新年会が１２日、東京・内幸町の帝国ホテルで開かれた。出席した日本の与野党の幹部の多くや民団幹部らはあいさつで、永住外国人に対する地方参政権（選挙権）付与法案について、１８日召集の通常国会での成立を唱えた。民団の鄭団長は「今年が永住外国人への地方参政権付与の年となれば、これにまさる喜びはありません」と語った。　あいさつの要旨は次の通り。　【鄭進団長】　「韓国と日本の過去１００年を振り返り、両国関係の今後の『１００年を創る』うえで、極めて大事な１年を迎えました」　「（略）韓日両国はまさに、二人三脚のパートナーです。どちらがつまずいても、お互いに不利益となるだけでなく、国際社会にも大きな損失をもたらします。両国はすでに、それだけの切っても切れない関係にあるのです」　「ですが、韓日双方の一部に過激なナショナリズムや狭小な自国中心主義にとらわれる人々がいるのは

昨年夏の衆院選当時の民主党選挙対策委員長だった赤松広隆農水相は１２日、都内のホテルで開かれた在日本大韓民国民団中央本部（民団、鄭進団長）の新年パーティーであいさつし、民団による衆院選での民主党支援に「心から感謝申し上げる」と表明。そのうえで民団の支援は、外国人地方参政権獲得のためで、永住外国人への地方参政権（選挙権）法案の成立は民団への公約だと強調した。民主党幹部が、参政権を条件に民団から組織的な選挙支援を受けたことを認めたのは初めて。　赤松氏は「鄭進団長をはじめ民団の皆さまには昨年、特にお世話になった。投票はしてもらえないが全国各地でいろんな形でご支援いただき、３０８議席、政権交代につながった」と語った。　さらに「民主党中心の政権で地方参政権問題が解決するとの思いで応援してくれたと思う。その意味で公約を守るのは当たり前だ。本当にあと一歩。感激でいっぱいだ」と参政権法案の通常国会成立を約束

自民党の谷垣禎一総裁と公明党の山口那津男代表が１８日召集の通常国会の予算委員会で質問に立ち、鳩山由紀夫首相を追及することになった。野党党首は本会議の代表質問で時の政権をただすのが通例。だが、昨年の臨時国会では首相側に党首討論を再三拒まれたこともあり、一問一答形式の予算委で「直接対決」の舞台をつくる構えだ。 　自公両党の国対委員長の間で１２日までに合意した。通常国会冒頭の２００９年度第２次補正予算案審議で、谷垣氏は衆院予算委、山口氏は参院予算委で政治とカネやマニフェストの変更問題などで首相を追い込みたい考えだ。 　両党は昨年の臨時国会で首相の偽装献金問題を追及するため、党首討論の開催を繰り返し要請。だが、首相側は受け入れず、政権交代後、党首討論は一度も実施されていない。両党は衆参両予算委での質問を事実上の党首討論と位置づけ、反転攻勢のきっかけにしたいともくろんでいる。（冨名腰隆）